改正労働安全衛生法と産業医の転職市場

改正労働安全衛生法がもたらすもの

改正労働安全衛生法と産業医の転職市場

■ 記事作成日 2015/7/21 ■ 最終更新日 2015/7/21

「ストレスチェック義務化法」…最近、新聞・テレビ・Webなどのニュースで、このキーワードがやたら目立つようになってきました。正式には、「改正労働安全衛生法」。2015年12月1日から施行されるこの法律は、働く人のメンタルヘルスの観点から、【ストレスチェック制度】を企業などに導入させるものです。

 

ストレスチェック制度とは、労働者に対して行う心理的な負担の程度を把握するための検査(ストレスチェック)や、検査結果に基づく医師による面接指導の実施などを、事業者に義務付ける制度です。従業員数50人以上の企業に義務化され、従業員数50人未満の事業場は、当分の間努力義務を負う事になります。

 

この法改正により、医師をとりまく市場にも、新しい風が吹きつつあります。近年、QOML(Quality of My Life/Medical staffs‘ Lifeの略語)などが重要視される傾向から、医師にも人気が高い産業医ですが、そのニーズが、これまで以上に高くなる事は確実です。

 

転職市場においても、益々注目を集める「産業医」について、その動向を考えてみることにしましょう。


ストレスチェック義務化法のポイント

 

先ずは、改正労働安全衛生法の内容を確認しておきましょう。

 

 

<企業の実施義務内容>

 

【1】全従業員に対するストレスチェック実施(従業員50名以上の企業に義務化。50名以下の企業に努力義務)

 

【2】高いストレス状態で、申し出を行った社員に医師面接実施

 

【3】医師面接後、医師の意見を反映した上で必要に応じた就業上の措置(ストレスチェックを原因に不利益を与えてはいけない)

 

<労働基準監督署への報告義務内容/年一回>

 

【1】 ストレスチェックの実施時期の報告

 

【2】ストレスチェックの対象人数の報告

 

【3】ストレスチェックの受検人数の報告

 

【4】面接指導の実施人数の報告

 

<努力義務>

 

【1】ストレスチェックの集団分析(個人を特定しない形で、職場全体や部署ごとの傾向値を分析)

 

【2】その結果を踏まえた職場環境改善推進
※集団分析:個人結果がわからないように集計し、職場の一定規模の集団(部、課など)ごとに行うストレス状況の分析

 

<厚生労働省参考URL>

 

改正労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度に関する検討会報告書をとりまとめました。
http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000069013.html

 

改正労働安全衛生法に基づく「ストレスチェック制度」の具体的な運用方法を定めた省令、告示、指針を公表します。
http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000082587.html

 

職場におけるメンタルヘルス対策・過重労働対策・心身両面にわたる健康づくり(THP)
http://www.mhlw.go.jp/bunya/roudoukijun/anzeneisei12/

産業医市場の動向

改正労働安全衛生法と産業医の転職市場

 

「改正労働安全衛生法」…これを受けて、医師の産業医分野における市場は、どのような動向を見せているのでしょうか?

 

ネット上では、産業医専門の転職サイトや、改正労働安全衛生法に対応するためのシステムサービス紹介サイトが勢いよく増え続けています。産業医認定のための講座も、各地で盛んに開かれています。つまり、産業医の需要は確実に拡大していっていると言えるでしょう。

 

それゆえ現在、労働者のメンタルヘルスを適切にケアできる専門の「産業医不足」が、大きな社会的課題となっています。

 

これまでも、従業員50名以上の事業場は、産業医選任による訪問や常駐(従業員1000名以上の事業場/有害業務に従事させる事業場は500名以上)が義務付けられていましたが、これに加わり新たに「ストレスチェック」が必要になりました。

 

ストレスチェックには、労働基準監督署への報告義務も、違反した場合の罰則規定もあります。さらには、国が企業を査定のうえ、「健康経営銘柄」として選定し、企業名を公表する仕組みも動き出そうとしています。

 

超過労働・生活習慣病・メンタルヘルスetc.…企業はもはや、利益を上げるだけではNG!…健康経営をしていなければ、たちまち「ブラック企業」のレッテルを貼られてしまいます。今や健康経営は、長期安定経営に不可欠なものとなっているのです。

 

企業にとって切実な健康経営問題を解決するための、いわば参謀ともいえる産業医。企業の成長の基盤を支える業務を担う「産業医」は、経済界から熱い熱い注目を浴びているのです。

 

産業医の資格とは?

 

そもそも、産業医になるになる要件はどのようなものか?…改めて確認しましょう。産業医は、医師免許を取得している事に加えて、以下何れかの条件を満たしている必要があります。

 

【1】法第十三条第一項に規定する労働者の健康管理などを行うのに必要な医学に関する知識についての研修であって厚生労働大臣の指定するもの(法人に限る。)が行うものを修了した者。

 

【2】産業医の養成等を行うことを目的とする医学の正規の課程を設置している産業医科大学その他の大学であって厚生労働大臣が指定するものにおいて当該課程を修めて卒業した者であって、その大学が行う実習を履修した者。

 

【3】労働衛生コンサルタント試験に合格した者で、その試験の区分が保健衛生であるもの。

 

【4】学校教育法による大学において労働衛生に関する科目を担当する教授、准教授又は講師(常時勤務する者に限る。)の職にあり、又はあった者。

 

【5】前各号に掲げる者のほか、厚生労働大臣が定める者。(現在、定められている者はありません)

 

産業医研修の情報は…日本医師会の会報誌やホームページ、都道府県医師会の会報誌やホームページ、公益財団法人産業医学振興財団のホームページ(産業医学振興財団が開催する産業医研修を案内)、産業医学ジャーナル(年6回発行される会報誌:産業医学振興財団が開催する産業医研修を案内)、都道府県産業保健総合支援ホームページなどで取得する事ができます。最近では、市場のニーズを背景に、産業医研修の機会も増えてきており、受講しやすい環境が整いつつあります。

 

▼参考URL:日本医師会認定産業医サイト
http://jmaqc.jp/sang/index.php

 

 

産業医の仕事内容とは?

 

そもそも、産業医の仕事内容とはどのようなものか?…労働安全衛生規則では、次のように定められています。

 

【1】健康診断、面接指導等の実施およびその結果に基づく労働者の健康を保持するための措置、作業環境の維持管理、作業の管理等労働者の健康管理に関すること。

 

【2】健康教育、健康相談その他労働者の健康の保持増進を図るための措置に関すること

 

【3】労働衛生教育に関すること。

 

【4】労働者の健康障害の原因の調査及び再発防止のための措置に関すること。

 

このように産業医は、一般的な臨床医とは異なり、基本的には診察も治療も処方箋発行もしません。診察や治療などは、あくまで社員が個人的にかかる病医院の主治医の職務です。産業医は、自らを選任した企業などに対し、労働者の健康管理全般においいて確認・管理し、必要に応じて意見を述べたり、勧告をする事が職務になるのです。

 

例えば…特定の労働者がうつ病になったとしましょう。主治医が、医学的観点から「メンタルヘルスの問題が解決され、職場復帰が可能だ」…と判断したケースでも、産業医が企業の状況に問題を指摘した場合は、職場復帰が成されないケースもあります。主治医は医学的観点に加えて、職場環境や制度状況…それが特定の労働者に与える影響…特定の労働者が他の労働者に与える影響などを総合的に鑑み、判断しなければなりません。

 

つまり産業医は、自らを選任した企業と、その労働者に、労働安全衛生における社会的責任を負う事になると言えます。

 

これからの産業医の仕事

 

そもそも産業医とは、高度成長期に生まれた職業です。もともと製造現場などの劣悪な労働環境から労働者を守る観点にて敷設された制度・職務であり、その誕生背景には、当時の社会問題…公害や労働災害の多発…がありました。

 

しかし、社会が成熟し、経済環境や労働環境が変化する中で、その仕事の主たる内容にも変化がおきてきます。「ストレスチェック義務化法」はその典型で、うつ病などを発症し、職場から長期離脱する労働者が増えてきている背景などから、心の問題にスポットを当てた職務が増加しているようです。メンタルヘルスの原因となるような、セクハラやパワハラ、ITの発達による職場環境の変化なども、産業医が汲みとり、考えなければならない問題です。

 

また、これまで職場の健康管理というと、労働者への福利厚生や、コンプライアンスの遵守という側面からのアプローチが強かったと言えますが、近年その社会的思考も、大きく変化してきました。労働者の心身の健康こそが、企業成長のカギであり、健康経営こそが長期安定成長のマスターピースという考え方が主流となり、積極的に「健康経営」の施策を講じ、成長戦略の一環として取り入れる企業が増加しています。

 

さらに、産業医の誕生期には無かった新たな職務も顕在化しています。全国的・国際的なパンデミック(爆発感染)に備えた感染症予防策や、地震や津波などの災害危機に備える対処方法の敷設など、あらゆる企業の危機管理対策にも、産業医として意見を述べ、この分野のプロフェッショナルとして、プラン構築を牽引すべき役割も担います。

 

産業医は企業にとって、なくてはならない「参謀」です。それは今、必要不可欠な存在として、大きな市場ニーズをもたらしています。


産業医というキャリアデザイン

改正労働安全衛生法と産業医の転職市場

 

熱い注目を浴びている、産業医という職務ですが…その一般的なキャリアデザインは、どのようなものか?…考えてみましょう。

 

産業医は、50名以上の労働者が勤務する事業場には、月に1回以上訪問する事が定められていますが、この場合の殆どは、嘱託産業医という非常勤勤務になります。産業医は企業から認定を受けた者でなければならないため、スポットアルバイトでの募集は少なく、殆どが定期アルバイトでの嘱託契約になると考えられます。

 

また、1000人以上の労働者が勤務する事業場には、専任の産業医の常駐が義務付けられています。(有害業務に従事させる事業場は500名以上)産業医はその労働体系が一般企業の就業規則に馴染まない事が多いためか、その殆どは正社員ではなく、契約社員という身分になると考えられます。

 

産業医のニーズが高まってきているのは事実ですが、産業医一本で一つの企業に選任する働き方は、産業医全体の10%程度だと言われています。1000人以上の事業場など、そうそう多くある訳ではありません。名だたる大企業でさえ、本社や基幹支店や基幹工場でもない限り、その規模の事業場はそうそう持たないでしょう。

 

従って、企業に選任として従事する産業医になるには、それ相応のスキルやキャリアが求められる事になります。外資系企業の場合はその傾向が顕著で、産業医をエキスパート・スペシャリストとして迎え入れるという環境が多いようです。

 

そのため、産業医一本でやっていくには、産業医としてのキャリアを積んでスペシャリストになり、大企業に選任された専任産業医になるか、複数の中小企業などをかけもつ嘱託産業医になるか…というキャリアデザインになるでしょう。

 

スペシャリストとしての産業医に求められる事

 

スペシャリスト産業医・エキスパート産業医と言われる人には、多岐に渡る知見が求められます。医学領域の知識や経験はもちろん、労務に関する法律や、IT環境が与える影響、国内外の災害や感染症情報など、健康経営に関わる全ての事に広いアンテナを張り巡らし、向学心を忘れずにいる事が重要です。刻々と変わる経済状況や社会状況に、先手先手の精神で対策を講じる必要があるのです。

 

また、コミュニケーション能力も、通常の医業以上に重要になってきます。これまでの患者や家族に対するコミュニケーションは、問題を抱えた特定の労働者や家族に対するものと通ずるものとしても、経営的な観点・プロジェクト遂行的な観点で、医業を専門としないあらゆるプロと連携し、多くの部署に渡る管理をしていくわけですから、マネージメント能力の一つとしての、コミュニケーション能力が問われるのです。

 

産業医の仕事には、企業活動やビジネスに対する興味関心はもとより、協調性やコミュニケーション能力に加え、それらを総合したプロジェクト推進力が求められます。

 

産業医のやりがいは?

 

いくら大企業と言えども、一つの企業にそれほど多くの産業医が勤務している訳ではありません。嘱託産業医の場合はもちろん、専属産業医の場合でも、企業内診療所などで働く医師が産業医を兼ねる事もあり、産業医一人体制の職場が非常に多いと言えるでしょう。そのため、産業医には大きな裁量権がある事が多く、自らが労働者の健康を守り、健康経営に直接寄与しているという充実感が、大きな遣り甲斐の源となるようです。

 

また、経済活動の中に身を置き、医業以外のビジネススキルを培うキャリアを持てる事は、とりわけ専門職である医師にとって、稀有で貴重な事でしょう。一般の医師がなかなか得られないビジネスパーソンとしてのキャリアや人脈を得られる事に、産業医の醍醐味を感じている人も多いといえます。

 

産業医の報酬は?

 

産業医の報酬は、中小企業などに選任された嘱託産業医の場合、月1回の訪問で@2万円〜20万円といったところです。月に何回訪問するのか?どんな職務内容なのか?訪問する場所の環境がどうなのか?(危険な職務の事業場や、僻地の事業場などは割増される傾向にあります)…などによって変わってきますが、概ねアルバイト程度の金額になります。

 

大企業などに選任された専属産業医の場合、ほぼ臨床の勤務医と同等の程度の報酬だと考えて良いでしょう。週4日の勤務で、キャリアに応じて800万円程度〜1800万円程度と幅があります。

 

外資系企業の産業医になる場合は、当然ながら英語などの語学力や、外資系企業に馴染む特異なコミュニケーション力やマネージメント力が問われるため、嘱託産業医でも専属産業医でも、相場より10%〜20%程度高い求人が多いようです。

 

産業医の仕事は、卒後年数が少ない時は、割高でお得な職務と感じるかもしれません。しかし、卒後20年も経つと、臨床医でスペシャリストとなった医師の年収(2000万円以上〜)には及ばないケースが殆どです。これは、企業の昇給ベースに合わせた人事考課が成されているからと言われています。

 

また、産業医の場合、嘱託契約や契約社員契約が多いため、退職金が設定されない場合もあり、専属の産業医になる場合は、退職金の有無などをしっかりと確認しておく必要があるでしょう。

 

産業医という働き方のメリットは?

 

産業医という職務を選ぶ人の多くは、その魅力の一つにQOML(Quality of My Life/Medical staffs‘ Lifeの略語)の高さを挙げています。病院の臨床医と違って、当直やオンコールがある訳ではありません。殆どのケースで、企業の定時勤務や、それよりも短い数時間という勤務で成り立ちます。さらに企業によっては、産業医の勤務体制に研究日を設けている所もあり、プライベートの充実や、自らの研究や研鑽に、多くの時間を充てられます。よって子育て中の医師や、自らの人生の質や労働の質にこだわりを持っている医師などが、その時間的拘束やイレギュラーな事態の少なさから、産業医を志望する事も多いようです。

 

また、決して医業だけでは得られないキャリアや人脈を築き、医師の立場から経済活動に参加するという希有な立ち位置に、魅力を感じる医師も多いようです。将来、病院経営をはじめとするマネージメントを展望している医師にも、多種多様な業種の成り立ちを把握し、医業以外のビジネススキルを身に着ける好機になると言えます。

 

産業医という働き方のデメリットは?

 

産業医のキャリアのデメリットは、臨床スキルが保てない、向上できないという一点につきます。特に外科医などの場合、臨床や執刀にブランクがあれば、その職務の質は、目に見えて落ちてくる事でしょう。

 

従って、産業医一本でやっていくと決めたキャリアデザインでない限り、臨床の仕事を放り投げる事はできません。そのため、開業医や勤務医が非常勤アルバイトで産業医に従事したり、専属産業医の場合でも週に一度の研究日を臨床に充てたりする人が多いようです。

 

臨床医としてのキャリアをどう捉えるか?…が、産業医としてのキャリアを選ぶ際の、大きな問題点になると考えられます。


産業医への転職…ケーススタディから考える

改正労働安全衛生法と産業医の転職市場

 

産業医への転職…産業医というキャリアの経験…これから産業医というニーズは高まるばかりという市場背景から、産業医という働き方を検討している医師も増えてきているようです。

 

ここでは、産業医という働き方を自らのキャリアデザインに組み込んだ医師たちのケーススタディを見る事で、その方向性を考えてみる事にしましょう。

 

アクシデントに導かれて産業医となった開業医A医師

 

A医師は、整形外科の開業医です。A医師が産業医となった経緯は、偶然によるものでした。ある大手企業の工場で働いていた労働者が、不幸な労働災害により、A医師のクリニックに運び込まれ、診療・治療を行った事がきっかけなのです。

 

幸いにも当該工場が良識のある企業であったため、この事故を重く捉え、労働者の主治医であったA医師にもヒアリングを求め、再発防止策を作成するボードメンバーに加わる依頼をされました。そんな経験から、「労働者の安全と健康を守るという社会的重要性と、医師としての役割の重要性」を、ひしひしと感じるようになったそうです。

 

そんなA医師は、自らの意思で研修を受け、認定産業医の資格を取得しました。すると、さきの企業から、産業医に選任したいという声がかかり、嘱託産業医として、週に一度、半日をその企業の訪問へと費やすようになりました。

 

開業医という仕事は遣り甲斐はあるものの、非常に孤独で、狭い世界で完結し、知らず知らずのうちに、了見も狭くなっていくものです。

 

そんなA医師にとって産業医の職務は、正に渡りに船でした。A医師はその企業で労働安全衛生委員会を立上げ、労働者の安全衛生体制を牽引する立場になりました。ストレスチェック義務化法にも、施行前から早々と取組み、業界のモデルケースとして注目を浴びるほどになったのです。

 

そして…大手転職エージェントから、ヘッドハンティングのアプローチを受ける事になります。大手企業の専属産業医の仕事で、年収は3000万円という破格の好条件でした。A医師の開業医としての年収よりも、やや多い金額です。経営のリスクを負わずとも自らが興味のある産業医という分野で、業界やマスコミの注目を浴びながら、キャリア形成をできる!…転職エージェントの話では、健康経営をIR広報活動の一環に掲げている当該企業は、A医師に書籍執筆の機会も設け、当該企業の取組のシンボルに据えようとしているとの事でした。

 

A医師は、自らのキャリア形成に魅力的なオファーを前に、相当悩みました。しかし結局、そのオファーを断ります。A医師は、有名な産業医である前に、良い医師であり、良い人間でありたいと考えたからです。

 

A医師は今、嘱託契約企業を8社まで増やし、週に2.5日を産業医の職務に充てています。それは、ヘッドハンティングを受けた大手転職エージェントとの出逢いが縁で、専属産業医を断った後も、嘱託産業医のオファーが後を絶たなかったからです。

 

月1回訪問する企業から、毎週訪問する企業まで実に様々ですが、開業医という立ち位置に居ながら、産業医分野でもエキスパートと言える状況になりました。複数の企業で経験を積む事で、多くのケーススタディに対峙し、産業医としてのキャリアは確実にアップし、一社における専属産業医の道を選んだよりも、多くの引き出しが出来ているようです。そんなA医師は、各種団体の産業医シンポジウムなどで講演を依頼されるような存在に。

 

A医師は、時代の潮流により、年収の意味でも、キャリアデザインの意味でも、確実に成功を収めているようです。

 

〜キャリア考コメント〜

 

A医師は、開業医という立場を守った事が、結果、多くの企業での経験を積む事に繋がり、産業医のエキスパートになる道が拓けてきました。良い産業医である前に良い医師であり、良い人間でありたいという軸がぶれなかったため、キャリアの迷路で迷う事無く、良い方向へと切り拓く事が出来たのでしょう。

 

A医師の医師として、人間としての軸は、ヘッドハンティングを断った後の転職エージェントとの縁も、より良いものへと昇華していったようです。

 

専属産業医となったB医師

 

B医師は、子育て中の外科医です。出産後も可能な限り仕事に従事していましたが、その激務と子育ての両立は無理だという考えに至り、別の道を模索していました。

 

そんな時目についたのが、産業医という仕事です。以前からこの職務は知っていましたが、最近マスコミで「ストレスチェック義務化法」や「産業医」という言葉をよく見聞きする事に活路を感じ、認定産業医の資格を取得しました。

 

とはいえ、B医師は外科医です。産業医のキャリアは皆無で、スキルも充分とは言えないでしょう。産業医として働くアテもない事から、ネットで転職エージェントに登録し、産業医へと転職する道を探りました。

 

しかしながら、専属産業医の求人は、思ったほど多くはありません。増加傾向と言えども、キャリアがある人からニーズが埋まっていくものです。コンサルタントと相談し、先ずは週に1度勤務する、嘱託産業医となって、キャリアを積んでみる事にしました。

 

B医師はもともと週4日勤務であったため、何とかこの体制で頑張り、一年後、再度コンサルタントに相談しました。すると…複数の専属産業医の求人を紹介してもらえ、内定を得る事に成功しました。

 

週4日の勤務で、定時前上がり。年収は1200万円です。産業医としてのキャリアがある事と、女性ならではのコミュニケーション能力が買われての採用でした。

 

B医師は、安定した労働時間が保障されている産業医という仕事のおかげで、年収を保ちながら、家庭生活にも充分な時間をとる事ができるようになりました。

 

外科医としてのスキル低下は否めませんが、B医師は、外科医から産業医へとキャリアチェンジする意思を固めていたので、問題はありません。むしろ、産業医のスペシャリストとなり、家庭生活と両立しながら仕事が続けられる環境に、大変満足していると言います。

 

〜キャリア考コメント〜

 

B医師は、外科医から産業医への完全なキャリアチェンジの前に、嘱託産業医を経験した事が、より良いキャリアデザインに繋がったと言えるでしょう。いくら産業医が売り手市場だとしても、全く経験のない素人医師を、両手を広げて迎え入れる企業などありません。転職エージェントのコンサルタントも、素人人材を企業に紹介する事はなかなかできないというのが実情です。

 

もしもドクターが産業医へのキャリアチェンジを真剣に考える場合、全く経験のない状況ならば、B医師のように、段階的なキャリアデザインを描く事をお勧めします。それが詰まる所、大きく花咲くキャリアデザインの近道となるのです。

 

とりあえず認定産業医となったC医師

 

C医師は、都心の大病院に勤める消化器系の内科医です。最近、不調の原因がメンタルヘルスに起因する患者が増えてきた事や、「ストレスチェック義務化法」が施行される事などから、マーケティング的に考え、認定産業医の資格を取得する事にしました。

 

最短で資格取得をしようと考え、産業医科大学の講習を数日間集中して受ける事で、その資格を得ました。

 

今、内科医の仕事に遣り甲斐を感じ、充実しているC医師ですが、これからの医療業界を展望すると、産業医の資格は、とれるうちに取っておいた方が、未来のキャリアデザインに幅が出ると思ったそうです。

 

C医師は、転職エージェントに相談に行きました。すぐさま転職する意思は無く、産業医にキャリアチェンジするつもりもありません。しかしながら、転職エージェントはC医師に興味を示してくれたので、キャリアプランの相談を続ける事にしました。

 

今、C医師は、現職に影響のない程度で嘱託契約ができる産業医の仕事があれば、アルバイトとして従事してみたいと考えています。転職エージェントのコンサルタントはその状況を理解し、内科医としてのC医師・産業医としてのC医師と複数の側面からサポートしてくれると言っているそうです。

 

C医師は、自分の未来の可能性が拡がった事を喜び、内科医としての仕事にも、より一層精進できるようになったそうです。

 

〜キャリア考コメント〜

 

C医師は、実に明るいキャリアデザインをし、実に良い転職エージェント活用をしていると言えます。転職エージェントのサイトには、「すぐに転職を考えていない方でも歓迎です。じっくりとキャリアプランを構築しましょう。」と書かれている事が多いものの、転職が切実ではない医師は、なかなか行動に移さないものです。

 

C医師は、産業医という資格を得る事で、キャリアデザインの幅が広がり、未知の分野で、転職エージェントという参謀を得る事ができたのです。未来の道が明るく見える人は、充実した今日を生きる事ができます。

 

C医師は、「市場を見て、とりあえず産業医になった」…と言っていますが、今の市場でのこの選択は、キャリアにプラスに働く、好適なチョイスであったと言えるでしょう。

 


人気傾向が続く産業医市場

改正労働安全衛生法と産業医の転職市場

 

産業医という職務は、メンタルヘルスという概念の登場で、その役割が昇華し、近年、大きな注目を浴びています。「ストレスチェック義務化法」により、その注目は輪をかけて広がり、医師の転職やアルバイトとしても、人気があると言えるでしょう。

 

メンタルヘルス、生活習慣病、感染症、電磁波対策…etc.産業医が誕生した高度成長期には無かった問題が、現代社会には多々あります。健康経営という概念が生まれ、優良銘柄として公表される取り組みなどから、産業医の仕事は、企業の安定成長や株価にまで影響すると考えられています。

 

そんな注目市場の一つである産業医ですが、最初から産業医になった医師など、殆どいません。医師にとって産業医とは、これまでのキャリアに加えたり、別の道として模索するといった市場です。そんな時、未知の世界で暗中模索をするのは得策ではありません。産業医の求人を抱え、その市場に明るい転職エージェントに相談する事を、強くお勧めします。しかし、産業医市場はそのニーズの新しさからか、転職エージェントによる得手不得手が明確に分かれる所です。

 

医師の転職の成功は、転職エージェント選択時に決まっていると言っても過言ではありません。ドクターが産業医として新たな道を闊歩できるよう、当研究所がお勧めする優良なエージェントへのコンタクトを、心からお勧めします。

 

 

(文責・医師紹介会社研究所 所長 野村龍一)

 

この記事を書いた人


野村龍一(医師紹介会社研究所 所長)

某医療人材紹介会社にて、10年以上コンサルタントとして従事。これまで700名を超える医師の転職をエスコートしてきた。担当フィールドは医療現場から企業、医薬品開発、在宅ドクターなど多岐にわたる。現在は医療経営専門の大学院に通いながら、医師紹介支援会社に関する評論、経営コンサルタントとして活動中。40代・東京出身・目下の悩みは息子の進路。

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求人増加中!? 在宅医療の実態
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勤務医?開業医?フリーランス医?…臨床医?産業医?研究医?…医師にはいろいろな働き方があります。そして今、「転職」を検討しているあなた。これを機会に、ご自身の適性を根本から考えてみてはいかがでしょうか?ここでは、エゴグラム理論を元に検討していくこととしましょう。
医師の転職と家族の問題を考える
良い転職求人があっても家族の賛成が得られなかったり、子供の教育などを理由に家族から転職を促されたり…etc.転職と家族環境の折り合いに、苦労するドクターも多いようです。家族の問題を解決するにはどうしたら良いのか?様々なエピソードと共に、そのヒントを探ってみましょう。
製薬会社への医師求人転職 =メディカルドクター=
臨床現場から離れ、製薬会社の臨床開発(治験)などを行う、MD=メディカルドクター。QOMLの観点からも注目される働き方ですが、臨床医からの転職には不安やハードルを感じている方も多い様です。 MDへの転職事情を、考えてみる事にしましょう。産業医をとりまく市場は今、どのようなものなのでしょうか?
面談対策:医師転職の専門医・専門科別セールスポイント考
せっかく転職をするのなら、少しでも良い条件で働きたいもの。提出書類や面接において自分を高く売り込むには、セールスポイントを明快にする事が大切です。その時、基本的な指針となるのが専門医取得状況です。専門医・専門科別の転職市場と、セールスポイントを考えてみましょう。
医師転職の不利益ポイント考
今や医師の転職は「当たり前」の時代。勤務医の平均転職回数は4回以上だと言われています。転職を機にキャリアアップや年収アップ、プライベートの充実を図る人が増える一方…転職が、仇となる人も。いったいその差は何なのか?転職時に不利益に働くポイントを考えてみましょう。
医師と転職キャリアプランニング
医局の絶対性が失われてきた今、医師にはキャリアの選択肢が多岐に広がっています。しかしながら、この選択的自由権が曲者。キャリアの海で迷い彷徨う、「漂浪ドクター」が後を絶ちません。転職を考える好機に、根本的なキャリアプランニングを一緒に考えてみましょう。
面談対策:医師転職の意外なセールスポイント
転職活動に於いては、ドクター自身の長所=セールスポイントが、うまく転職エージェントや求人元に伝わるかどうか?が、非常に大切なポイントとなります。そんな時、専門医資格や症例数だけが、セールスポイントでは無いのです。転職を成功に導く、意外な切り口は他にも意外とあるのです。
どの地域への転職がオススメ?=医師転職市場分析=
厚生労働省は、定期的に「医師・歯科医師・薬剤師調査」という全国調査を行っています。その目的としては「医師、歯科医師及び薬剤師について、性、年齢、業務の種別、従事場所及び診療科 名(薬剤師を除く。)等による分布を明らかにし、厚生労働行政の基礎資料を得ること」となっています。
医局の辞め時…転職年齢とタイミングを考える
教授や准教授になれる医師はほんの一握り。医学博士への道も、誰にでも訪れる訳ではありません。医師のキャリアに於ける医局の辞め時っていつだろう?これからのキャリアを考えた場合に、見切りをつけるべき時期とタイミングを考えてみましょう。
医師転職用 履歴書の書き方とプレゼン手法
採用担当者に良い印象を与え、自分を高く売り込むには、履歴書や職務経歴書といった基本から、関連付加書類・面接コミュニケーション如何が多角的に問われます。しかもそれは、医師の味方である転職エージェントとの面談時にも実は大切な事。将来を左右する、転職時のプレゼンテーションについて考えてみましょう。
医師のセカンド転職を考える
医局を辞めての「初めての転職」と、それ以降、二回目からの転職は、その勝手が随分と違ってきます。ファースト転職でPR材料となった医局ブランドはもう使えません。辞める方法も、辞めるタイミングも、医師転職市場へのPR方法も変わるセカンド転職事情と、優位に立ち回る方法を考えてみましょう。
医師が多い・少ない都道府県は?医師・歯科医師・薬剤師調査より
厚生労働省が行っている「平成24年(2012年)医師・歯科医師・薬剤師調査の概況」によると、医師全体の働く場所としては、やはり“病院で雇用される”ことがもっとも多くなっているようです。
医師転職に有利なマネジメントスキル
医業は専業職であり、専門医資格などを得て突き詰める事で優遇される事からか、マネージメントスキルが著しい乏しいドクターが多く見受けられます。しかし、一見すると一介の医師とは直接関係の無さそうなマネージメントスキルこそ、実は転職市場で有利に働くという事実。医師のマネジメントスキルについて、考えてます。
生涯収入アップのための転職活動
収入アップを基準に転職を考えた場合、その成否は、「生涯収入」にまで思考を拡げる必要があるもの。必要な時に充分に収入を得ながら、最終的に納得のいく生涯年収を得るために…ドクターの年齢やキャリアプランに応じた、収入アップを叶える転職事情を考えてみましょう。
マイナンバー制度が医師転職市場に与える影響を真剣に考えてみる
2015年10月、国民一人一人にユニーク番号を振り分ける、「マイナンバー制度」が始まりました。その目的は、社会保障や税の運営やサービスの向上を図るものですが、この仕組みを医療サービスにも活用しようという計画も動いています。マイナンバー制度は、医療業界、そして勤務医の転職市場に何をもたらすのでしょうか?
医師不足は解消されていない?医師数と病床数の推移の裏にあるもの=医師転職市場分析=
厚生労働省は、およそ2年ごとに「医師・歯科医師・薬剤師調査」というものを行っています。
医局外様はツライ?=出身大学と違う医局に入る苦労=
現在の臨床研修制度が敷設されて以降、出身大学以外の医局に入局するケースも一般的な事となりました。ひと昔前よりは格段に「開かれた医局」になったと言われていますが…果たしてその実態は…「医局外様」という言葉が表す通り、一筋縄ではいかないようです…
医師の需要と供給のバランスは?=医師転職市場分析=
2015年12月10日、厚生労働省では「医療従事者の需給に関する検討会 医師需給分科会(第1回)」が開催されました。昨今の医療事情を反映しながら学部の定員増措置の見直しを図るなど、今後の医師の数を左右する、重要な検討会となるようです。
医師の需要と供給のバランスは?その2=医師転職市場分析=
2015年12月10日、厚生労働省が「医療従事者の需給に関する検討会 医師需給分科会(第1回)」を開催しました。ここでは、全国的にみた「医師数を鑑みた医学部定員の在り方」が検討されていました。前回の当コラムでは、医師の数が増えている一方で、地域格差が埋まっていない現実をおつたえしましたが、今回も引き続き、「医師が求められている地域はどこか」を考えてみたいと思います。
医師の需要と供給のバランスは?その3=直近5年間の動向=
厚生労働省では、数年ごとに「必要医師数実態調査」を行っています。その一方で、「医療施設(静態・動態)調査」という調査も行い、その時点での診療科別、都道府県別などの医師数および歯科医師数を把握しています。
必要医師数と必要求人医師数とのギャップの意味は?=日本医師会調査より=
厚生労働省では、数年ごとに「必要医師数実態調査」を行っていますが、2015年には日本医師会がこの調査を行いました。この調査結果からは、「必要医師数」と「必要求人医師数」とのギャップを見て取ることが出来ます。
少子高齢化ニッポン、最も患者不足となる地域は?=市場分析=
医師の仕事は、患者さんがいないと始まりません。つまり、人口が多いところには多くの病院ができますし、医師の需要も高くなります。
病床機能の転換は進むのか?迫る転換期限
つい先日、厚生労働省の社会保障審議会の「療養病床の在り方等に関する特別部会」が行われました。この会議の中では、介護療養病床と25対1医療療養病床が、2017年度末以降にどう変わっていくのか、という課題への議論が行われています。
所謂「地域に必要な医師数」とはどのように決められているのか?
日本では全国的に「医師不足」が叫ばれて久しいですが、本当にそうなのでしょうか。 確かに、有効求人倍率は常に1倍を超えていますし、どこの地域で勤務する医師でも「人手が足りない」と感じることは多いでしょう。
医師転職の難しさを、地域医療の医師偏在問題から考える
日本全国で医師不足が公の場で議論されるようになって、早10年。実はそれ以前に一度、医学部定員を減らす、という動きがあったそうです。
ポイントは「高齢化社会への対応」 厚生労働白書からみる必要な医師
先日、厚生労働省より「厚生労働白書」が公表されました。厚生労働白書とは、厚生労働省がおこなっている行政に関する年次報告書として位置づけられており、毎年少しずつ、取り上げる内容が変化しています。
医師の転職先を病院機能から考える 中核病院の定義とは
医師が転職を考える時、何を基準に転職先を選ぶのでしょうか。例えば、病院が担う役割から考えることもありますよね。「病院が担う機能」にはいくつかの定義がありますが、その中でも、時折耳にする「中核病院」という言葉があります。現在では何気なく使われている言葉ですが、どのような病院のことを定義しているのでしょうか?
公立病院への転職 医師としてのメリットはあるのか?
医師が活躍できる場所は様々な分野にありますが、中でももっとも多くの医師が勤務するのが病院などの医療機関です。医療機関は規模や特性によって、様々に分類されており、それぞれに期待されている役割、担うべき役割があります。
医師の需要は高いが、どうする?一般内科医への転職は正しい道なのか
医師という職業は、非常に多くの専門領域に分かれますが、その中でもよく見かける「一般内科」という言葉。単純ですが、だからこそその責務が分かりにくい言葉かもしれません。今回はこの「一般内科」と、今後増えてくるであろう「総合診療専門医」について考えていきたいと思います。
医師の「外来のみ勤務」への転職は可能か?
医師が働く現場としてもっとも多いのが医療機関です。しかし、入院施設のある病院では、夜間勤務や当直、オンコールなどの対応がつきもので、そういった夜間の対応に負担を感じる医師も多いのではないのでしょうか。
止まらない医師の偏在問題 自治体が医師数を完全コントロールする時代へ?
日本で全国的に“医師不足”が叫ばれるようになってから、早10年以上。ここ数年は、国が中心となって“医学部増員”を図っており、推計では2024年(平成36年)頃には、医師の需要と供給は均衡すると考えられています。
医師が総合病院へ常勤転職することは、吉なのか凶なのか
近年、病床数の変更や病院の統合などによって、医師確保対策に乗り出している、いわゆる“総合病院”。現在の医療法では、この名称への基準は無くなりましたが、それでもまだ、医師の転職先の選択肢として“総合病院”が視野に入ることは多いのではないでしょうか。
医師の“急性期病院への転職事情”を考える(公立編)
医療業界は日々目まぐるしく変化を続けています。その影響は、病院の機能にも及んでいます。今回は、ここ数年で色々な“変化”を余儀なくされている、急性期病棟に焦点を当てていきたいと思います。
医師がクリニックへ転職するメリットとは?
医師の就職先といえば、“病院”というのが一般的でした。しかし、近年では勤務スタイルの多様化に伴い、クリニックへの就職・転職を希望する医師も増加しており、実際に求人情報も増加してきています。
医師転職サイトの“非公開求人”の実態とは?
日ごろから多忙な医師にとって、時間的・精神的な負担をかけずに、効率よく“優良な求人情報”を探す手段とは、どのような方法なのでしょうか?近年、医師の転職方法の主流になりつつある医師転職支援サービスの“非公開求人”について、詳しくご紹介していきたいと思います。
一般病院への転職、何を見てどう考える?
日本の医療分野では、一般病院という呼び方への明確な定義はありませんが、大学病院や特定機能病院との違いを明確にするために、一般病院と呼んでいる傾向にあります。
転職を考えるなら今!医師に求められる“地域医療”への対応力
現在の日本の医療は、抜本的な改革無しには立ちいかない状況に追い込まれています。そんな現在を生きる医師に対し、これまでの“狭く深い”分野での専門性から、“より広く深く”対応する力が求められています。今、医師が転職を考えるなら、このようなスキルを必要とされる“地域医療”に対応できる力を養うことも必要かもしれません。
いくつになっても可能なのか!?中堅医師の大学病院への転職
“大学病院”というとベテランの医師もいますが研修医も含め若い医師が多いというようなイメージがありませんか。医師以外の例えば看護師なども、卒後すぐに就職する先が大学病院である人が多いため、どうしても平均年齢は若くなります。今回は、大学病院で求められる医師の資質と、中堅以降での大学病院への転職について、考えてみます。
急性期病院への転職事情を考える(民間病院編)
以前、公立病院の急性期病院への転職に関する情報をお伝えしました。今回は、民間病院の急性期医療に着目していきます。公立病院と比較しながら、民間病院ならではの視点で概要をご紹介していきます。
必要医師数と医師確保対策から医師の転職を考える
全国的に医師不足が叫ばれているものの、平成36年ころには医師数は需要と供給のバランスが取れるとされています。しかし、それはあくまでも全体で見た医師数の話であり、都道府県別に見ると、現在でも医師数の需要と供給のバランスには、偏りが見られており、今後もその傾向は高まることが予測されます。
医師の需要が最も高い県はどこか?= 医師確保対策と医師必要数から考える
平成29年現在ではまだまだ医師不足が謳われているものの、平成36年ころには医師の「需要と供給」バランスが取れるとされています。今後は、医師も自分を積極的に売り込まなければならない時代がやってくるかもしれません。
医師転職市場分析 医師にとっての「短時間正社員制度」を考える
日本の一般企業では、2008年頃から「短時間正社員制度」の導入が推奨されています。この制度は、雇用者・被雇用者ともにそれなりにメリットがあるといわれていますが、果たして医師の世界でもそうなのでしょうか。制度の仕組みと、医師にとってのメリット・デメリットを考えてみます。
医師転職市場分析 相変わらず需要が高い、リハビリテーション医
リハビリテーション医の特長として、東京・大阪・福岡など都市部での需要が高く、実際の雇用人数も多くなっています。医学部増設に伴い医師数の増加が見込まれていますが、診療科によっては今後、都市部での医師の需要が低下するケースも見込まれますが、一方で「診療科としての需要が高い」というのは、その科の医師にとっては喜ばしいことかもしれません。
大学の医局から遠隔地へ勤務する「医師派遣」は法的に問題ないのか?
大学(医局)へ所属すると、避けては通れないのが「遠方への勤務異動」です。「君、○○の▲▲、好きだったよね〜」これはある医療系ドラマの中で、教授が「左遷命令」として使っていた言葉ですが、実際にこれをやると「法的にはNG」というケースがあります。
2033年に医師の求人需要がなくなるのは本当か?必要求人医師数倍率からの一考察
今回は、都道府県ごとの必要医師数と、必要求人医師数の違いについて、考えてみたいと思います。
専門医資格と市場ニーズの関係
平成25年に厚生労働省より専門医の在り方に関する検討会 報告書が出され、専門医の重要性、そして専門性に対する「需要」も高まっている現在の医療業界。この「専門医の需要」はどこまで高まっていくのでしょうか。

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