山形県の医師転職事情と未来～保健医療計画と地域医療から読む

保健医療計画からみる山形県の医師転職事情

元看護師のライター紅花子です。

「保健医療計画からみる都道府県の姿」というこのコラム、前回は山梨県についてお伝えしました。今回は東北地方、山形県の医療情勢を県の第6次保健医療計画を基に見ていきます。

山形県の現状を分析

山形県は東北地方の日本海側に位置し、宮城県、秋田県、福島県、新潟県に隣接しています。
総面積は9,323.46㎢で、全国で9番目の広さ。

蔵王、月山、鳥海、吾妻、飯豊、朝日といった日本百名山に選ばれている山々や、日本三大急流の一つに数えられる最上川などの豊かな自然に恵まれた地域です。
特産品としては、全国シェアの7割を占めるさくらんぼに代表される果物類のほか、米や牛肉など、農業、畜産業、稲作と多岐に渡ります。

そんな山形県の平成27年の総人口は1,123,000人、全国で13番目に人口の少ない地域となります。山形県の人口は年々減少傾向にあり、今後もさらに減っていくことが予測され、平成47年には100万人を下回るとも推計されています。

図1　山形県　人口の推移

さらに年齢別に人口を見てみると、平成22年の年少人口は12.8％、生産年齢人口は59.6％で、いずれも減少傾向であるのに対して、老年人口は27.6％と全国平均の23.0％を大幅に上回り、年々増加傾向となっています。

今後も年少人口、生産人口の減少と老年人口の上昇が懸念され、少子高齢化はますます進んでいくことが考えられます。

山形県の人口動態は

引き続き、山形県の人口動態に関するデータをいくつか見ていきたいと思います。

図2　山形県の高齢化率と人口増加率の推移

平成27年の出生率は人口1000人当たりで7.0となり、全国平均の8.0を1ポイント下回る一方で、合計特殊出生率は1.50であり、平均値の1.46を上回っています。

また、平成26年時点の高齢化率は29.9％と全国で7番目に高く、山形県の少子高齢化は加速していることがわかります。平成37年には35％を超えるなど、さらに高齢者の割合が多くなると予測されています。

続いて死亡に関するデータを見ていきます。

人口動態統計月報（年報）によれば、平成27年の死亡者数は14,961人で、人口1000人当たりで見ると13.4となります。
全国平均である10.3を大きく上回り、全国で3番目に死亡率が高いという結果になりました。

保健医療計画を見ると、平成23年時点では死亡者数が14,880人で死亡率は12.9となっており、どちらも増加していることがわかります。
その死因は、悪性新生物が最も多く、続いて心疾患、脳血管疾患でした。

特に脳血管疾患の死亡率は全国で2番目となっており、山形県では重点を置くべき疾患となるようです。

尚、平成27年の「都道府県別年齢調整死亡率の概況」によると、悪性腫瘍のうちの胃がん、心疾患のうちの急性心筋梗塞、脳血管疾患のうち脳梗塞などで、全国順位が高いことが分かっています。

図3　主な死因に関する山形県の順位

山形県の医療状況はどうなっているのか

次に山形県の受療率を見ていきます。

図4　入院および外来受療率の全国比較

平成26年度の受療率をみると、入院では全国平均が人口10万人当たり1,038なのに対して山形県は1,110となり、全国平均をわずかながら上回っています。

また、外来受療率は全国平均が人口10万人当たり5,696であるのに対して6,287と全国平均を上回っています。
これは、全国で10番目に高い外来受療率となり、外来における医療への依存度が高い県であることが分かります。

保健医療計画で平成23年の受療者の内訳を年齢階級別に見てみると、65歳以上が圧倒的に多く、全体の53.8％を占めています。
また、病院よりも一般診療所を受診する患者が圧倒的に多いようです。

受療率を傷病別に見てみると、入院受療では高い順に精神及び行動の障害、循環器系、悪性新生物、外来では消化器系、循環器系、筋骨格筋および結合組織となっており、死亡率の高い脳血管障害に付随する循環器系の患者が多いことがうかがえます。

山形県の保健医療圏はどうなっているか

山形県の保健医療圏は、他の都道府県同様に一次医療圏、二次医療圏、三次医療圏にそれぞれ分かれています。

図5　山形県　二次医療圏

山形県の二次医療圏は、県庁所在地を含む村山医療圏、最上医療圏、置賜医療圏、庄内医療圏の4医療圏に分かれています。

人口10万人当たりの医療施設数を見てみると、全国平均が6.6であるのに対して、山形県では県全体で5.9と病院数が全国平均を下回り、最も病院数が多い置賜医療圏でも6.2です。

一方、診療所では人口10万人当たり医療施設数が県全体で79.2と、全国平均である77.9より多く、二次医療圏で見ても村山医療圏で84.6、庄内医療圏で80.3と、全国平均を超えています。

山形県では全病床数に占める自治体病院の病床数の割合が高く、47.1％と全国1位になっています。
そのため、二次医療圏において自治体病院がかなり重要な役割を果たしていることで、自医療圏で医療が完結に向かっていると考えられます。

さらに医療圏ごとの医療の推計流出患者割合を見てみると、村山医療圏は3.5％、最上医療圏は19.1％、置賜医療圏が13.1％、省内医療圏は5.7％と、最も流出割合の多い最上医療圏でも8割以上が自医療圏で医療をまかなっていることになります。

病院数は少ないながらも、自医療圏で医療を完結できる仕組みが整っているといえるでしょう。

さらに流出入の状況を見ると、村山医療圏への患者の流入が9.3％と最も多く、患者の流出は最上医療圏が19.1％と最も多い結果となっています。

村山医療圏は県庁所在地があり、山形県内でも比較的栄えている地域であることや、流出の多い最上医療圏に隣接しているという地理的理由からも、病院数の確保されている置賜医療圏よりも、村山医療圏への患者流入が多くなっていることが推測されます。

高齢化がかなり進んでおり、その影響が外来受診にも及んでいる山形県。しかし、現在のデータ上では、それぞれの医療圏内でうまく医療を展開しているようにも見えます。

山形県の医療情勢がどうなっているのか、引き続き見ていきます。

銀山温泉（尾花沢市）

山形県内の各保健医療圏における既存病床数と基準病床数について見ていきます。
山形県では、既存病床数が基準病床数を1,228床も上回っています。医療圏ごとにみても同様です。

図6　山形県　既存病床数と基準病床数

また、現在入院受療が増えている精神病床も、既存病床数が基準病床数を444床上回っているという状況になっています。

図7　山形県　病床数の推移

実は山形県では、基準病床数が改変されるまでは、県全体の療養病床と一般病床の既存病床数は基準病床数を超えず、各圏域においても基準内で医療を展開できていました。
ところが保健医療計画の改変に伴う病床数削減によって、基準病床数が1400床も減床し、このような結果となっているようです。

その背景には

• 一般および療養病床についての介護施設入所者数の増加
• 東北ブロックの平均在院日数の短縮
• 精神分野では、退院する長期入院患者数の目標値が、国の基準により設定不要となったことで精神病床が増加した

などが、基準病床数の変動要因であると指摘されています。
特に、これからさらに高齢化が進んでいく山形県では、介護施設への入所者が増加していく可能性は大いにあり、さらに一般病床と療養病床数が減少する可能性がありそうです。

山形県内にはどのような機能を持つ医療機関があるか

山形県では、山形大学医学部附属病院と県立中央病院の2施設が、第三次医療機関として県全域の高度で特殊な医療を担っています。
二次医療を担う医療機関は、400床以上の病床を持つ一般病院、それに地域性を考慮して北村山公立病院と県立河北病院を基幹病院と設定しています。

図8　山形県　特定の医療機能を有する病院数

三次医療を担う病院や多病床の医療施設は村山医療圏に集中しているものの、各医療圏でも400床を超える病院を最低限1カ所は確保できており、各医療圏で、ある程度独立した医療機能を維持しています。

もっとも患者流出率の高い最上医療圏も、平成29年に入ってから基幹病院である県立新庄病院が改築基本構想を策定し、医療機能の強化に向けて舵を切りました。

さらにへき地医療に対してもサポート医療施設を配置し、連携を取りながら診療にあたっています。
こうした施策が、山形県の各医療圏において、医療自給率が高い理由なのかもしれません。

県内の死亡者数の多いがんの分野では、7施設をがん診療連携拠点・指定病院とすることで地域の病院との連携を図り、がん医療をそれぞれの医療圏でまかなっていく体制を作り上げています。

また、入院受療率が最も高い精神疾患については、患者数自体は年々増加しているものの、平成19年から入院患者数は横ばい傾向となっています。
しかし、長期入院の患者が多くなっているという現状から、患者の高齢化に伴い、退院が困難となる場合もあるようです。

山形県では精神医療領域は最上・庄内医療圏を2医療圏で1医療圏と見て、3医療圏と設定されています。
また医療圏ごとに精神医療の救急を請け負う病院数が少ないこともあり、精神医療を担う医療施設の整備など、対策が求められています。

さらに、高齢化に伴って増加しているのが認知症高齢者です。山形県では認知症高齢者が要介護・要支援認定高齢者の約6割に上るとされています。

そのため、認知症高齢者の診療にあたる機会の多い「かかりつけ医」に対して、県は認知症診断の知識や対応の研修を行うなど、専門医療機関との連携を進める認知症サポート医の養成に力を入れています。

さらに認知症疾患医療センターを含む「認知症の鑑別診断を行う医療機関」の整備を推進し、発症初期からの医療と介護の連携を目指しています。

山形県内の医師数と今後の確保対策

山形県の医師数は年々増加傾向であり、平成22年現在の医師数は2,338人。
人口10万対の医師数を全国と比較すると、全国の230.4人に対して山形県は221.5人と全国平均を下回り、全国で28番目の医師数となっています。

しかし、ここにはちょっとしたカラクリがあります。

山形県は全国で13番目に人口の少ない地域です。
医師数全体では増加傾向にあるものの、人口は減少傾向にあるのですから、そこから換算すれば「人口10万対医師数」はそれなりに多くなるはずです。
そうではない、ということはつまり、医師数の絶対数がまだまだ全国レベルよりも少ない、ということが分かります。

図9　山形県　医師数の推移

さらに、面積100㎢当たりの医師数は27.8人と全国平均の79.1人を大きく下回り、全国第43位となっています。
これは医師数が少ないことに加えて、山形県の土地が広いことが影響しているようです。

二次医療圏ごとに見てみると、三次医療など高度な医療を担う施設が多い村山医療圏に医師が集中しており、村山医療圏のみが全国平均を上回り、他は全国平均を下回っているという現状です。

山形県では、唯一の医師養成機関である山形大学医学部を中心に「中長期的視点で医師を養成する施策」「短期的視点で医師を確保する施策」「勤務医を大切にする施策」を3本柱として、医師の確保対策を推進しています。

勤務医がモチベーションを低下させることなく働き続けられるよう、勤務医の負担軽減や処遇改善のための取り組みを支援し、分娩や救急勤務など、医師の負担の大きい勤務に対する手当の支給を助成するなど、医師の定着を図るための対策も行われています。

また、今後も増加する女性医師が、高いモチベーションを維持しながら勤務を続けられる「環境整備」にも力を入れています。

まとめ

最上義光像（山形市）

土地が広く、二次医療圏の役割が重要となる山形県。医療圏の基幹を担う「大病院」と、地域に密着した「かかりつけ医」が、うまく連携を取って医療を展開することで、少ない医師数ながら、かなり高い水準で自医療圏内における医療の完結を実現しています。

医師を大切にするための施策も充実し、医師にとって働きやすい県と言えるかもしれません。

特に精神疾患や認知症関連の充実を図っているため、こうした分野に強い医師は重宝されるのではないでしょうか。

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