求人増加中!? 在宅医療の実態

■ 記事作成日 2015/6/30 ■ 最終更新日 2015/6/30

「在宅医療」ってどうなの?

求人増加中!? 在宅医療の実態

 

在宅医療のニーズが高まっている事実や背景は、誰もが知るところでしょう。しかしながら、実際にその世界に足を踏み入れた事のある医師は相対的に少なく、都会の病院に勤務する医師にとっては、全く「未知の世界」というものです。

 

一昔前まで在宅医療と言えば、僻地医療や高齢者医療の対処施策だと思われていました。しかし最近では、医療法人が在宅診療用の大きなステーションを都市部に開設する動きも活発です。

 

これからドクターが新たな道を考え転職活動をする際、新しい働き方として「在宅医療」の方向を検討するシーンも増えてくると考えられます。そして「在宅医療」という選択は、殆どの医師にとって大幅なキャリアチェンジを伴う事になるはずです。

 

収入は?遣り甲斐は?必要スキルは?労働環境は?

 

ここでは、在宅診療の医師とその環境にスポットを当て、その実態を考えてみる事にしましょう。

 

 


在宅医療の医師に求められるスキルは?

求人増加中!? 在宅医療の実態

 

医師という職業は、高度な医療技術と共に、人徳も、コミュニケーション能力も…etc.多角的に高スキルを求められる職務です。

 

都会の大病院の勤務医ならば、例えばある分野の手術件数が多いだとか、研究成果を上げているとかいう、「スペシャリスト医師」がより認められる傾向にあります。
しかしながら在宅診療の場合、何でもバランス良く出来る「ゼネラリスト医師」が重宝されるのが一般的です。

 

特定の疾病の患者だけが、車で周回できる範囲に都合よくいる訳ではありません。僻地医療の場合、その医療区での全ての疾病や障害に対応せざるを得ないでしょう。高齢者医療の場合、介護保険制度や後期高齢者医療制度に基づく療養型の方への診療も多くなってくるはずです。

 

ゼネラリスト医師…つまり、総合内科や外科の医師や、家庭医などの求人が目立ちます。また、後期高齢者医療を中心とした医療区においては眼科、都市部の医療区においては、精神科のニーズも高いなど、エリアによる特性もあるようです。

 

外来医療・入院医療に続く第三の医療として注目されている「在宅医療」の特徴は、医師・看護師・多様な医療スタッフ・医療機器・薬剤などが集積し、効率よく高度な医療を提供できる「病院医療」とは対極にあります。住み慣れた居宅などで療養をしたり、終末期を迎える事を選択した患者には、できる限り安全で高度な医療を提供しようにも、限界があるのは仕方ありません。

 

そこで求められるのは、どこまでも患者目線に立ち、患者とその家族の問題や人生そのものに共鳴できる人柄でしょう。

 

在宅医療の場合、時には、高度で効率的な医療を提供する事よりも、長時間親身になって傾聴してくれるような医師が信頼を得る事もよくある話です。

 

医師としてのスキルと同じだけ…あるいはそれ以上に、【コミュニケーション能力】や【医療に対する考え方】そのものが問われる職務だと言えます。

 

また、求人選考の際は、

 

◆車の運転ができるか?問題や抵抗はないか?
(通常は看護師が運転するケースが多いが、必然に迫られる事態も想定されるため)
◆診療対象医療区に居住できるか?
◆家族はいるのか?いる場合同居できるか?
◆飲酒の習慣があるか?ある場合どのようなペースか?
◆医師一人体制でもやっていけるか?
◆院長や所長ができるか?
◆オンコールは問題ないか?

 

などという点にも質問が及びます。

 

これまでの面接では経験した事のない質問にどう対処するのか?しっかりと自身の人生設計を踏まえた上で、その答えを出しておく必要があるでしょう。

 

在宅医療の道に進む事は、医師のキャリアにとって重要な別れ道になるかもしれません。大病院での医業に切磋琢磨していた医師がその道を選ぶなら、「元の道に戻れない覚悟も必要」な選択とも言えるのです。


在宅医療での収入面は?

求人増加中!? 在宅医療の実態

 

在宅医療における医師の給与相場は、一般的な勤務医と比較して、やや高めだと言えます。

 

外来診療や病棟管理とは異なり、移動・オンコール対応・田舎暮らしなどの苦労が多い他、後期高齢者医療制度や介護保険制度などを背景とした安定した診療報酬などが、その要因です。
実際、2014年度の診療報酬改定では、「医療機関の機能分化・強化と連携、在宅医療の充実等」が重点項目となり、在宅医療分野で実績の高い医療機関に手厚い点数が配分されました。

 

例えば、一般内科の勤務医の平均年収が1150万円程度(アルバイト含まず)であるのに対し、同じ一般内科の在宅医療対応勤務医は、平均年収1500万程度の水準に達します。
院長や所長といった役職に就くならば、2000〜2500万円以上の求人も多く見受けられます。外来や入院を主とした病医院よりも、院長や所長の求人が圧倒的に多いのも特色でしょう。

 

様々な医療機関が、地域医療の一つの答えとして推進されている在宅医療に対応するために、新たに「在宅医療部門」を立ち上げたり、老健施設や高齢者住宅などの訪問診療ニーズも活発化されている事から、在宅医療における医師の「売り手市場」は続いていくと予想されます。

 

ただ、同程度の医療提供スキルのある医師が、より高額な報酬を得るという相場には、必ず理由があるという事を、しっかりと覚えておかなければなりません。入職を決めるならば、実際の業務範囲や責任範囲を細かく確認し、隅々まで納得をして下さい。

 

特に、病院勤務医から在宅医療担当医への転職には注意が必要です。これまでのドクターのキャリアが、全く生かされない、稼働の見当もつかないような職場も多数存在しています。その中でも医師一人体制の院長や所長の求人の場合、報酬だけで決める様な、安易で軽率な転職をしないよう、ご注意ください。


在宅医療転職医師の就業環境とは?

求人増加中!? 在宅医療の実態

 

ごく近年まで、居宅にて医療が受けられる在宅医療というものは、大病院から看護師を雇用できる特患=ごく一部の富裕層にだけ許された、贅沢な医療でした。

 

しかし最近の在宅医療は、これらとは全く性格の違うものです。後期高齢者医療制度や介護保険制度などから、ごく一般の庶民がその対象になっています。在宅医療の職場環境は、一気に様変わりしているのです。

 

在宅医療に従事する医師の生の声から、その職場環境を見てみる事にしましょう。

 

 

<過疎地医療に従事するA医師>

 

山間の田舎町で在宅医療を勤しむA医師は、こう言いました。「在宅医療の医師とは、極論すると死亡診断書を書くのが役割のようなものだ。」と。

 

A医師は、その医療区唯一の内科・外科有床クリニックを営む医師です。3つの山から成る地域の医療の拠り所として、三代に渡ってその役割を果たしてきた家に生まれました。どんな疾病や外傷も引き受けなければならない性格上、内科と外科の両方の専門医となり、医業に勤しむ50代の男性医師です。

 

A医師は、都会の大学病院や大病院で先進医療に携わっていましたが、いつかは地元に帰る宿命を受け入れ、それに向って着々と準備を進めてきました。

 

そんな医師が、自分の役割を、上記の様に述べるのです。

 

彼の地元は、独居老人が多い過疎地域です。毎日午前中はクリニックで診療を行い、午後は在宅医療の巡回をしています。急患対応よりも、高齢者に対する定期訪問が主たる業務だという事です。
二週間に一度、あるいは一週間に一度の巡回ペースが多いそうですが、医師の彼が「老人の見守り」的な役割も担っています。

 

そんな中で、自らが孤独死の現場の発見者となったり、孤独死を発見した住民からの通報で急遽往診に行ったり、終末期の患者の看取りを行う数の率が、尋常ではないと話します。

 

「もし誰かが亡くなっても、死亡診断書がなければ、何の弔いもする事ができない。こんな山奥で往診するのは自分ぐらいだ。自分がいなければ、この地域の住民は、死ぬことも出来ない。」

 

幼いころから山間過疎地のクリニックで育つ彼でさえ、この環境は辛いそうです。A医師はそれを宿命として受け入れていますが、そう易々と誰にでも出来る事ではないでしょう。

 

彼は、「田舎の独居老人の居宅に足を踏み入れる事は、都会の人間には難しい。」とも言います。

 

その理由は、通常の家の概念では考えられないほどの老朽化が進み、かつ不衛生な家が非常に多いという事です。A医師は、どんなに朽ち果てたゴミ屋敷でも、靴を脱いで上がり込み、笑顔で対応し、その不衛生な環境を少しでも改善する手伝いをするそうです。生ごみの処理や寝具の洗濯まで、訪問診療のついでにする事があるそうです。

 

また彼は、自らの医療区の高齢者や患者などを集め、月に一度のペースで隣町の大病院まで、貸切バスで引率をしています。A医師のクリニックでは対応できない検査や医療を、定期的に受ける必要がある患者の面倒を引き受けているのです。

 

ただこれらの引率も、独居老人本人や家族からの依頼があって初めて行えるものです。検査や高度な医療が必要な患者であっても、遠方の家族に医療の必要性を説明するも何の治療も依頼されないばかりか、連絡が全くとれなくなるケースも多いそうです。(認知症患者をはじめ、高齢者には自分で自分の処遇を判断できない人も多いのです)そんな時、医師の越権行為で勝手な行動をする訳にもいかず、治療を提供できたら助かる命が救えない事もあり、無力感に苛まれてばかりだと言います。

 

在宅医療は、その患者や家族の人生に、深く関わる仕事です。人が好きで、医師としての使命感がある人間でさえ、過疎地などでの医業従事は簡単な事ではないようです。

 

大変な事ばかりを並べるのは恐縮ですが、A医師はプライベートでも過疎地在宅医療の受難を経験しています。結婚した妻が、「こんな田舎では暮らせない」と鬱病になるなどし、2度の離婚を経験しているのです。それでも彼は、実家のクリニックを守り、日々在宅医療に勤しんでいます。

 

<拠点病院の在宅医療部門担当になったB医師>

 

B医師は、地方の小さな町の拠点病院に転職した医師です。最初は外来と在宅医療の両方を3人の医師のシフト制にて回していたのですが、その病院が「在宅部門」を新たに切り離して立ち上げる事になり、B医師がその担当に就任したそうです。

 

病院側が在宅部門を設けた一番の理由は、収益の拡大でした。診療報酬制度の改定で増収が見込める事や、急患往診のために外来をストップさせないといけない体制を改善しようとしたのです。

 

なぜB医師だったか?…それは、B医師の労働契約書の業務内容に「在宅診療」も含まれていたからです。他の医師は、勤続年数が長かった分、病院が在宅医療を手掛ける前の契約だった手前、医師たちがそれを拒否したという事実は後になって聞かされました。

 

体の好い「在宅部部長」という肩書や年収アップと引き換えに、B医師は経験した事のない激務を強いられる事になります。B医師と看護師2人体制での在宅部は、定期訪問診療だけでなく、オンコールにも対応しなければなりません。

 

確かに病院の収益は上がりました。しかしB医師の疲弊度合は限界値に達しています。それは、時間的肉体的な激務だけが原因ではありません。一人で何でも処理をしなければならない孤独と責任から、押しつぶされそうになっているのです。

 

B医師は言います。「確かに年収は増えたが、それに伴う心身の疲弊度を考えると、全く割に合わない。」と。

 

第三の医療として注目をされている在宅医療ですが、どの病医院もその体制づくりには課題が山積みだと思われます。

 

どんなに入職前に勤務体制を確認していても、入職しなければ分からない事は沢山あります。あなたが一スタッフとして複数医師を抱える在宅医療ステーションに勤務するのなら良いのですが、院長や所長や部長といった肩書を用意されがちな黎明期の市場背景では、予期せぬ事態を経営的な観点で、自ら対処しなければならない事も多いのです。

 

もしドクターが在宅医療分野に転職をされる際、役職付きの求人に興味があるならば、自らの裁量で経営運営的な調整をする義務が発生する事を、予測しておく事も重要です。

 

<難病専門の在宅医療ステーションを開設したC医師>

 

C医師は、長年、都市の大病院に於いて難病指定されているある疾病の臨床を専門的に行っていました。その難病患者は、進行度合いによって定期的な外来も難しくなってくるのが特徴で、C医師は、病院における医療提供の限界を、常々感じていました。

 

そんな時、在宅医療における診療報酬改正や、難病患者の在宅医療・在宅介護の充実・強化事業に国の予算がついた事から、自ら特定難病専門の在宅医療ステーションを開業しました。

 

彼の医療区全ての難病患者を引き受ける覚悟で、地域包括ケアという国の施策にも合致する事業での開業です。
元の大病院との連携を図り、実質的には、その病院の在宅医療部的な形で事業を実現する事ができました。

 

患者のカルテは大病院ともICTによって共有し、手術や高度な医療機器が必要な場合も、スムーズな処理が行えます。移動が困難な患者と家族のための在宅医療は、彼らの負担を軽減。住み慣れた居宅での療養生活は、患者の尊厳を大いに守るものでした。

 

都市の在宅診療ステーションであるため、難病指定の患者数も経営ニーズを満たすものでした。C医師は、この開業により、自身の医師としての使命を全うし、よりよい医療を実現できたばかりか、大幅な年収アップにも繋げる事ができました。

 

C医師の成功のポイントには、自身が高度な専門領域を持っていた点と、政策に伴う事業化にうまく乗れた点が挙げられます。社会のニーズに合致し、時機を合せたタイミングを計る事で、予算を引き出す事も、経営的に安定させる事も、元の大病院との関係を保つ事にも成功しました。C医師は今、医師になった事を心から喜び、誇りに思っているそうです。

 

これからの在宅医療経営は、よりマーケティング的な発想の展開が望まれます。明確に専門分野を持ったり、医療区全ての高齢者医療を引き受けるなど、その市場の目的達成のための役割を明快に引き受ける覚悟が必要なのでしょう。

 


在宅医療の現状と環境改善施策

求人増加中!? 在宅医療の実態

 

日本医師会による在宅医療の実態調査によると、その実数は以下のようになっています。

 

<在宅医療の開設者別状況>
医療法人(62.2%)・個人 (34.1%)・その他(3.7%)。

 

<在宅医療の病床状況>
有床診療所(20%)・無床診療所(80%)。

 

<在宅医療の診療科状況>
内科(77.4%)・外科( 10.1%)整形外科( 4.2%)〜。

 

<同一法人による併設事業の有無>
ある(27.4%)・ない(72.6%)。

 

<在宅医療の有床診療所の医師数>
1人体制(70.2%)・2人体制(21.1%)〜。

 

<在宅医療の無床診療所の医師数>
1人体制(82.4%)・2人体制(12.7%)〜。

 

<24時間体制に従事する有床診療所の看護師数>
0人(3.1%)・1人(14.9%)・2人(14.9%)・3-4人(17.5%)〜。

 

<24時間体制に従事する無床診療所の看護師数>
0人(13.5%)・1人(22.2%)・2人(22.3%)・3-4人(29.0%)〜。

 

24時間365日体制が望まれる在宅医療において、この実態は、一人の医師に負荷がかかりすぎ、疲弊を伴うものであると言えるでしょう。それゆえ一般的に病院勤務医は、在宅医療の医師を孤独で超過労働が強いられる業務と感じている人が多く、敬遠しがちなようです。

 

在宅医療で院長や所長待遇での求人が多いのは、医師一人体制の在宅医療診療所・ステーションが非常に多い事が大きな理由です。それでは、入職すると必ず疲弊を免れないと言っても過言ではない労働環境でしょう。

 

これからの社会における在宅医療ニーズは高まるばかりです。そんな中で充分な供給体制を保ち続けるために、平成24年より、国の施策が具体的に掲げられています。

 

<在宅医療を担う医療機関の機能強化>
24時間の対応、緊急時の対応を充実させる観点から、複数の医師が在籍し、緊急往診と看取りの実績を有する医療機関について、評価の引き上げを行う。

 

[施設基準]
@ 常勤医師3名以上
A 過去1年間の緊急の往診実績5件以上
B 過去1年間の看取り実績2件以上
※また、複数の医療機関が連携して、上記の基準を満たすことも可能とする。その場合の要件は、
C 患者からの緊急時の連絡先の一元化
D 月1回以上の定期的なカンファレンスの実施
E 連携する医療機関数は10未満
F 病院が連携する場合は200床未満に限る
※さらに、病床を有する場合は高い評価を行う。

 

<診療報酬の改定例>
往診料 緊急加算(650点)→(850点)
往診料 夜間加算(1300点)→(1700点)
往診料 深夜加算(2300点)→(2700点)
在宅時医学総合管理料=処方箋交付(4200点)→(5000点)
在宅患者緊急入院加算料(1300点)→(2500点)

 

例えばこれらの施策などにより、在宅医療の環境は、医師にとって改善されつつあります。しかしながら、今はまだ改革の入り口を過ぎたばかりです。もしもドクターが在宅医療を考えるならば、その市場性は非常に高く、売り手市場である事は確かです。

 

しかしながら、安定した職業生活を送れる整備が行われていない職場も多いため、ご自身の使命やQOMLをよく吟味した上で、求人票と向き合う事をお勧めします。

 


在宅医療の展望と転職

求人増加中!? 在宅医療の実態

 

地域包括ケアを掲げた在宅医療の世界は、これから入職するその誰もがフロンティアです。

 

成熟された市場ではないため、やり方によっては在宅医療の旗艦モデルを創る事になったり、先行者利益などで経営的な成功を収める事もできるでしょう。

 

しかしながらこの市場、医療転職を専門とする転職エージェントにも分からない単なる未来予想図です。厚生労働省のビジョン通りに進む保証もありませんし、現場によって労働環境の差異も大きくなりがちです。

 

もし医師がこの市場への進出を考えるならば、メリット・デメリット共に洗いざらい話し、一緒に検討しててくれるパートナーが必要でしょう。メリットばかりを挙げ並べ、デメリットの心配を提示しようとしないエージェントやコンサルタントは危険です。

 

デメリットも検討してくれるというポイントは、在宅医療の転職活動において、他の職務よりも重要になってくると認識して下さい。

 

在宅医療は、ニーズがどんどん高まり、国の施策でも予算がつきやすい事業です。優良転職エージェントの優秀なコンサルタントに出逢えたならば、未知の世界の転職でさえ、遣り甲斐のある明るい未来として描く事ができるでしょう。

 

(文責・医師紹介会社研究所 所長 野村龍一)

 

この記事を書いた人


野村龍一(医師紹介会社研究所 所長)

某医療人材紹介会社にて、10年以上コンサルタントとして従事。これまで700名を超える医師の転職をエスコートしてきた。担当フィールドは医療現場から企業、医薬品開発、在宅ドクターなど多岐にわたる。現在は医療経営専門の大学院に通いながら、医師紹介支援会社に関する評論、経営コンサルタントとして活動中。40代・東京出身・目下の悩みは息子の進路。

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厚生労働省が公表している「必要医師数実態調査」の調査結果報告書によると、(現役医師数 + 必要医師数(正規・非正規含む)÷ 現役医師数という計算式で倍率が算出されています。
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厚生労働省が平成22年に行った「病院等における必要医師数実態調査」によると、科目別での現役医師数、必要医師数ともに最も少ないのは、美容外科です。
今後の転職求人市場で勝ち残れる医師像とは =医師転職市場分析=
2015年3月、厚生労働省で「第9回地域医療構想策定ガイドライン等に関する検討会」が行われ、いくつかの資料が公表されました。
現在の充足度別にみた医師科目別格差とは=医師転職市場分析=
少し古いデータにはなりますが、厚生労働省が平成22年に行った「病院等における必要医師数実態調査」によると、科目別での医師の充足度には、それなりの格差があります。
医療費削減政策と医師市場の展望
社会的地位と高収入が叶う「ゴールドライセンス」のトップに君臨する医師業ですが、このままずっと売り手市場が続くのでしょうか?…国は、医療費削減政策を大きく掲げ、あの手この手を画策しています。医師たちの仕事環境・転職環境はどこに向かって行くのでしょうか?
医師の転勤による転職事情
転職をお考えのドクターの中には、予め転勤を前提にしたり、地域制限をかけずに求人を探す方も多いようです。狭い日本とはいえ、医師市場における地域性は様々。転職医師がそれぞれにマッチングする地域を見つけ出せるよう、メディカル市場の地域性を考えてみましょう。
勤務医?開業医?「転職」…あなたの適性は?
勤務医?開業医?フリーランス医?…臨床医?産業医?研究医?…医師にはいろいろな働き方があります。そして今、「転職」を検討しているあなた。これを機会に、ご自身の適性を根本から考えてみてはいかがでしょうか?ここでは、エゴグラム理論を元に検討していくこととしましょう。
医師の転職と家族の問題を考える
良い転職求人があっても家族の賛成が得られなかったり、子供の教育などを理由に家族から転職を促されたり…etc.転職と家族環境の折り合いに、苦労するドクターも多いようです。家族の問題を解決するにはどうしたら良いのか?様々なエピソードと共に、そのヒントを探ってみましょう。
改正労働安全衛生法と産業医の転職市場
働く人のメンタルヘルスが叫ばれている今、法整備と共に産業医のニーズも高まってきています。2015年12月にストレスチェック義務化法が施行される事もあり、今後も注目度は高まるばかりです。産業医をとりまく市場は今、どのようなものなのでしょうか?
製薬会社への医師求人転職 =メディカルドクター=
臨床現場から離れ、製薬会社の臨床開発(治験)などを行う、MD=メディカルドクター。QOMLの観点からも注目される働き方ですが、臨床医からの転職には不安やハードルを感じている方も多い様です。 MDへの転職事情を、考えてみる事にしましょう。産業医をとりまく市場は今、どのようなものなのでしょうか?
面談対策:医師転職の専門医・専門科別セールスポイント考
せっかく転職をするのなら、少しでも良い条件で働きたいもの。提出書類や面接において自分を高く売り込むには、セールスポイントを明快にする事が大切です。その時、基本的な指針となるのが専門医取得状況です。専門医・専門科別の転職市場と、セールスポイントを考えてみましょう。
医師転職の不利益ポイント考
今や医師の転職は「当たり前」の時代。勤務医の平均転職回数は4回以上だと言われています。転職を機にキャリアアップや年収アップ、プライベートの充実を図る人が増える一方…転職が、仇となる人も。いったいその差は何なのか?転職時に不利益に働くポイントを考えてみましょう。
医師と転職キャリアプランニング
医局の絶対性が失われてきた今、医師にはキャリアの選択肢が多岐に広がっています。しかしながら、この選択的自由権が曲者。キャリアの海で迷い彷徨う、「漂浪ドクター」が後を絶ちません。転職を考える好機に、根本的なキャリアプランニングを一緒に考えてみましょう。
面談対策:医師転職の意外なセールスポイント
転職活動に於いては、ドクター自身の長所=セールスポイントが、うまく転職エージェントや求人元に伝わるかどうか?が、非常に大切なポイントとなります。そんな時、専門医資格や症例数だけが、セールスポイントでは無いのです。転職を成功に導く、意外な切り口は他にも意外とあるのです。
どの地域への転職がオススメ?=医師転職市場分析=
厚生労働省は、定期的に「医師・歯科医師・薬剤師調査」という全国調査を行っています。その目的としては「医師、歯科医師及び薬剤師について、性、年齢、業務の種別、従事場所及び診療科 名(薬剤師を除く。)等による分布を明らかにし、厚生労働行政の基礎資料を得ること」となっています。
医局の辞め時…転職年齢とタイミングを考える
教授や准教授になれる医師はほんの一握り。医学博士への道も、誰にでも訪れる訳ではありません。医師のキャリアに於ける医局の辞め時っていつだろう?これからのキャリアを考えた場合に、見切りをつけるべき時期とタイミングを考えてみましょう。
医師転職用 履歴書の書き方とプレゼン手法
採用担当者に良い印象を与え、自分を高く売り込むには、履歴書や職務経歴書といった基本から、関連付加書類・面接コミュニケーション如何が多角的に問われます。しかもそれは、医師の味方である転職エージェントとの面談時にも実は大切な事。将来を左右する、転職時のプレゼンテーションについて考えてみましょう。
医師のセカンド転職を考える
医局を辞めての「初めての転職」と、それ以降、二回目からの転職は、その勝手が随分と違ってきます。ファースト転職でPR材料となった医局ブランドはもう使えません。辞める方法も、辞めるタイミングも、医師転職市場へのPR方法も変わるセカンド転職事情と、優位に立ち回る方法を考えてみましょう。
医師が多い・少ない都道府県は?医師・歯科医師・薬剤師調査より
厚生労働省が行っている「平成24年(2012年)医師・歯科医師・薬剤師調査の概況」によると、医師全体の働く場所としては、やはり“病院で雇用される”ことがもっとも多くなっているようです。
医師転職に有利なマネジメントスキル
医業は専業職であり、専門医資格などを得て突き詰める事で優遇される事からか、マネージメントスキルが著しい乏しいドクターが多く見受けられます。しかし、一見すると一介の医師とは直接関係の無さそうなマネージメントスキルこそ、実は転職市場で有利に働くという事実。医師のマネジメントスキルについて、考えてます。
生涯収入アップのための転職活動
収入アップを基準に転職を考えた場合、その成否は、「生涯収入」にまで思考を拡げる必要があるもの。必要な時に充分に収入を得ながら、最終的に納得のいく生涯年収を得るために…ドクターの年齢やキャリアプランに応じた、収入アップを叶える転職事情を考えてみましょう。
マイナンバー制度が医師転職市場に与える影響を真剣に考えてみる
2015年10月、国民一人一人にユニーク番号を振り分ける、「マイナンバー制度」が始まりました。その目的は、社会保障や税の運営やサービスの向上を図るものですが、この仕組みを医療サービスにも活用しようという計画も動いています。マイナンバー制度は、医療業界、そして勤務医の転職市場に何をもたらすのでしょうか?
医師不足は解消されていない?医師数と病床数の推移の裏にあるもの=医師転職市場分析=
厚生労働省は、およそ2年ごとに「医師・歯科医師・薬剤師調査」というものを行っています。
医局外様はツライ?=出身大学と違う医局に入る苦労=
現在の臨床研修制度が敷設されて以降、出身大学以外の医局に入局するケースも一般的な事となりました。ひと昔前よりは格段に「開かれた医局」になったと言われていますが…果たしてその実態は…「医局外様」という言葉が表す通り、一筋縄ではいかないようです…
医師の需要と供給のバランスは?=医師転職市場分析=
2015年12月10日、厚生労働省では「医療従事者の需給に関する検討会 医師需給分科会(第1回)」が開催されました。昨今の医療事情を反映しながら学部の定員増措置の見直しを図るなど、今後の医師の数を左右する、重要な検討会となるようです。
医師の需要と供給のバランスは?その2=医師転職市場分析=
2015年12月10日、厚生労働省が「医療従事者の需給に関する検討会 医師需給分科会(第1回)」を開催しました。ここでは、全国的にみた「医師数を鑑みた医学部定員の在り方」が検討されていました。前回の当コラムでは、医師の数が増えている一方で、地域格差が埋まっていない現実をおつたえしましたが、今回も引き続き、「医師が求められている地域はどこか」を考えてみたいと思います。
医師の需要と供給のバランスは?その3=直近5年間の動向=
厚生労働省では、数年ごとに「必要医師数実態調査」を行っています。その一方で、「医療施設(静態・動態)調査」という調査も行い、その時点での診療科別、都道府県別などの医師数および歯科医師数を把握しています。
必要医師数と必要求人医師数とのギャップの意味は?=日本医師会調査より=
厚生労働省では、数年ごとに「必要医師数実態調査」を行っていますが、2015年には日本医師会がこの調査を行いました。この調査結果からは、「必要医師数」と「必要求人医師数」とのギャップを見て取ることが出来ます。
少子高齢化ニッポン、最も患者不足となる地域は?=市場分析=
医師の仕事は、患者さんがいないと始まりません。つまり、人口が多いところには多くの病院ができますし、医師の需要も高くなります。
病床機能の転換は進むのか?迫る転換期限
つい先日、厚生労働省の社会保障審議会の「療養病床の在り方等に関する特別部会」が行われました。この会議の中では、介護療養病床と25対1医療療養病床が、2017年度末以降にどう変わっていくのか、という課題への議論が行われています。
所謂「地域に必要な医師数」とはどのように決められているのか?
日本では全国的に「医師不足」が叫ばれて久しいですが、本当にそうなのでしょうか。 確かに、有効求人倍率は常に1倍を超えていますし、どこの地域で勤務する医師でも「人手が足りない」と感じることは多いでしょう。
医師転職の難しさを、地域医療の医師偏在問題から考える
日本全国で医師不足が公の場で議論されるようになって、早10年。実はそれ以前に一度、医学部定員を減らす、という動きがあったそうです。
ポイントは「高齢化社会への対応」 厚生労働白書からみる必要な医師
先日、厚生労働省より「厚生労働白書」が公表されました。厚生労働白書とは、厚生労働省がおこなっている行政に関する年次報告書として位置づけられており、毎年少しずつ、取り上げる内容が変化しています。
医師の転職先を病院機能から考える 中核病院の定義とは
医師が転職を考える時、何を基準に転職先を選ぶのでしょうか。例えば、病院が担う役割から考えることもありますよね。「病院が担う機能」にはいくつかの定義がありますが、その中でも、時折耳にする「中核病院」という言葉があります。現在では何気なく使われている言葉ですが、どのような病院のことを定義しているのでしょうか?
公立病院への転職 医師としてのメリットはあるのか?
医師が活躍できる場所は様々な分野にありますが、中でももっとも多くの医師が勤務するのが病院などの医療機関です。医療機関は規模や特性によって、様々に分類されており、それぞれに期待されている役割、担うべき役割があります。
医師の需要は高いが、どうする?一般内科医への転職は正しい道なのか
医師という職業は、非常に多くの専門領域に分かれますが、その中でもよく見かける「一般内科」という言葉。単純ですが、だからこそその責務が分かりにくい言葉かもしれません。今回はこの「一般内科」と、今後増えてくるであろう「総合診療専門医」について考えていきたいと思います。
医師の「外来のみ勤務」への転職は可能か?
医師が働く現場としてもっとも多いのが医療機関です。しかし、入院施設のある病院では、夜間勤務や当直、オンコールなどの対応がつきもので、そういった夜間の対応に負担を感じる医師も多いのではないのでしょうか。
止まらない医師の偏在問題 自治体が医師数を完全コントロールする時代へ?
日本で全国的に“医師不足”が叫ばれるようになってから、早10年以上。ここ数年は、国が中心となって“医学部増員”を図っており、推計では2024年(平成36年)頃には、医師の需要と供給は均衡すると考えられています。
医師が総合病院へ常勤転職することは、吉なのか凶なのか
近年、病床数の変更や病院の統合などによって、医師確保対策に乗り出している、いわゆる“総合病院”。現在の医療法では、この名称への基準は無くなりましたが、それでもまだ、医師の転職先の選択肢として“総合病院”が視野に入ることは多いのではないでしょうか。
医師の“急性期病院への転職事情”を考える(公立編)
医療業界は日々目まぐるしく変化を続けています。その影響は、病院の機能にも及んでいます。今回は、ここ数年で色々な“変化”を余儀なくされている、急性期病棟に焦点を当てていきたいと思います。
医師がクリニックへ転職するメリットとは?
医師の就職先といえば、“病院”というのが一般的でした。しかし、近年では勤務スタイルの多様化に伴い、クリニックへの就職・転職を希望する医師も増加しており、実際に求人情報も増加してきています。
医師転職サイトの“非公開求人”の実態とは?
日ごろから多忙な医師にとって、時間的・精神的な負担をかけずに、効率よく“優良な求人情報”を探す手段とは、どのような方法なのでしょうか?近年、医師の転職方法の主流になりつつある医師転職支援サービスの“非公開求人”について、詳しくご紹介していきたいと思います。
一般病院への転職、何を見てどう考える?
日本の医療分野では、一般病院という呼び方への明確な定義はありませんが、大学病院や特定機能病院との違いを明確にするために、一般病院と呼んでいる傾向にあります。
転職を考えるなら今!医師に求められる“地域医療”への対応力
現在の日本の医療は、抜本的な改革無しには立ちいかない状況に追い込まれています。そんな現在を生きる医師に対し、これまでの“狭く深い”分野での専門性から、“より広く深く”対応する力が求められています。今、医師が転職を考えるなら、このようなスキルを必要とされる“地域医療”に対応できる力を養うことも必要かもしれません。
いくつになっても可能なのか!?中堅医師の大学病院への転職
“大学病院”というとベテランの医師もいますが研修医も含め若い医師が多いというようなイメージがありませんか。医師以外の例えば看護師なども、卒後すぐに就職する先が大学病院である人が多いため、どうしても平均年齢は若くなります。今回は、大学病院で求められる医師の資質と、中堅以降での大学病院への転職について、考えてみます。
急性期病院への転職事情を考える(民間病院編)
以前、公立病院の急性期病院への転職に関する情報をお伝えしました。今回は、民間病院の急性期医療に着目していきます。公立病院と比較しながら、民間病院ならではの視点で概要をご紹介していきます。
必要医師数と医師確保対策から医師の転職を考える
全国的に医師不足が叫ばれているものの、平成36年ころには医師数は需要と供給のバランスが取れるとされています。しかし、それはあくまでも全体で見た医師数の話であり、都道府県別に見ると、現在でも医師数の需要と供給のバランスには、偏りが見られており、今後もその傾向は高まることが予測されます。
医師の需要が最も高い県はどこか?= 医師確保対策と医師必要数から考える
平成29年現在ではまだまだ医師不足が謳われているものの、平成36年ころには医師の「需要と供給」バランスが取れるとされています。今後は、医師も自分を積極的に売り込まなければならない時代がやってくるかもしれません。
医師転職市場分析 医師にとっての「短時間正社員制度」を考える
日本の一般企業では、2008年頃から「短時間正社員制度」の導入が推奨されています。この制度は、雇用者・被雇用者ともにそれなりにメリットがあるといわれていますが、果たして医師の世界でもそうなのでしょうか。制度の仕組みと、医師にとってのメリット・デメリットを考えてみます。
医師転職市場分析 相変わらず需要が高い、リハビリテーション医
リハビリテーション医の特長として、東京・大阪・福岡など都市部での需要が高く、実際の雇用人数も多くなっています。医学部増設に伴い医師数の増加が見込まれていますが、診療科によっては今後、都市部での医師の需要が低下するケースも見込まれますが、一方で「診療科としての需要が高い」というのは、その科の医師にとっては喜ばしいことかもしれません。
大学の医局から遠隔地へ勤務する「医師派遣」は法的に問題ないのか?
大学(医局)へ所属すると、避けては通れないのが「遠方への勤務異動」です。「君、○○の▲▲、好きだったよね〜」これはある医療系ドラマの中で、教授が「左遷命令」として使っていた言葉ですが、実際にこれをやると「法的にはNG」というケースがあります。
2033年に医師の求人需要がなくなるのは本当か?必要求人医師数倍率からの一考察
今回は、都道府県ごとの必要医師数と、必要求人医師数の違いについて、考えてみたいと思います。
専門医資格と市場ニーズの関係
平成25年に厚生労働省より専門医の在り方に関する検討会 報告書が出され、専門医の重要性、そして専門性に対する「需要」も高まっている現在の医療業界。この「専門医の需要」はどこまで高まっていくのでしょうか。

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