精神科・心療内科の医師転職 =市場分析=

精神科・心療内科の求人傾向

精神科・心療内科の医師転職 =市場分析=

 

ストレスフルな現代の世相を反映してか、精神科・心療内科の医師求人は随分と長い間、安定的に数多く見つけることができる時代が続いています。但し募集要項においては割と細かい要望が多いため(精神保健指定医を希望、内科領域対応が可能な経験ある医師を希望等)、指定医の有無を問わないような求人に対しては直ぐに応募が殺到してしまうという状況が確認されています。逆に指定医をお持ちだったり、内科領域の経験も豊富な先生は、スムーズ且つスピーディーによい転職求人募集が見つかる可能性が大きいです。他の特徴としては、他診療科から転科した先生も転職市場では割とスムーズに受け入れられるということでしょうか。給与は西日本よりも東日本の方が相場は高めであることが分かっています。

 


精神科医師の潜在的求人倍率は

精神科医と心療内科医の数は年々増え続けており、16年間でおよそ1.5倍近くの数まで増加しており、今後もこの傾向は続くでしょう。ただし、精神科医に対する社会ニーズも同様に増加しているの事は間違いないようで、厚生労働省が調査した『必要医師数実態調査』によると、現員医師数と必要医師数の割合から潜在的な求人倍率を計算すると1.11倍となります。

 

まだまだ、転職求人ニーズのほうが精神科医師数よりも大きく上回っている状況なのがわかります。。

 

精神科医師・心療内科医師の人数推移(厚労省データを集計)
  精神科医(人) 心療内科医(人)
1996年 10,093 280
1998年 10,586 443
2000年 11,063 480
2002年 11,790 635
2004年 12,151 752
2006年 12,474 841
2008年 13,534 883
2010年 14,201 856
2012年 14,733 847

精神科への転科も1つの「新しいキャリアプラン」

精神科に転科する先生は増えています

 

精神科への転科はもはや珍しいことではないので、、転職市場においてはあまり問題ないようです。ただし、転科を決めた理由などについては面接で必ず問われます。精神保健指定医の取得は今後のキャリアのことを考えて目指しておくべきです。精神保険指定医の資格が無い場合は、給与面や就労条件面(就労時間や医務内容)で不利になるケースが多いです。精神保健指定医の有無で診療報酬や救急搬送への対応が異なってくるので、医療機関としては給与差をつけるのが当然のことといえるでしょう。単純に年収で100万〜300万も差がつけられます。

 

面接でも指定医取得の意気込みをはっきりと医療機関経営者に伝えるべきです。尚、精神保健指定医が直接診療することに対する報酬上の評価は、下記のようになっています(厚生労働省資料「第10回今後の精神保健医療福祉のあり方等に関する検討会 資料」より)

 

◆通院・在宅精神療法 指定医による初診:500点
 ・ それ以外:病院30分超360点、30分未満330点
         診療所30分超360点、30分未満350点
◆入院精神療法(T):360点
 ・ 指定医に限り入院日から3ヶ月以内で週3回まで算定可
◆入院精神療法(U):150点(6ヶ月以内)、80点(6ヶ月以上)
 ・ 通常は週1回算定可
 ・ 指定医が必要と認めた場合週2回まで算定可
◆精神保健指定医診断治療等加算(救命救急入院料):3,000点
 ・ 救命救急センターでの指定医による精神疾患患者に対する診断治療等に対して加算

 

精神保健指定医の配置が必要とされている医療機関もあります。同じく厚生労働省の資料からは下記のように指定がなされております。これを見ればわかるように、医療機関にとっては精神保健指定医の確保は重大な経営テーマと存続要件に繋がる制度になっています。

 

  【配置基準】 【診療報酬】
精神科応急入院施設管理加算 病院1名以上 2,500点(入院初日)
児童・思春期精神科入院医療管理加算 病棟1名以上 650点
精神科隔離室管理加算 指定医による隔離 220点(月7日に限る)
精神科救急入院料1 病院5名、病棟1名以上 3,431/3,031点(30日以内/31日以上)
精神科救急入院料2 病院5名、病棟1名以上 3,231/2,831点(30日以内/31日以上)
精神科救急・合併症入院料1 病棟1名以上 1,900/1,600点(30日以内/31日以上)
精神科急性期治療病棟入院料2 病棟1名以上 1,800/1,500点(30日以内/31日以上)
精神療養病棟入院料 病棟1名以上 1,090点

 

転科を考える医師のほとんどは、元々の診療科勤務における激務が原因のようです。日本医療労働組合連合会の調査では、激務で現在の診療科職場を退職したいと考えたことが有るドクターは調査の半数を超えたことがあるそうです。

 

激務によって日々疲れ果てている多くのドクターが精神科への転科を1度ならず考えてことが有るようです。実際、精神保健指定医を数多く抱える医療機関の場合、医師の実質勤務時間が週32時間〜40時間。有給休暇が就業時に20日付与され、時間外労働とサービス残業がない求人も存在します(当直は週1回。日直が2ヶ月に1回)。

 

こういった激務とは程遠い、医師のQOLを重要視することができる転職求人募集が存在することは、内科や外科といった激務に晒されている医師を精神科への転科という「新しいキャリアの方向性」に導く事が多い理由となっているのは間違いないです。

 

求人の視点で転科をかたると、「企業の産業医求人」の存在にも着目すべきでしょう。ご存知のように、産業医求人は「ラク」で「高給」の代名詞的求人募集です。特にアルバイトを希望する方は、産業医案件を実質複数の医師が奪い合う形でエントリーしている状況があります。

 

精神保健指定医の取得方法について

 

転職先の医療機関が精神保健指定医を取得可能かどうかは必ず事前にリサーチしておくべきです(児童思春期、精神科救急、措置入院症例、器質性精神障害などのケースレポートが取得できる医療機関は数が少ないので、ご自身の今後の方向性と照らあわせて入念に調査して下さい)。

 

尚、精神保健指定医を取得するためには、臨床経験5年以上(注:そのうち精神科実務経験を3年)、ケースレポート8例(児童思春期、器質性精神障害、老年期精神障害、中毒性精神症例、気分障害、措置入院を含む統合失調症3例)が必ず必要となります。求人元医療機関には、上記のケースレポートが積めるかどうか必ず確認をして下さい。案外、「当然ケースレポートは積めるもの」と思って転職をしてみたら、実際はそうではなかったので再転職したいという医師が多いと現場からは聞こえてきます。

 

精神科病院・精神科診療所等精神保健指定医数

 

 

精神科病院

精神科診療所等

常勤

非常勤

常勤

非常勤

北海道 223 41 39 31
青森 75 27 9 6
岩手 79 11 15 5
宮城 62 39 13 0
秋田 81 33 14 11
山形 59 24 23 23
福島 106 63 46 37
茨城 126 91 20 17
栃木 104 68 13 6
群馬 88 41 31 14
埼玉 212 169 41 46
千葉 188 144 51 42
東京 578 381 199 338
神奈川 122 115 57 38
新潟 126 56 23 39
富山 76 44 12 7
石川 88 41 15 21
福井 52 24 12 7
山梨 43 24 7 16
長野 104 42 25 16
岐阜 73 47 29 14
静岡 97 63 44 28
愛知 144 50 52 26
三重 88 27 20 41
滋賀 55 27 11 13
京都 46 8 12 18
大阪 313 199 102 38
兵庫 121 96 62 45
奈良 53 24 29 26
和歌山 47 23 17 3
鳥取 40 7 13 8
島根 49 17 12 9
岡山 113 21 52 156
広島 90 50 25 11
山口 100 43 31 14
徳島 72 26 16 22
香川 78 25 18 4
愛媛 86 36 31 21
高知 78 27 11 5
福岡 200 124 18 7
佐賀 79 22 7 6
長崎 121 28 24 27
熊本 168 29 25 8
大分 90 29 20 9
鹿児島 142 41 16 4
沖縄 98 6 30 19
合計 6,220人 3,034人 1,940人 1,623人

 

上記は都道府県毎の精神保健指定医の数を常勤と非常勤で集計したものです。平成17年厚生労働省調査ですので少々古いのですが、大凡、どの都道府県にどれだけ有資格者が散らばっているのかの参考に成ります。ちなみに、試験の合格率は5割程度と言われております。

 

 

求人先の専門分野調査

 

一般的には精神科・心療内科の医療機関は、精神疾患全般を別け隔てなく扱うゼネラルな応用の効く医師を採用したがる傾向があります。ただし、都市型のメンタルクリニックなどでは「人格障害」「適応障害」「パニック障害」「躁うつ病」「自閉症」」「ひきこもり(児童思春期)」「ネット中毒」「不眠(睡眠障害)」「アルコール中毒」といった現代ならではの専門分野を看板に掲げているところも増えてきました。

 

総合的な精神疾患を幅広く扱う、従来型の精神科・心療内科とは異なるそういった専門領域を扱う医療機関からの転職求人においては、関与する専門分野の質問が必ず面接でぶつけられるものと思っておいてください。ご自身で症例経験を積んでおられる場合なら問題ありませんが、初めて応対する分野であるならば、事前の分野調査は必須です。

 

その他として「精神科急性期対応の有無」、「スタッフ構成(常勤と非常勤、指定医と指定医を持たない医師」、「(暴力的傾向がある患者との不慮の自体に備えた)セキュリティ」体制、「外来患者数と入院患者数」、「措置入院の有無」などは、給与等とは別にきちんと聞き出しておくべきでしょう。直接効くことがはばかられると思った場合は、医師紹介会社や転職コンサルタントなどに、事前に水面下調査をして貰う方法もあります。

 

また、残業時間や当直の実際の姿を調査しておくことも基本です。特に精神保健指定医を持たない方は、就労条件が不利になるケースがありますので、ライフスタイル重視型の転職をしたつもりが、当直の多い求人に図らずも転職してしまった、ということにつながりかねません。ただし、当直が多い医療機関は給与が高めのケースが多いのでこの点はトレードオフの一面もあります。逆に言えば、年俸2000万円近くの高額オファー求人の場合、必ず当直、休日、残業時間などのQOLに関わる時間的就労条件を事前に正確に捕捉することが大切です。

 

また、精神科・診療科の医療機関はその「独特の組織風土」にも留意しておくべきです。看護師と精神科医の人間関係についても同様です。

 

外来を希望する方はアクセス、通勤時間も重要視します。都市型のメンタルクリニックは専門性が高い場合が多いので、そういった医療機関からの求人を積極的にピックアップしていくべきでしょう。都市型クリニックは繁忙時間や休日のチェックも必要です。

 

 

(文責・医師紹介会社研究所 所長 野村龍一)

 

この記事を書いた人


野村龍一(医師紹介会社研究所 所長)

某医療人材紹介会社にて、10年以上コンサルタントとして従事。これまで700名を超える医師の転職をエスコートしてきた。担当フィールドは医療現場から企業、医薬品開発、在宅ドクターなど多岐にわたる。現在は医療経営専門の大学院に通いながら、医師紹介支援会社に関する評論、経営コンサルタントとして活動中。40代・東京出身・目下の悩みは息子の進路。

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医師転職の不利益ポイント考
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医局を辞めての「初めての転職」と、それ以降、二回目からの転職は、その勝手が随分と違ってきます。ファースト転職でPR材料となった医局ブランドはもう使えません。辞める方法も、辞めるタイミングも、医師転職市場へのPR方法も変わるセカンド転職事情と、優位に立ち回る方法を考えてみましょう。
医師が多い・少ない都道府県は?医師・歯科医師・薬剤師調査より
厚生労働省が行っている「平成24年(2012年)医師・歯科医師・薬剤師調査の概況」によると、医師全体の働く場所としては、やはり“病院で雇用される”ことがもっとも多くなっているようです。
医師転職に有利なマネジメントスキル
医業は専業職であり、専門医資格などを得て突き詰める事で優遇される事からか、マネージメントスキルが著しい乏しいドクターが多く見受けられます。しかし、一見すると一介の医師とは直接関係の無さそうなマネージメントスキルこそ、実は転職市場で有利に働くという事実。医師のマネジメントスキルについて、考えてます。
生涯収入アップのための転職活動
収入アップを基準に転職を考えた場合、その成否は、「生涯収入」にまで思考を拡げる必要があるもの。必要な時に充分に収入を得ながら、最終的に納得のいく生涯年収を得るために…ドクターの年齢やキャリアプランに応じた、収入アップを叶える転職事情を考えてみましょう。
マイナンバー制度が医師転職市場に与える影響を真剣に考えてみる
2015年10月、国民一人一人にユニーク番号を振り分ける、「マイナンバー制度」が始まりました。その目的は、社会保障や税の運営やサービスの向上を図るものですが、この仕組みを医療サービスにも活用しようという計画も動いています。マイナンバー制度は、医療業界、そして勤務医の転職市場に何をもたらすのでしょうか?
医師不足は解消されていない?医師数と病床数の推移の裏にあるもの=医師転職市場分析=
厚生労働省は、およそ2年ごとに「医師・歯科医師・薬剤師調査」というものを行っています。
医局外様はツライ?=出身大学と違う医局に入る苦労=
現在の臨床研修制度が敷設されて以降、出身大学以外の医局に入局するケースも一般的な事となりました。ひと昔前よりは格段に「開かれた医局」になったと言われていますが…果たしてその実態は…「医局外様」という言葉が表す通り、一筋縄ではいかないようです…
医師の需要と供給のバランスは?=医師転職市場分析=
2015年12月10日、厚生労働省では「医療従事者の需給に関する検討会 医師需給分科会(第1回)」が開催されました。昨今の医療事情を反映しながら学部の定員増措置の見直しを図るなど、今後の医師の数を左右する、重要な検討会となるようです。
医師の需要と供給のバランスは?その2=医師転職市場分析=
2015年12月10日、厚生労働省が「医療従事者の需給に関する検討会 医師需給分科会(第1回)」を開催しました。ここでは、全国的にみた「医師数を鑑みた医学部定員の在り方」が検討されていました。前回の当コラムでは、医師の数が増えている一方で、地域格差が埋まっていない現実をおつたえしましたが、今回も引き続き、「医師が求められている地域はどこか」を考えてみたいと思います。
医師の需要と供給のバランスは?その3=直近5年間の動向=
厚生労働省では、数年ごとに「必要医師数実態調査」を行っています。その一方で、「医療施設(静態・動態)調査」という調査も行い、その時点での診療科別、都道府県別などの医師数および歯科医師数を把握しています。
必要医師数と必要求人医師数とのギャップの意味は?=日本医師会調査より=
厚生労働省では、数年ごとに「必要医師数実態調査」を行っていますが、2015年には日本医師会がこの調査を行いました。この調査結果からは、「必要医師数」と「必要求人医師数」とのギャップを見て取ることが出来ます。
少子高齢化ニッポン、最も患者不足となる地域は?=市場分析=
医師の仕事は、患者さんがいないと始まりません。つまり、人口が多いところには多くの病院ができますし、医師の需要も高くなります。
病床機能の転換は進むのか?迫る転換期限
つい先日、厚生労働省の社会保障審議会の「療養病床の在り方等に関する特別部会」が行われました。この会議の中では、介護療養病床と25対1医療療養病床が、2017年度末以降にどう変わっていくのか、という課題への議論が行われています。
所謂「地域に必要な医師数」とはどのように決められているのか?
日本では全国的に「医師不足」が叫ばれて久しいですが、本当にそうなのでしょうか。 確かに、有効求人倍率は常に1倍を超えていますし、どこの地域で勤務する医師でも「人手が足りない」と感じることは多いでしょう。
医師転職の難しさを、地域医療の医師偏在問題から考える
日本全国で医師不足が公の場で議論されるようになって、早10年。実はそれ以前に一度、医学部定員を減らす、という動きがあったそうです。
ポイントは「高齢化社会への対応」 厚生労働白書からみる必要な医師
先日、厚生労働省より「厚生労働白書」が公表されました。厚生労働白書とは、厚生労働省がおこなっている行政に関する年次報告書として位置づけられており、毎年少しずつ、取り上げる内容が変化しています。
医師の転職先を病院機能から考える 中核病院の定義とは
医師が転職を考える時、何を基準に転職先を選ぶのでしょうか。例えば、病院が担う役割から考えることもありますよね。「病院が担う機能」にはいくつかの定義がありますが、その中でも、時折耳にする「中核病院」という言葉があります。現在では何気なく使われている言葉ですが、どのような病院のことを定義しているのでしょうか?
公立病院への転職 医師としてのメリットはあるのか?
医師が活躍できる場所は様々な分野にありますが、中でももっとも多くの医師が勤務するのが病院などの医療機関です。医療機関は規模や特性によって、様々に分類されており、それぞれに期待されている役割、担うべき役割があります。
医師の需要は高いが、どうする?一般内科医への転職は正しい道なのか
医師という職業は、非常に多くの専門領域に分かれますが、その中でもよく見かける「一般内科」という言葉。単純ですが、だからこそその責務が分かりにくい言葉かもしれません。今回はこの「一般内科」と、今後増えてくるであろう「総合診療専門医」について考えていきたいと思います。
医師の「外来のみ勤務」への転職は可能か?
医師が働く現場としてもっとも多いのが医療機関です。しかし、入院施設のある病院では、夜間勤務や当直、オンコールなどの対応がつきもので、そういった夜間の対応に負担を感じる医師も多いのではないのでしょうか。
止まらない医師の偏在問題 自治体が医師数を完全コントロールする時代へ?
日本で全国的に“医師不足”が叫ばれるようになってから、早10年以上。ここ数年は、国が中心となって“医学部増員”を図っており、推計では2024年(平成36年)頃には、医師の需要と供給は均衡すると考えられています。
医師が総合病院へ常勤転職することは、吉なのか凶なのか
近年、病床数の変更や病院の統合などによって、医師確保対策に乗り出している、いわゆる“総合病院”。現在の医療法では、この名称への基準は無くなりましたが、それでもまだ、医師の転職先の選択肢として“総合病院”が視野に入ることは多いのではないでしょうか。
医師の“急性期病院への転職事情”を考える(公立編)
医療業界は日々目まぐるしく変化を続けています。その影響は、病院の機能にも及んでいます。今回は、ここ数年で色々な“変化”を余儀なくされている、急性期病棟に焦点を当てていきたいと思います。
医師がクリニックへ転職するメリットとは?
医師の就職先といえば、“病院”というのが一般的でした。しかし、近年では勤務スタイルの多様化に伴い、クリニックへの就職・転職を希望する医師も増加しており、実際に求人情報も増加してきています。
医師転職サイトの“非公開求人”の実態とは?
日ごろから多忙な医師にとって、時間的・精神的な負担をかけずに、効率よく“優良な求人情報”を探す手段とは、どのような方法なのでしょうか?近年、医師の転職方法の主流になりつつある医師転職支援サービスの“非公開求人”について、詳しくご紹介していきたいと思います。
一般病院への転職、何を見てどう考える?
日本の医療分野では、一般病院という呼び方への明確な定義はありませんが、大学病院や特定機能病院との違いを明確にするために、一般病院と呼んでいる傾向にあります。
転職を考えるなら今!医師に求められる“地域医療”への対応力
現在の日本の医療は、抜本的な改革無しには立ちいかない状況に追い込まれています。そんな現在を生きる医師に対し、これまでの“狭く深い”分野での専門性から、“より広く深く”対応する力が求められています。今、医師が転職を考えるなら、このようなスキルを必要とされる“地域医療”に対応できる力を養うことも必要かもしれません。
いくつになっても可能なのか!?中堅医師の大学病院への転職
“大学病院”というとベテランの医師もいますが研修医も含め若い医師が多いというようなイメージがありませんか。医師以外の例えば看護師なども、卒後すぐに就職する先が大学病院である人が多いため、どうしても平均年齢は若くなります。今回は、大学病院で求められる医師の資質と、中堅以降での大学病院への転職について、考えてみます。
急性期病院への転職事情を考える(民間病院編)
以前、公立病院の急性期病院への転職に関する情報をお伝えしました。今回は、民間病院の急性期医療に着目していきます。公立病院と比較しながら、民間病院ならではの視点で概要をご紹介していきます。
必要医師数と医師確保対策から医師の転職を考える
全国的に医師不足が叫ばれているものの、平成36年ころには医師数は需要と供給のバランスが取れるとされています。しかし、それはあくまでも全体で見た医師数の話であり、都道府県別に見ると、現在でも医師数の需要と供給のバランスには、偏りが見られており、今後もその傾向は高まることが予測されます。
医師の需要が最も高い県はどこか?= 医師確保対策と医師必要数から考える
平成29年現在ではまだまだ医師不足が謳われているものの、平成36年ころには医師の「需要と供給」バランスが取れるとされています。今後は、医師も自分を積極的に売り込まなければならない時代がやってくるかもしれません。
医師転職市場分析 医師にとっての「短時間正社員制度」を考える
日本の一般企業では、2008年頃から「短時間正社員制度」の導入が推奨されています。この制度は、雇用者・被雇用者ともにそれなりにメリットがあるといわれていますが、果たして医師の世界でもそうなのでしょうか。制度の仕組みと、医師にとってのメリット・デメリットを考えてみます。
医師転職市場分析 相変わらず需要が高い、リハビリテーション医
リハビリテーション医の特長として、東京・大阪・福岡など都市部での需要が高く、実際の雇用人数も多くなっています。医学部増設に伴い医師数の増加が見込まれていますが、診療科によっては今後、都市部での医師の需要が低下するケースも見込まれますが、一方で「診療科としての需要が高い」というのは、その科の医師にとっては喜ばしいことかもしれません。
大学の医局から遠隔地へ勤務する「医師派遣」は法的に問題ないのか?
大学(医局)へ所属すると、避けては通れないのが「遠方への勤務異動」です。「君、○○の▲▲、好きだったよね〜」これはある医療系ドラマの中で、教授が「左遷命令」として使っていた言葉ですが、実際にこれをやると「法的にはNG」というケースがあります。
2033年に医師の求人需要がなくなるのは本当か?必要求人医師数倍率からの一考察
今回は、都道府県ごとの必要医師数と、必要求人医師数の違いについて、考えてみたいと思います。
専門医資格と市場ニーズの関係
平成25年に厚生労働省より専門医の在り方に関する検討会 報告書が出され、専門医の重要性、そして専門性に対する「需要」も高まっている現在の医療業界。この「専門医の需要」はどこまで高まっていくのでしょうか。

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