美容外科の医師転職 =市場分析=

■ 記事作成日 2015/7/11 ■ 最終更新日 2015/7/11

美容外科医の需要の現状

美容外科の医師転職 =市場分析=

 

厚生労働省が平成22年に行った「病院等における必要医師数実態調査」によると、科目別での現役医師数、必要医師数ともに最も少ないのは、美容外科です。他の科と比べると、いずれも最も少ないという結果になっています。現役医師数の少ない方から10の診療科の状況をグラフ化してみました。

 

美容外科の医師転職 =市場分析=

 

しかし、この調査、実は調査対象が病院に限られています。厚生労働省の「必要医師数実態調査の概況」を見ると、調査対象となったのは「全国すべての病院及び分娩取扱い診療所  計10,262施設」ということ。つまり、いわゆるクリニックは対象となっていません。

 

ところが、(少し古いですが)同じく厚生労働省が過去に行った「平成19年(2007)医療施設(動態)調査・病院報告の概況 結果の概要」によると、全国での医療施設総数は178,322施設となっています。つまり、それだけクリニックが占める割合が多い、ということになります。

 


意外と少ない専門医

 

例えば、医療機関を検索できるようなサイトで「美容外科」を検索すると、全国には少なくても1,000以上の医療機関(病院とクリニックを含む)があることが分かります。もちろん、美容外科単独ではなく、内科や皮膚科、整形外科などと併せて標榜されていることもありますので、一概には言えません。しかし、少なくても「美容外科も出来ますよ」と謳っているクリニックは、かなりの数があることになります。

 

一方で、日本美容外科学会に登録されている専門医は、250名足らず。クリニックを含めた医療機関の数に対する医師数を考えると、この数は多いのでしょうか、少ないのでしょうか。美容外科の専門医の勤務先としては、700床を超える大病院もありますが、その多くは美容外科専門のクリニックや、他科が併設されているクリニックのようです。

 

美容外科と近しい形成外科?

 

顔や身体の造形を整えるという意味では、形成外科も近しいものがあり、一般的には混同されることもありますが、この2つの科はその成り立ちからして根本的な違いがあります。

 

形成外科:病気やケガのために異常を来した造形を整える
美容外科:機能的には何の異常や支障がない健康な部位の造形を整える

 

従って、美容外科は基本的に自由診療。少し乱暴な言い方をすれば、「院長の経営方針一つで施術への対価が決まる」わけです。どんな手術を行ったかに関わらず、費用は自由設定。もちろん医師のウデにもよりますが、こういったあたりが「美容整形は儲かる」という印象を、一般にも与えているのです。

 

美容外科医が考えるべき“モラル”とは

 

一方、ここ数年で美容医療施術に対する苦情も増えています。独立行政法人国民生活センターによると、同センターへ寄せられた美容外科に関する苦情件数は、2010年に1,724件だったものが、2013年には2,155件、2014年には2,602件となっています。2015年7月8日には「美容医療で虚偽・誇大表示が横行」という報道もありました。

 

 

日本美容外科学会でもこの状況を静観しているわけではありません。同学会のサイトには「美容外科トラブル相談室(美容外科110番)」が設置されていますし、「『医療機関ホームページガイドライン』についての見解」が掲載されています。この中では「内容が虚偽にわたる、又は客観的事実であることを証明することができないものはホームページに掲載すべきでないこと」として以下のようなことが掲載されています。

 

  • 「当院では、絶対安全な手術を提供しています」
  • 「一日で全ての治療が終了します」(治療後の定期的な処置等が必要な場合)
  • 「○%の満足度」(根拠・調査方法の提示がないもの)
  • データの根拠(具体的な調査の方法等)を明確にせず、データの結果と考えられるもののみを示すもの

 

他にも、「他との比較等により自らの優良性を示そうとするもの」や「内容が誇大なもの又は医療機関にとって都合が良い情報等の過度な強調」は避けるべきとされています。

 

これらはすべて、美容外科医が考える“モラル”なのではないでしょうか

 

確かに、美容外科は「儲かる科」なのかもしれません。全国規模で展開するクリニックもありますし、転職しようと思えば、それなりに市場規模の大きな科なのだと思います。

 

しかしだからこそ、そこに勤務する医師には確かなウデと、医師としての“モラル”が要求されるのではないでしょうか。

 

参考資料

 

厚生労働省 必要医師数実態調査詳細結果(全体版)
http://www.mhlw.go.jp/bunya/iryou/other/dl/14.pdf

 

同上 平成19年(2007)医療施設(動態)調査・病院報告の概況 結果の概要
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/iryosd/07/kekka01.html

 

日本美容外科学会 「医療機関ホームページガイドライン」についての見解
http://www.jsas.or.jp/member/guideline.html

 

同上 美容外科トラブル相談室(美容外科110番)
http://www.jsas.or.jp/contents/trouble.html

 

独立行政法人 国民生活センター  相談事例・判例 各種相談の件数や傾向 美容医療サービス
http://www.kokusen.go.jp/soudan_topics/data/biyo.html

 

この記事を書いた人


野村龍一(医師紹介会社研究所 所長)

某医療人材紹介会社にて、10年以上コンサルタントとして従事。これまで700名を超える医師の転職をエスコートしてきた。担当フィールドは医療現場から企業、医薬品開発、在宅ドクターなど多岐にわたる。現在は医療経営専門の大学院に通いながら、医師紹介支援会社に関する評論、経営コンサルタントとして活動中。40代・東京出身・目下の悩みは息子の進路。

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勤務医?開業医?フリーランス医?…臨床医?産業医?研究医?…医師にはいろいろな働き方があります。そして今、「転職」を検討しているあなた。これを機会に、ご自身の適性を根本から考えてみてはいかがでしょうか?ここでは、エゴグラム理論を元に検討していくこととしましょう。
医師の転職と家族の問題を考える
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改正労働安全衛生法と産業医の転職市場
働く人のメンタルヘルスが叫ばれている今、法整備と共に産業医のニーズも高まってきています。2015年12月にストレスチェック義務化法が施行される事もあり、今後も注目度は高まるばかりです。産業医をとりまく市場は今、どのようなものなのでしょうか?
製薬会社への医師求人転職 =メディカルドクター=
臨床現場から離れ、製薬会社の臨床開発(治験)などを行う、MD=メディカルドクター。QOMLの観点からも注目される働き方ですが、臨床医からの転職には不安やハードルを感じている方も多い様です。 MDへの転職事情を、考えてみる事にしましょう。産業医をとりまく市場は今、どのようなものなのでしょうか?
面談対策:医師転職の専門医・専門科別セールスポイント考
せっかく転職をするのなら、少しでも良い条件で働きたいもの。提出書類や面接において自分を高く売り込むには、セールスポイントを明快にする事が大切です。その時、基本的な指針となるのが専門医取得状況です。専門医・専門科別の転職市場と、セールスポイントを考えてみましょう。
医師転職の不利益ポイント考
今や医師の転職は「当たり前」の時代。勤務医の平均転職回数は4回以上だと言われています。転職を機にキャリアアップや年収アップ、プライベートの充実を図る人が増える一方…転職が、仇となる人も。いったいその差は何なのか?転職時に不利益に働くポイントを考えてみましょう。
医師と転職キャリアプランニング
医局の絶対性が失われてきた今、医師にはキャリアの選択肢が多岐に広がっています。しかしながら、この選択的自由権が曲者。キャリアの海で迷い彷徨う、「漂浪ドクター」が後を絶ちません。転職を考える好機に、根本的なキャリアプランニングを一緒に考えてみましょう。
面談対策:医師転職の意外なセールスポイント
転職活動に於いては、ドクター自身の長所=セールスポイントが、うまく転職エージェントや求人元に伝わるかどうか?が、非常に大切なポイントとなります。そんな時、専門医資格や症例数だけが、セールスポイントでは無いのです。転職を成功に導く、意外な切り口は他にも意外とあるのです。
どの地域への転職がオススメ?=医師転職市場分析=
厚生労働省は、定期的に「医師・歯科医師・薬剤師調査」という全国調査を行っています。その目的としては「医師、歯科医師及び薬剤師について、性、年齢、業務の種別、従事場所及び診療科 名(薬剤師を除く。)等による分布を明らかにし、厚生労働行政の基礎資料を得ること」となっています。
医局の辞め時…転職年齢とタイミングを考える
教授や准教授になれる医師はほんの一握り。医学博士への道も、誰にでも訪れる訳ではありません。医師のキャリアに於ける医局の辞め時っていつだろう?これからのキャリアを考えた場合に、見切りをつけるべき時期とタイミングを考えてみましょう。
医師転職用 履歴書の書き方とプレゼン手法
採用担当者に良い印象を与え、自分を高く売り込むには、履歴書や職務経歴書といった基本から、関連付加書類・面接コミュニケーション如何が多角的に問われます。しかもそれは、医師の味方である転職エージェントとの面談時にも実は大切な事。将来を左右する、転職時のプレゼンテーションについて考えてみましょう。
医師のセカンド転職を考える
医局を辞めての「初めての転職」と、それ以降、二回目からの転職は、その勝手が随分と違ってきます。ファースト転職でPR材料となった医局ブランドはもう使えません。辞める方法も、辞めるタイミングも、医師転職市場へのPR方法も変わるセカンド転職事情と、優位に立ち回る方法を考えてみましょう。
医師が多い・少ない都道府県は?医師・歯科医師・薬剤師調査より
厚生労働省が行っている「平成24年(2012年)医師・歯科医師・薬剤師調査の概況」によると、医師全体の働く場所としては、やはり“病院で雇用される”ことがもっとも多くなっているようです。
医師転職に有利なマネジメントスキル
医業は専業職であり、専門医資格などを得て突き詰める事で優遇される事からか、マネージメントスキルが著しい乏しいドクターが多く見受けられます。しかし、一見すると一介の医師とは直接関係の無さそうなマネージメントスキルこそ、実は転職市場で有利に働くという事実。医師のマネジメントスキルについて、考えてます。
生涯収入アップのための転職活動
収入アップを基準に転職を考えた場合、その成否は、「生涯収入」にまで思考を拡げる必要があるもの。必要な時に充分に収入を得ながら、最終的に納得のいく生涯年収を得るために…ドクターの年齢やキャリアプランに応じた、収入アップを叶える転職事情を考えてみましょう。
マイナンバー制度が医師転職市場に与える影響を真剣に考えてみる
2015年10月、国民一人一人にユニーク番号を振り分ける、「マイナンバー制度」が始まりました。その目的は、社会保障や税の運営やサービスの向上を図るものですが、この仕組みを医療サービスにも活用しようという計画も動いています。マイナンバー制度は、医療業界、そして勤務医の転職市場に何をもたらすのでしょうか?
医師不足は解消されていない?医師数と病床数の推移の裏にあるもの=医師転職市場分析=
厚生労働省は、およそ2年ごとに「医師・歯科医師・薬剤師調査」というものを行っています。
医局外様はツライ?=出身大学と違う医局に入る苦労=
現在の臨床研修制度が敷設されて以降、出身大学以外の医局に入局するケースも一般的な事となりました。ひと昔前よりは格段に「開かれた医局」になったと言われていますが…果たしてその実態は…「医局外様」という言葉が表す通り、一筋縄ではいかないようです…
医師の需要と供給のバランスは?=医師転職市場分析=
2015年12月10日、厚生労働省では「医療従事者の需給に関する検討会 医師需給分科会(第1回)」が開催されました。昨今の医療事情を反映しながら学部の定員増措置の見直しを図るなど、今後の医師の数を左右する、重要な検討会となるようです。
医師の需要と供給のバランスは?その2=医師転職市場分析=
2015年12月10日、厚生労働省が「医療従事者の需給に関する検討会 医師需給分科会(第1回)」を開催しました。ここでは、全国的にみた「医師数を鑑みた医学部定員の在り方」が検討されていました。前回の当コラムでは、医師の数が増えている一方で、地域格差が埋まっていない現実をおつたえしましたが、今回も引き続き、「医師が求められている地域はどこか」を考えてみたいと思います。
医師の需要と供給のバランスは?その3=直近5年間の動向=
厚生労働省では、数年ごとに「必要医師数実態調査」を行っています。その一方で、「医療施設(静態・動態)調査」という調査も行い、その時点での診療科別、都道府県別などの医師数および歯科医師数を把握しています。
必要医師数と必要求人医師数とのギャップの意味は?=日本医師会調査より=
厚生労働省では、数年ごとに「必要医師数実態調査」を行っていますが、2015年には日本医師会がこの調査を行いました。この調査結果からは、「必要医師数」と「必要求人医師数」とのギャップを見て取ることが出来ます。
少子高齢化ニッポン、最も患者不足となる地域は?=市場分析=
医師の仕事は、患者さんがいないと始まりません。つまり、人口が多いところには多くの病院ができますし、医師の需要も高くなります。
病床機能の転換は進むのか?迫る転換期限
つい先日、厚生労働省の社会保障審議会の「療養病床の在り方等に関する特別部会」が行われました。この会議の中では、介護療養病床と25対1医療療養病床が、2017年度末以降にどう変わっていくのか、という課題への議論が行われています。
所謂「地域に必要な医師数」とはどのように決められているのか?
日本では全国的に「医師不足」が叫ばれて久しいですが、本当にそうなのでしょうか。 確かに、有効求人倍率は常に1倍を超えていますし、どこの地域で勤務する医師でも「人手が足りない」と感じることは多いでしょう。
医師転職の難しさを、地域医療の医師偏在問題から考える
日本全国で医師不足が公の場で議論されるようになって、早10年。実はそれ以前に一度、医学部定員を減らす、という動きがあったそうです。
ポイントは「高齢化社会への対応」 厚生労働白書からみる必要な医師
先日、厚生労働省より「厚生労働白書」が公表されました。厚生労働白書とは、厚生労働省がおこなっている行政に関する年次報告書として位置づけられており、毎年少しずつ、取り上げる内容が変化しています。
医師の転職先を病院機能から考える 中核病院の定義とは
医師が転職を考える時、何を基準に転職先を選ぶのでしょうか。例えば、病院が担う役割から考えることもありますよね。「病院が担う機能」にはいくつかの定義がありますが、その中でも、時折耳にする「中核病院」という言葉があります。現在では何気なく使われている言葉ですが、どのような病院のことを定義しているのでしょうか?
公立病院への転職 医師としてのメリットはあるのか?
医師が活躍できる場所は様々な分野にありますが、中でももっとも多くの医師が勤務するのが病院などの医療機関です。医療機関は規模や特性によって、様々に分類されており、それぞれに期待されている役割、担うべき役割があります。
医師の需要は高いが、どうする?一般内科医への転職は正しい道なのか
医師という職業は、非常に多くの専門領域に分かれますが、その中でもよく見かける「一般内科」という言葉。単純ですが、だからこそその責務が分かりにくい言葉かもしれません。今回はこの「一般内科」と、今後増えてくるであろう「総合診療専門医」について考えていきたいと思います。
医師の「外来のみ勤務」への転職は可能か?
医師が働く現場としてもっとも多いのが医療機関です。しかし、入院施設のある病院では、夜間勤務や当直、オンコールなどの対応がつきもので、そういった夜間の対応に負担を感じる医師も多いのではないのでしょうか。
止まらない医師の偏在問題 自治体が医師数を完全コントロールする時代へ?
日本で全国的に“医師不足”が叫ばれるようになってから、早10年以上。ここ数年は、国が中心となって“医学部増員”を図っており、推計では2024年(平成36年)頃には、医師の需要と供給は均衡すると考えられています。
医師が総合病院へ常勤転職することは、吉なのか凶なのか
近年、病床数の変更や病院の統合などによって、医師確保対策に乗り出している、いわゆる“総合病院”。現在の医療法では、この名称への基準は無くなりましたが、それでもまだ、医師の転職先の選択肢として“総合病院”が視野に入ることは多いのではないでしょうか。
医師の“急性期病院への転職事情”を考える(公立編)
医療業界は日々目まぐるしく変化を続けています。その影響は、病院の機能にも及んでいます。今回は、ここ数年で色々な“変化”を余儀なくされている、急性期病棟に焦点を当てていきたいと思います。
医師がクリニックへ転職するメリットとは?
医師の就職先といえば、“病院”というのが一般的でした。しかし、近年では勤務スタイルの多様化に伴い、クリニックへの就職・転職を希望する医師も増加しており、実際に求人情報も増加してきています。
医師転職サイトの“非公開求人”の実態とは?
日ごろから多忙な医師にとって、時間的・精神的な負担をかけずに、効率よく“優良な求人情報”を探す手段とは、どのような方法なのでしょうか?近年、医師の転職方法の主流になりつつある医師転職支援サービスの“非公開求人”について、詳しくご紹介していきたいと思います。
一般病院への転職、何を見てどう考える?
日本の医療分野では、一般病院という呼び方への明確な定義はありませんが、大学病院や特定機能病院との違いを明確にするために、一般病院と呼んでいる傾向にあります。
転職を考えるなら今!医師に求められる“地域医療”への対応力
現在の日本の医療は、抜本的な改革無しには立ちいかない状況に追い込まれています。そんな現在を生きる医師に対し、これまでの“狭く深い”分野での専門性から、“より広く深く”対応する力が求められています。今、医師が転職を考えるなら、このようなスキルを必要とされる“地域医療”に対応できる力を養うことも必要かもしれません。
いくつになっても可能なのか!?中堅医師の大学病院への転職
“大学病院”というとベテランの医師もいますが研修医も含め若い医師が多いというようなイメージがありませんか。医師以外の例えば看護師なども、卒後すぐに就職する先が大学病院である人が多いため、どうしても平均年齢は若くなります。今回は、大学病院で求められる医師の資質と、中堅以降での大学病院への転職について、考えてみます。
急性期病院への転職事情を考える(民間病院編)
以前、公立病院の急性期病院への転職に関する情報をお伝えしました。今回は、民間病院の急性期医療に着目していきます。公立病院と比較しながら、民間病院ならではの視点で概要をご紹介していきます。
必要医師数と医師確保対策から医師の転職を考える
全国的に医師不足が叫ばれているものの、平成36年ころには医師数は需要と供給のバランスが取れるとされています。しかし、それはあくまでも全体で見た医師数の話であり、都道府県別に見ると、現在でも医師数の需要と供給のバランスには、偏りが見られており、今後もその傾向は高まることが予測されます。
医師の需要が最も高い県はどこか?= 医師確保対策と医師必要数から考える
平成29年現在ではまだまだ医師不足が謳われているものの、平成36年ころには医師の「需要と供給」バランスが取れるとされています。今後は、医師も自分を積極的に売り込まなければならない時代がやってくるかもしれません。
医師転職市場分析 医師にとっての「短時間正社員制度」を考える
日本の一般企業では、2008年頃から「短時間正社員制度」の導入が推奨されています。この制度は、雇用者・被雇用者ともにそれなりにメリットがあるといわれていますが、果たして医師の世界でもそうなのでしょうか。制度の仕組みと、医師にとってのメリット・デメリットを考えてみます。
医師転職市場分析 相変わらず需要が高い、リハビリテーション医
リハビリテーション医の特長として、東京・大阪・福岡など都市部での需要が高く、実際の雇用人数も多くなっています。医学部増設に伴い医師数の増加が見込まれていますが、診療科によっては今後、都市部での医師の需要が低下するケースも見込まれますが、一方で「診療科としての需要が高い」というのは、その科の医師にとっては喜ばしいことかもしれません。
大学の医局から遠隔地へ勤務する「医師派遣」は法的に問題ないのか?
大学(医局)へ所属すると、避けては通れないのが「遠方への勤務異動」です。「君、○○の▲▲、好きだったよね〜」これはある医療系ドラマの中で、教授が「左遷命令」として使っていた言葉ですが、実際にこれをやると「法的にはNG」というケースがあります。
2033年に医師の求人需要がなくなるのは本当か?必要求人医師数倍率からの一考察
今回は、都道府県ごとの必要医師数と、必要求人医師数の違いについて、考えてみたいと思います。
専門医資格と市場ニーズの関係
平成25年に厚生労働省より専門医の在り方に関する検討会 報告書が出され、専門医の重要性、そして専門性に対する「需要」も高まっている現在の医療業界。この「専門医の需要」はどこまで高まっていくのでしょうか。

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