産婦人科の医師転職その２ =市場分析=

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産科医の需要と供給の関係

産婦人科の医師転職その２ =市場分析=

■ 記事作成日 2015/5/16 ■ 最終更新日 2017/12/6

この20年ほどの間、分娩取扱い施設数は減少傾向にあるといわれながらも、厚生労働省が公表している資料では、平成20年に一度、産婦人科医・産科医の数が増えていることになっています。

しかし、日本産婦人科学会が公表している「産婦人科医療改革グランドデザイン2015案　Ver2.2」では、実際には「一時的に増えて減った」となっていますし、実際に増加傾向がみられたのは、大都市圏だけのようです。地方の情報としては、不変あるいは悪化という評価がなされています。

現在からみると少し古い情報となってしまいますが、厚生労働省が全国の対して行った「必要医師数実態調査」（平成22年度）の結果によると、全国的に必要医師数が多い科のトップ3は、リハビリ科、救急科、そして産科です。その倍率は1.24。これは

（現役医師数＋必要医師数（正規・非正規含む）÷現役医師数

という計算式で求められます。簡単に言えば「12人必要なところに10人しか居ない」ということです。必要医師数の算出は全国での求人データからになりますが、その充足率はおよそ8割ということになります。

2015年版のグランドデザインが訴えるもの

まず前提として知っておくべきなのは「産婦人科医療危機」というものがあったという事実です。

2005年頃から社会問題化しましたが、それ以降からみると、若干ではありますが産婦人科医は増加傾向にあることを評価しています。

また、勤務医に対する処遇の改善や、女性医師が多いという現実に対する、職場環境の改善など、2010年のグランドデザインからの評価についてもまとめられています。

その一方で、産婦人科医療が抱えている課題として

分娩取扱施設の減少の持続による、地域分娩環境確保が危機的状況にあること
産婦人科新規専攻医の減少
産婦人科新規専攻医の男女比が1:2とほぼ変化がないこと
産婦人科新規専攻医数の著しい地域格差があること
分娩取扱施設勤務の労働条件改善が未だ不十分であること

などをあげています。

実際に、日本産婦人科学会に入会した産婦人科医師数の推移をみると、2004年以降は増加傾向にあったものの、2010年を境として減少傾向に転じています（図１参照）。

産婦人科の医師転職その２ =市場分析=

“男女差”が産み出す今後の課題

以前、こちらでも産科医の市場調査についてお伝えしたことがあります。そこでは「女性医師の方が産科医として転職しやすい」という内容となっていますが、「産婦人科医療改革グランドデザイン2015案　Ver2.2」でもその傾向は見て取れるでしょう。

特に20代後半から30代後半にかけては、女性医師の方が多くなっています。新規専攻医にいたっては、女性の方が男性のおよそ2倍です。

しかしこの傾向が続くといずれ、女性医師自身の産休・育休にどう対応するか、という課題が出てきます。特に、現在20代、30代の女性医師は、ここ数年の間で産休を取得する医師が増えるかもしれません。

そうなった時、地域医療体制を維持できるのか、という課題が生まれるのです。それをカバーするためにも、今後はさらに産科医の需要が高まる可能性があります。

初産年齢の高齢化と助産師の役割

ここ数年、初産年齢の高齢化に伴い、ハイリスク妊娠も増加傾向にあります。一方で、正常分娩を任せることができる、実力を持った助産師を育成しようという動きもあります。日本産婦人科学会だけではなく、この動きは日本看護協会にもみられ、2015年8月から、いよいよ「助産師実践能力習熟段階（クリニカルラダー）」の認証制度がスタートします。

こういった背景を考えると今後は、正常分娩は助産師（助産院を含む）や診療所へ、ハイリスク分娩は病院へ、という棲み分けが、さらに加速するかもしれません。この傾向は、大都市圏でより強まることが予測されます。

今後、産科医を目指すならどういった分娩を行える医師になりたいか。こういった考え方も必要なのかもしれません。

参考資料

日本産婦人科学会　産婦人科医療改革グランドデザイン2015案　Ver. 2.2
http://www.jsog.or.jp/news/pdf/gd_2015_ver.2.2.pdf

日本産婦人科医会　助産師主導分娩システムにおける助産師と産科医の連携について
 http://www.jaog.or.jp/sep2012/know/kisyakon/56_120711.pdf

日本看護協会　助産実践能力習熟段階（クリニカルラダー）認証制度の普及
 http://www.nurse.or.jp/home/innaijyosan/index.html

厚生労働省　医療提供体制について
 http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000000u8kz-att/2r9852000000u8mg.pdf

この記事を書いた人

野村龍一（医師紹介会社研究所所長）

某医療人材紹介会社にて、10年以上コンサルタントとして従事。これまで700名を超える医師の転職をエスコートしてきた。担当フィールドは医療現場から企業、医薬品開発、在宅ドクターなど多岐にわたる。現在は医療経営専門の大学院に通いながら、医師紹介支援会社に関する評論、経営コンサルタントとして活動中。40代・東京出身・目下の悩みは息子の進路。

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眼科の医師転職 =市場分析=: 初めて転職をする医師を支えて成功事例600名以上！医師専門のベテラン転職支援コンサルタントによる、医師向け「失敗しない転職方法」の伝授と、医師紹介会社を選ぶ際の比較検討評価ポイント・ランキングレビューを紹介致します。
産婦人科の医師転職その１ =市場分析=: 初めて転職をする医師を支えて成功事例600名以上！医師専門のベテラン転職支援コンサルタントによる、医師向け「失敗しない転職方法」の伝授と、医師紹介会社を選ぶ際の比較検討評価ポイント・ランキングレビューを紹介致します。
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耳鼻咽喉科の医師転職 =市場分析=: 耳鼻咽喉科の転職市場は他の診療科目に比べると市場自体がかなり小さいといえます。耳鼻咽喉科医師自体が少ないのですが、転職求人もやはり少ない状況ですので、買い手市場とまでは言えない状況になっている事を認識しておくべきです。
精神科・心療内科の医師転職 =市場分析=: ストレスフルな現代の世相を反映してか、精神科・心療内科の医師求人は随分と長い間、安定的に数多く見つけることができる時代が続いています。
整形外科の医師転職 =市場分析=: 昔から「整形外科医のニーズは高い」というのが医療転職支援業界の定説でした。昨今、厚生労働省の指導によって慢性疲労マッサージについては保険外診療とする指針が確定化しつつあるといった状況変化の余波を受け始めた現在でも、整形外科医の求人傾向は高い状況で留まっているようです。
麻酔科の医師転職 =市場分析=: 麻酔科医は、医師の中では珍しく、1日単位で完結することが多い仕事です。麻酔科医は基本的に、術前回診で患者と初めて接し（ペインクリニックを除く）、患者入室後から患者のモニタリング、麻酔、必要に応じた投薬などを行いますが、患者が退室した後は、その患者の主治医が患者の状態を管理しますので、麻酔科医の仕事はここまで、といえます。
リハビリテーション科の医師転職 =市場分析=: 日本は全国的に、どの科でも医師不足が叫ばれて久しいですが、ここ数年、需要が拡大している科にリハビリテーション科があります。リ
糖尿病内科の医師転職 =市場分析=: 糖尿病内科、という科が標榜されるようになったのは、1990年代頃。もちろん、それまでも糖尿病の診療は行われてきましたし、糖尿病自体には古くからの歴史もあります。
救急科の医師転職 =市場分析=: 厚生労働省が公表している「必要医師数実態調査」の調査結果報告書によると、（現役医師数　＋　必要医師数（正規・非正規含む）÷　現役医師数という計算式で倍率が算出されています。
美容外科の医師転職 =市場分析=: 厚生労働省が平成22年に行った「病院等における必要医師数実態調査」によると、科目別での現役医師数、必要医師数ともに最も少ないのは、美容外科です。
今後の転職求人市場で勝ち残れる医師像とは =医師転職市場分析=: 2015年3月、厚生労働省で「第9回地域医療構想策定ガイドライン等に関する検討会」が行われ、いくつかの資料が公表されました。
現在の充足度別にみた医師科目別格差とは＝医師転職市場分析＝: 少し古いデータにはなりますが、厚生労働省が平成22年に行った「病院等における必要医師数実態調査」によると、科目別での医師の充足度には、それなりの格差があります。
医療費削減政策と医師市場の展望: 社会的地位と高収入が叶う「ゴールドライセンス」のトップに君臨する医師業ですが、このままずっと売り手市場が続くのでしょうか？…国は、医療費削減政策を大きく掲げ、あの手この手を画策しています。医師たちの仕事環境・転職環境はどこに向かって行くのでしょうか？
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求人増加中!? 在宅医療の実態: 本格的な高齢者社会の到来・僻地医療問題・医療費削減政策の推進・終末期医療の価値観変化などから、地域医療の中核の一つとして、日本各地で「在宅医療」の進展が見られています。よってドクターの求人も増えているようですが…その実態は、医師にとってどのようなものなのでしょうか？
勤務医？開業医？「転職」…あなたの適性は？: 勤務医？開業医？フリーランス医？…臨床医？産業医？研究医？…医師にはいろいろな働き方があります。そして今、「転職」を検討しているあなた。これを機会に、ご自身の適性を根本から考えてみてはいかがでしょうか？ここでは、エゴグラム理論を元に検討していくこととしましょう。
医師の転職と家族の問題を考える: 良い転職求人があっても家族の賛成が得られなかったり、子供の教育などを理由に家族から転職を促されたり…etc.転職と家族環境の折り合いに、苦労するドクターも多いようです。家族の問題を解決するにはどうしたら良いのか？様々なエピソードと共に、そのヒントを探ってみましょう。
改正労働安全衛生法と産業医の転職市場: 働く人のメンタルヘルスが叫ばれている今、法整備と共に産業医のニーズも高まってきています。2015年12月にストレスチェック義務化法が施行される事もあり、今後も注目度は高まるばかりです。産業医をとりまく市場は今、どのようなものなのでしょうか？
製薬会社への医師求人転職 =メディカルドクター=: 臨床現場から離れ、製薬会社の臨床開発（治験）などを行う、ＭＤ＝メディカルドクター。ＱＯＭＬの観点からも注目される働き方ですが、臨床医からの転職には不安やハードルを感じている方も多い様です。ＭＤへの転職事情を、考えてみる事にしましょう。産業医をとりまく市場は今、どのようなものなのでしょうか？
面談対策：医師転職の専門医・専門科別セールスポイント考: せっかく転職をするのなら、少しでも良い条件で働きたいもの。提出書類や面接において自分を高く売り込むには、セールスポイントを明快にする事が大切です。その時、基本的な指針となるのが専門医取得状況です。専門医・専門科別の転職市場と、セールスポイントを考えてみましょう。
医師転職の不利益ポイント考: 今や医師の転職は「当たり前」の時代。勤務医の平均転職回数は４回以上だと言われています。転職を機にキャリアアップや年収アップ、プライベートの充実を図る人が増える一方…転職が、仇となる人も。いったいその差は何なのか？転職時に不利益に働くポイントを考えてみましょう。
医師と転職キャリアプランニング: 医局の絶対性が失われてきた今、医師にはキャリアの選択肢が多岐に広がっています。しかしながら、この選択的自由権が曲者。キャリアの海で迷い彷徨う、「漂浪ドクター」が後を絶ちません。転職を考える好機に、根本的なキャリアプランニングを一緒に考えてみましょう。
面談対策：医師転職の意外なセールスポイント: 転職活動に於いては、ドクター自身の長所＝セールスポイントが、うまく転職エージェントや求人元に伝わるかどうか？が、非常に大切なポイントとなります。そんな時、専門医資格や症例数だけが、セールスポイントでは無いのです。転職を成功に導く、意外な切り口は他にも意外とあるのです。
どの地域への転職がオススメ？＝医師転職市場分析＝: 厚生労働省は、定期的に「医師・歯科医師・薬剤師調査」という全国調査を行っています。その目的としては「医師、歯科医師及び薬剤師について、性、年齢、業務の種別、従事場所及び診療科名（薬剤師を除く。）等による分布を明らかにし、厚生労働行政の基礎資料を得ること」となっています。
医局の辞め時…転職年齢とタイミングを考える: 教授や准教授になれる医師はほんの一握り。医学博士への道も、誰にでも訪れる訳ではありません。医師のキャリアに於ける医局の辞め時っていつだろう？これからのキャリアを考えた場合に、見切りをつけるべき時期とタイミングを考えてみましょう。
医師転職用履歴書の書き方とプレゼン手法: 採用担当者に良い印象を与え、自分を高く売り込むには、履歴書や職務経歴書といった基本から、関連付加書類・面接コミュニケーション如何が多角的に問われます。しかもそれは、医師の味方である転職エージェントとの面談時にも実は大切な事。将来を左右する、転職時のプレゼンテーションについて考えてみましょう。
医師のセカンド転職を考える: 医局を辞めての「初めての転職」と、それ以降、二回目からの転職は、その勝手が随分と違ってきます。ファースト転職でＰＲ材料となった医局ブランドはもう使えません。辞める方法も、辞めるタイミングも、医師転職市場へのＰＲ方法も変わるセカンド転職事情と、優位に立ち回る方法を考えてみましょう。
医師が多い・少ない都道府県は？医師・歯科医師・薬剤師調査より: 厚生労働省が行っている「平成24年（2012年）医師・歯科医師・薬剤師調査の概況」によると、医師全体の働く場所としては、やはり“病院で雇用される”ことがもっとも多くなっているようです。
医師転職に有利なマネジメントスキル: 医業は専業職であり、専門医資格などを得て突き詰める事で優遇される事からか、マネージメントスキルが著しい乏しいドクターが多く見受けられます。しかし、一見すると一介の医師とは直接関係の無さそうなマネージメントスキルこそ、実は転職市場で有利に働くという事実。医師のマネジメントスキルについて、考えてます。
医師の生涯年収アップとなる転職活動: 収入アップを基準に転職を考えた場合、その成否は、「生涯年収」にまで思考を拡げる必要があるもの。必要な時に充分に収入を得ながら、最終的に納得のいく生涯年収を得るために…ドクターの年齢やキャリアプランに応じた、収入アップを叶える転職事情を考えてみましょう。
マイナンバー制度が医師転職市場に与える影響を真剣に考えてみる: 2015年10月、国民一人一人にユニーク番号を振り分ける、「マイナンバー制度」が始まりました。その目的は、社会保障や税の運営やサービスの向上を図るものですが、この仕組みを医療サービスにも活用しようという計画も動いています。マイナンバー制度は、医療業界、そして勤務医の転職市場に何をもたらすのでしょうか？
医師不足は解消されていない？医師数と病床数の推移の裏にあるもの＝医師転職市場分析＝: 厚生労働省は、およそ2年ごとに「医師・歯科医師・薬剤師調査」というものを行っています。
医局外様はツライ？=出身大学と違う医局に入る苦労=: 現在の臨床研修制度が敷設されて以降、出身大学以外の医局に入局するケースも一般的な事となりました。ひと昔前よりは格段に「開かれた医局」になったと言われていますが…果たしてその実態は…「医局外様」という言葉が表す通り、一筋縄ではいかないようです…
医師の需要と供給のバランスは？＝医師転職市場分析＝: 2015年12月10日、厚生労働省では「医療従事者の需給に関する検討会　医師需給分科会（第１回）」が開催されました。昨今の医療事情を反映しながら学部の定員増措置の見直しを図るなど、今後の医師の数を左右する、重要な検討会となるようです。
医師の需要と供給のバランスは？その２＝医師転職市場分析＝: 2015年12月10日、厚生労働省が「医療従事者の需給に関する検討会　医師需給分科会（第１回）」を開催しました。ここでは、全国的にみた「医師数を鑑みた医学部定員の在り方」が検討されていました。前回の当コラムでは、医師の数が増えている一方で、地域格差が埋まっていない現実をおつたえしましたが、今回も引き続き、「医師が求められている地域はどこか」を考えてみたいと思います。
医師の需要と供給のバランスは？その３＝直近5年間の動向＝: 厚生労働省では、数年ごとに「必要医師数実態調査」を行っています。その一方で、「医療施設（静態・動態）調査」という調査も行い、その時点での診療科別、都道府県別などの医師数および歯科医師数を把握しています。
必要医師数と必要求人医師数とのギャップの意味は？=日本医師会調査より=: 厚生労働省では、数年ごとに「必要医師数実態調査」を行っていますが、2015年には日本医師会がこの調査を行いました。この調査結果からは、「必要医師数」と「必要求人医師数」とのギャップを見て取ることが出来ます。
少子高齢化ニッポン、最も患者不足となる地域は？＝市場分析＝: 医師の仕事は、患者さんがいないと始まりません。つまり、人口が多いところには多くの病院ができますし、医師の需要も高くなります。
病床機能の転換は進むのか？迫る転換期限: つい先日、厚生労働省の社会保障審議会の「療養病床の在り方等に関する特別部会」が行われました。この会議の中では、介護療養病床と25対1医療療養病床が、2017年度末以降にどう変わっていくのか、という課題への議論が行われています。
所謂「地域に必要な医師数」とはどのように決められているのか？: 日本では全国的に「医師不足」が叫ばれて久しいですが、本当にそうなのでしょうか。確かに、有効求人倍率は常に1倍を超えていますし、どこの地域で勤務する医師でも「人手が足りない」と感じることは多いでしょう。
医師転職の難しさを、地域医療の医師偏在問題から考える: 日本全国で医師不足が公の場で議論されるようになって、早10年。実はそれ以前に一度、医学部定員を減らす、という動きがあったそうです。
ポイントは「高齢化社会への対応」厚生労働白書からみる必要な医師: 先日、厚生労働省より「厚生労働白書」が公表されました。厚生労働白書とは、厚生労働省がおこなっている行政に関する年次報告書として位置づけられており、毎年少しずつ、取り上げる内容が変化しています。
医師の転職先を病院機能から考える　中核病院の定義とは: 医師が転職を考える時、何を基準に転職先を選ぶのでしょうか。例えば、病院が担う役割から考えることもありますよね。「病院が担う機能」にはいくつかの定義がありますが、その中でも、時折耳にする「中核病院」という言葉があります。現在では何気なく使われている言葉ですが、どのような病院のことを定義しているのでしょうか？
公立病院への転職　医師としてのメリットはあるのか？: 医師が活躍できる場所は様々な分野にありますが、中でももっとも多くの医師が勤務するのが病院などの医療機関です。医療機関は規模や特性によって、様々に分類されており、それぞれに期待されている役割、担うべき役割があります。
医師の需要は高いが、どうする？一般内科医への転職は正しい道なのか: 医師という職業は、非常に多くの専門領域に分かれますが、その中でもよく見かける「一般内科」という言葉。単純ですが、だからこそその責務が分かりにくい言葉かもしれません。今回はこの「一般内科」と、今後増えてくるであろう「総合診療専門医」について考えていきたいと思います。
医師の「外来のみ勤務」への転職は可能か？: 医師が働く現場としてもっとも多いのが医療機関です。しかし、入院施設のある病院では、夜間勤務や当直、オンコールなどの対応がつきもので、そういった夜間の対応に負担を感じる医師も多いのではないのでしょうか。
止まらない医師の偏在問題　自治体が医師数を完全コントロールする時代へ？: 日本で全国的に“医師不足”が叫ばれるようになってから、早10年以上。ここ数年は、国が中心となって“医学部増員”を図っており、推計では2024年（平成36年）頃には、医師の需要と供給は均衡すると考えられています。
医師が総合病院へ常勤転職することは、吉なのか凶なのか: 近年、病床数の変更や病院の統合などによって、医師確保対策に乗り出している、いわゆる“総合病院”。現在の医療法では、この名称への基準は無くなりましたが、それでもまだ、医師の転職先の選択肢として“総合病院”が視野に入ることは多いのではないでしょうか。
医師の“急性期病院への転職事情”を考える（公立編）: 医療業界は日々目まぐるしく変化を続けています。その影響は、病院の機能にも及んでいます。今回は、ここ数年で色々な“変化”を余儀なくされている、急性期病棟に焦点を当てていきたいと思います。
医師がクリニックへ転職するメリットとは？: 医師の就職先といえば、“病院”というのが一般的でした。しかし、近年では勤務スタイルの多様化に伴い、クリニックへの就職・転職を希望する医師も増加しており、実際に求人情報も増加してきています。
医師転職サイトの“非公開求人”の実態とは？: 日ごろから多忙な医師にとって、時間的・精神的な負担をかけずに、効率よく“優良な求人情報”を探す手段とは、どのような方法なのでしょうか？近年、医師の転職方法の主流になりつつある医師転職支援サービスの“非公開求人”について、詳しくご紹介していきたいと思います。
一般病院への転職、何を見てどう考える？: 日本の医療分野では、一般病院という呼び方への明確な定義はありませんが、大学病院や特定機能病院との違いを明確にするために、一般病院と呼んでいる傾向にあります。
転職を考えるなら今！医師に求められる“地域医療”への対応力: 現在の日本の医療は、抜本的な改革無しには立ちいかない状況に追い込まれています。そんな現在を生きる医師に対し、これまでの“狭く深い”分野での専門性から、“より広く深く”対応する力が求められています。今、医師が転職を考えるなら、このようなスキルを必要とされる“地域医療”に対応できる力を養うことも必要かもしれません。
いくつになっても可能なのか！？中堅医師の大学病院への転職: “大学病院”というとベテランの医師もいますが研修医も含め若い医師が多いというようなイメージがありませんか。医師以外の例えば看護師なども、卒後すぐに就職する先が大学病院である人が多いため、どうしても平均年齢は若くなります。今回は、大学病院で求められる医師の資質と、中堅以降での大学病院への転職について、考えてみます。
急性期病院への転職事情を考える（民間病院編）: 以前、公立病院の急性期病院への転職に関する情報をお伝えしました。今回は、民間病院の急性期医療に着目していきます。公立病院と比較しながら、民間病院ならではの視点で概要をご紹介していきます。
必要医師数と医師確保対策から医師の転職を考える: 全国的に医師不足が叫ばれているものの、平成36年ころには医師数は需要と供給のバランスが取れるとされています。しかし、それはあくまでも全体で見た医師数の話であり、都道府県別に見ると、現在でも医師数の需要と供給のバランスには、偏りが見られており、今後もその傾向は高まることが予測されます。
医師の需要が最も高い県はどこか？= 医師確保対策と医師必要数から考える: 平成29年現在ではまだまだ医師不足が謳われているものの、平成36年ころには医師の「需要と供給」バランスが取れるとされています。今後は、医師も自分を積極的に売り込まなければならない時代がやってくるかもしれません。
医師転職市場分析　医師にとっての「短時間正社員制度」を考える: 日本の一般企業では、2008年頃から「短時間正社員制度」の導入が推奨されています。この制度は、雇用者・被雇用者ともにそれなりにメリットがあるといわれていますが、果たして医師の世界でもそうなのでしょうか。制度の仕組みと、医師にとってのメリット・デメリットを考えてみます。
医師転職市場分析　相変わらず需要が高い、リハビリテーション医: リハビリテーション医の特長として、東京・大阪・福岡など都市部での需要が高く、実際の雇用人数も多くなっています。医学部増設に伴い医師数の増加が見込まれていますが、診療科によっては今後、都市部での医師の需要が低下するケースも見込まれますが、一方で「診療科としての需要が高い」というのは、その科の医師にとっては喜ばしいことかもしれません。
大学の医局から遠隔地へ勤務する「医師派遣」は法的に問題ないのか？: 大学（医局）へ所属すると、避けては通れないのが「遠方への勤務異動」です。「君、○○の▲▲、好きだったよね～」これはある医療系ドラマの中で、教授が「左遷命令」として使っていた言葉ですが、実際にこれをやると「法的にはNG」というケースがあります。
2033年に医師の求人需要がなくなるのは本当か？必要求人医師数倍率からの一考察: 今回は、都道府県ごとの必要医師数と、必要求人医師数の違いについて、考えてみたいと思います。
10年後には就職難？これからの医師転職の場はどこにある？: 医師が少ない、医師が足りていないと言われ、医師が重宝されていた時代は終わりを見せ始めており、これからは医師が充足し、むしろ有り余っているという時代が来ることが示唆されています。
医師にとってメリットたくさん？医師少数区域で働くということ: 「医師少数区域で働く」というと、医師が少ないからたくさん働く必要がある、これまでに経験の無い症例も次々くるかもしれない、大変そう、というイメージも持つかもしれません。
2018年以降の医師求人数変化を予測する: 当サイトは「医師紹介会社研究所」と称していますので、文字通り「医師の転職にあたり、その転職先を紹介する企業を研究」しています。2018年1回目の当コラムは、厚生労働省が行っている「職業紹介事業報告書の集計結果（平成27年度分）」などから、医師の転職市場の変化について考えてみます。
医療法および医師法の改善によって地域医療はどう変わるのか: 2018年3月13日、医療法および医師法の改正案が閣議決定し、国会に提出されました。その主たる目的は医師の地域偏在の改善です
国家試験合格者9,000人超、医師の「働き方」は変わるのか: 2018年3月19日、医師国家試験の合格発表がありました。新たに9,000人を超える医師が誕生し、4月からさまざまな機関等で、プロフェッショナルとしての生活をスタートさせていることと思います。
勤務先別に見る「医師の平均年齢」から「働き方」を考える: 厚労省では、医師・歯科医師・薬剤師の分布、及び就業の実態等を把握する目的で、2年ごとに「医師・歯科医師・薬剤師調査」を実施し、結果を公表しています。