医局の辞め時…転職年齢とタイミングを考える

医師には「転職年齢と時期」が、医局には「辞められるタイミング」がある

医局の辞め時…転職年齢とタイミングを考える

■ 記事作成日 2015/9/8 ■ 最終更新日 2017/6/6

 

「結局、私の人生にとって医局って何なのだろう。」これは、多くの医師が、キャリアのそこかしこで考えるテーマでしょう。

 

現在の臨床研修制度になって以降、医局の力は一昔前より随分と小さくなってきたと聞こえてきますが、医局体制は依然としてその体裁を堅持しています。教授という一人の人間を頂点に、ピラミッド形式で組織されている医局の中で、一介の医師はどう立ち回れば良いのでしょうか?

 

医局に属する医師は、自らのキャリアデザインの中で、「望む技術研修が積めない」「望む症例数を積めない」「雑務に追われ研究ができない」「望まない医療機関で働かなければならない」…などと、医局という大きな壁に何度もぶつかり、跳ね返されながら生きています。

 

しかしながら、大きなジャンピングボードにも成り得る「医局」には、それ相応の魅力もあるため、医局と決別する生き方を、そう簡単に選択できるものではありません。

 

もちろん、医局で苦労しながらも、最終的に、望むポジションに就ければ良いのです。しかし、誰もが海外留学できる訳でも、博士号をとれる訳でもありませんし、教授や准教授になれる医師なんて…ほんの、ほんの一握りです。

 

医局とどう付き合い、どのタイミングで見切りをつけるべきか?…医局員としてのメリットが頭打ちになったと感じたならば、今後のキャリアデザインや生涯収入を考え、医局を出た方がいいタイミングは必ずあります。

 

医局の辞め時、医師が転職できる時期とタイミングについて、考えてみる事にしましょう。


医局に属していないと出来ない事。

医局の辞め時…転職年齢とタイミングを考える

 

医局を辞める前に先ず考えなければならないのが、「退局後にできなくなってしまう事は何か?」…についてです。できなくなってしまう事が、ドクターが描くビジョンと関係があるのか無いのか?…が、退局するかしないか選択する際の、第一義の決定ポイントでしょう。それらがどんなものなのか、見てみる事にしましょう。

 

教授や准教授という職階を目指す事

 

当然ながら、教授や准教授という大学内の職階を目指す道は、退局によって100%完全に閉ざされます。大学病院内での研究・人事・研修における権限を一手にし、医局という研究グループの頂点にいるのが教授ですから、退局で出来なくなる事の最たるものは、職階を目指すという事に尽きるでしょう。

 

職階を求めるならば、若いうちから医局に馴染み、教授をはじめとする全ての上司や上級医師に、反感を買われない立ち振る舞いが重要です。またそれに加えて、相応のキャリアを積む事を忘れてはなりません。

 

  • 海外留学経験のある事
  • 博士号を取得している事
  • 専門医資格を取得している事
  • 研究成果を上げ研究予算を獲得している事

 

これらの至難の業を、医局と言う難儀な派閥内において、うまく立ち回り、やってける人材なければなりません。

 

つまり、一定の年齢になったドクターが、職階を目指すための条件を満たしていなければ、他のキャリアを考えた方が良い可能性が高いと考えられます。その時に、医局を辞めるという選択肢が優位な道になるのでしょう。

 

大学院に進み、博士号を取得するという事

 

博士号をとる事も、医局を辞めると非常に難しくなります。大学院進学には入試がありますが、その試験を吟味するのは、もちろん医局の長である教授を筆頭にした上層部だからです。博士号の取得を目指すタイミング別に、その道を考えてみましょう。

 

初期臨床研修を終えたタイミングと時期の場合

 

通常、博士号の学位を目指す場合、大学で「学士」、大学院の修士課程で「修士」を取得後に、大学院の博士課程に進んで「博士」を取得する事になります。しかし、医局で初期臨床研修を終えた医師が大学院に戻る場合、いきなり博士課程に進む事ができます。後期臨床研修で医局に入ったならば、医局員として臨床研修を受けながら、大学院で専門分野の勉強ができ、博士号を取得する道が拓けるという訳です。

 

後期臨床研修を終えた以降の場合

 

現在の臨床研修制度が始まったのが2004年ですから、現在就業している多くの転職適齢期医師は、医局所属が絶対だった頃の前制度下で学んだ人材でしょう。

 

従って基礎医学研究だけに特化したドクターでなければ、臨床医として医局付きの勤務をしながら、博士号取得のチャンスを伺う…「医局に入り、然るべき時期が来たら大学院に進学し、博士号を取得する。」そんなキャリアパスが当然の時代でした。

 

…では、その然るべき時期とはいつか?…
それは、教授から「そろそろ博士課程に行け」…と言われる時期に他なりません。

 

医局は、准教授や講師などがチームとなって研究をする場でもあるため、その大切な研究の人手が足りない時に、優秀な若手を大学院に送り、研究員に充てる事があります。

 

しかし医局では、大学病院の診療科や市中の関連病院での臨床も大きな仕事となっているため、医局員を博士課程に行かせるという事は、臨床現場での働き手が少なくなってしまうという事にもなります。

 

また、大学院には当然ながら定員があり、博士号取得を望む全てのドクターが、望む時期に進学できないという事情もあります。

 

このような背景から、医局では、「博士号を取得させるべき人材を吟味し、優先順位をつけ、選定していく」…という訳です。

 

従って、博士号への取得を命じられる医師は、研究分野において才覚を認められた者や、将来職階の重要ポストに就かせたいと思われている有能な者、実家が開業医である者、医局の属する大学の出身者である者…などが、選定されやすい人材だと言われ、特に帝大一期校などの名門大学では、この傾向が顕著だと言わざるを得ないでしょう。

 

博士号の取得を目指すドクターは、医局に属していなければ、なかなか大学院進学の好機が訪れにくいと言えます。とはいえ、医局に属しているからと言って、希望している誰もが必ず、博士課程に進学できる訳ではありません。

 

もしもドクターが、是が非でも「博士号」にこだわるならば、名門大学の医局に拘らず、別の大学院への道を探した方が良いケースもあります。幸いにも、以前と比べて今は、出身大学をそれほど問われない時代となっています。

 

もしもドクターが、名門医局付きの医師で、一定の年齢になっても大学院進学の道が拓けなければ、上層部から研究や職階の道では期待されていない…と、思った方が賢明です。そしておそらく、何年待っても状況は変わらないでしょう。そんな時、転職というキャリアチェンジの道の方が、より優位な道となりうる事があるのです。

 

海外の医療研究研修機関に留学をする事

 

海外留学の経験は、臨床研究や基礎研究の幅を広げるという意味だけではなく、将来大学内の職階を登ろうと考えた場合…つまり、教授や准教授になろうとするならば、絶対に通過しなければならない、不可欠なキャリアと言っても過言では無いでしょう。

 

そんなドクターの海外留学先は、通常、教授のコネクションによって、医局員たちに振り分けられます。教授ネットワークの伝手で、海外の大学や病院などに配属されるのです。

 

…医局に頼らなくても、自力で留学したらいい…もしもドクターがそう考えたならば、かなり安直な発想だと言わざるを得ません。日本で教育を受けたドクターが、教授の声掛かり以外で、自力で海外留学先を見つける事は、至難中の至難、ほぼ不可能だと言って良いでしょう。

 

なぜなら、日本の医師免許が、そのまま海外で通用するケースは通常ではありません。例えばアメリカで臨床医として働く場合、USMLE(米国の臨床医資格)の取得・TOEFL試験の規定スコア突破・模擬臨床テストの突破が必要になります。

 

臨床研究ではなく基礎研究の道で留学するケースでも、当然、大学院などに自力で進学する必要があります。…つまり、日本のアカデミーで教育を受けたドクターが、海外のアカデミーの中で、言葉の壁もカリキュラムの壁も乗り越え、何の伝手もない中で現地のドクターと競ったうえでそのポジションを獲得しなければならないのです。

 

教授の伝手ならば、海外の有名教授がいる名門研究室に、即入室する事もできますが、それ以外の方法は、非常に難しいものです。…つまり、医局を辞めるという事は、海外留学への道が、ほぼ閉ざされたと言っても過言では無いのです。

 

大学病院に勤める事

 

医局を辞めた医師が大学病院に勤める事は、非常に難しくなります。出身大学・出身医局の大学病院への勤務は、不可能に近いと言わざるを得ません。

 

仮にドクターが医局を辞めて、市中の病院でうまくいかずに、頭を下げて医局に戻ったとしても…医局人事で関連病院に派遣されるのが関の山です。

 

また、他の大学病院に移ろうと考えても、医局の息がかからない退局医師を、そうそう雇ってくれる所はありません。ドクターが辞めた医局との関係性を気にかけ、それでも一人のドクターを優先し、採用する大学病院など、殆どありません。

 

先進医療の推進をしているのが大学病院ですから、ドクターがそのようなポジションで医療に従事したいならば、易々と医局を辞める決断は避けた方が良いでしょう。もしも他大学の医局に入局する場合でも、教授や他の研究機関のコネクションが無ければ、なかなか厳しい世界なのです。

 

研究で成果を上げる事

 

研究に従事する事・研究で成果を上げる事も、医局を離れると難しくなる事の一つです。大学病院は臨床だけでなく、研究も大きな目的となっているため、臨床に従事しながらも、研究日が設定されているドクターも多い事でしょう。しかしながら、市中の病院では、研究日までもらえるドクターは多くありません。

 

また、そもそも研究体制が敷かれていないため、研究自体が難しくなり、研究に従事するならば、自分自身で地道に症例をまとめ上げていくなどの孤独な作業になります。医局に属さなくとも、学会を通じて研究成果を発表する事はできますが、医局の研究環境よりも、厳しいものになる事は否めませんし、研究テーマ自体も、小規模なものになる事でしょう。

 

医局を辞めたら出来なくなる事・出来にくくなる事の代表的なものについて見て来ました。

 

  • 教授や准教授という職階を目指す事
  • 大学院に進み、博士号を取得するという事
  • 海外の医療研究研修機関に留学をする事
  • 大学病院に勤める事
  • 研究で成果を上げる事

 

これらの職務に興味が無い人は、いつ医局を辞めて、市中の病院に転職しても良いでしょう。しかし興味がある人は、一定の時期までは医局に留まる事が賢明かもしれません。しかし、年齢とキャリアを鑑みた場合、「これ以上医局にいても頭打ち」になり、見切りをつけた方がいいタイミングが必ず来るのです。


見切りをつけ転職した方が良いタイミングと時期とは?

医局の辞め時…転職年齢とタイミングを考える

 

では実際に、「医局の辞め時」は、いつになるのでしょう。退局したらできなくなる事に未練が無い事が前提で、能動的な理由による「辞め時」を考えると…

 

  • 臨床に特化したキャリアを選択した時
  • 年収アップを図る時
  • 退職金対策を考えた時
  • 家庭や家族のプライベート事項を優先する時

 

これらのタイミングと時期が考えられます。

 

臨床に特化したキャリアを選択したとき

 

基礎研究や臨床研究分野に於けるキャリアを選ばず、臨床医として邁進する事を決めたならば、総合的に鑑み、医局付きの医師である必要性が少なくなってきます。

 

市中の病院の方が、収入面では断然に上です。医局ならではの訳の分からぬ雑用に追われる事もありません。勤務時間や勤務体制も、自らの意志で選択できます。クリニックを開業し、一国一城の主になる事もできるでしょう。ドクターの専門分野に特化した病院を選ぶ事だってできるのです。

 

もしもドクターが臨床医に特化したキャリアを望むなら、卒後10年以上経ち、専門医を取得し、医師として一人前になった頃ならば、それは医局の辞め時です。

 

医局で得られるキャリアや資格は得たわけですから、これ以上医局に留まる事は不毛です。然るべき段取りの上、さっさと退局した方が得策だと言えるでしょう。

 

年収アップを図る時

 

もしもドクターが「年収アップ」を仕事の第一義に挙げるなら、医局付きの勤務は、全く意味の無い事です。医局付きの医師の年収は、市中の病院の勤務医よりも、格段に下ですから、早々に退局し、次の道を選んだ方が良いでしょう。市中の病院に転職しただけで、年収が一気に数百万円アップした例は枚挙にいとまがありません。

 

ただその時、ドクター自身が「売り手市場に持ち込めるスキルのある医師であるか?」…という自問自答は必要です。

 

若手医師の場合

 

初期臨床研修を終えたタイミングで医局に属さず、後期臨床研修を市中の病院で行う事を選んだならば、そのままその市中の病院に勤務する段取りはスムーズです。まだ新米で、専門医資格も取得していない時期でも、市中の病院の受皿のもとで、比較的優位な条件で勤務できるでしょう。

 

しかしながら、後期臨床研修のタイミングで医局に属した医師は、ある程度一人前にならなければ、売り手市場のタイミングとはいきません。少なくとも認定医や専門医の資格を取得するなど、一定の外形評価が受けられるタイミングまでは、医局付きでいた方が賢明かもしれません。

 

もちろん、若手医師の可能性を買う病院や、あるいは医師不足の病院などにおいて、半人前の医師でも需要が無い訳ではありません。しかしながら、収入アップという面では、それほど大きなジャンピングボードにはなりません。

 

仮に、医局に属していた時よりも良い条件で転職できたとしても、半人前の状態で市場の海に出された医師が、順調にキャリアを積んでいけるとは考えにくく、それ以上の年収アップが難しくなっていくのです。

 

一つの診療科に於いて、「自分は一人前だ」と自負できるまでは、目の前のわずかな収入アップよりも、将来的な収入アップを見据え、医局で研鑽を積んだ方がいいケースもあるでしょう。

 

中堅〜医師の場合

 

卒後10年程度経った中堅以降の30代〜40代半ばの頃の医師は、最も年収アップの転職に適した脂の乗った時期だと言えます。その頃は専門医も取得しているでしょうし、一定の症例数も積んでいるはずです。その上まだ若く、コミュニケーション力も充分な時期ですから、自分を高く売れるという訳です。

 

そんな医師が年収アップのための転職をするならば、「名門医局ブランド」の力も相成り、非常に優位な転職活動が展開できます。これが本当にベストな「辞め時」です。しかし、「名門医局ブランド」は、退局時の一度しか有用に作用しません。従って、退局時の初めての転職は、充分に身長に行う事が必要です。

 

退職金対策を考えた時

 

医師としてのキャリアの締めくくりを見据える時、退職金の有無や内容が大きな問題となります。

 

仮に医局に属するドクターでも、医局のホープと見なされ、卒後ずっと大学病院に勤務していたならば…多くのケースで退職金が受け取れる事でしょう。国公立の大学病院ならば、職階に応じて公務員または準公務員扱いでの所定の計算式が採用されます。

 

私立の大学病院でも、大学職員と同等の計算式が採用されるでしょう。つまり、ずっと大学病院に勤務していた医師ならば、それほど退職金を懸案事項にする必要は無いのです。

 

問題は、医局人事で市中の様々な病院を転院し続けていた医師です。長く医局に属していても、医局が退職金を用意してくれる訳ではありません。勤務する病院を転院する度に退職金がリセットされる訳ですから、何年医局にいても、数年の勤続年数の病院が複数あるだけで、退職金の計算指数となる勤続年数の積上げにはならないのです。

 

そればかりか、市中の病院では、退職金制度が無い所も多数存在しています。キャリアの締めくくり時にまとまった金額が必要ならば、それを得られる職場で、相応の勤続年数を積み上げる必要があります。

 

一般的に退職金は、勤続10年以上でなければまとまった額にはなりません。退職金の計算式は組織によって様々ですが、概ね勤続20年程度で退職金曲線の最大上げ幅を迎え、勤続25年程度以上では、その曲線は緩やかな増加に代わると言われています。

 

つまり、退職金を目的に転職するならば、最低でも10年、理想的には20〜25年以上の勤続が望まれるのです。

 

つまり、65歳を定年とした時、理想的な額の退職金を受け取るためには、40歳〜45歳頃迄にはキャリアを終えるための職場に転職をしていなければなりません。しかも、腰を据えて定年までじっくり働ける、ドクターとのマッチング率が高いベストな職場を見つけていないといけないという訳です。

 

もしもドクターが40歳前後で、医局人事による転院が続いている状態であるならば…一旦キャリアの棚卸を行い、転職を考えてみても良い時期かもしれません。

 

尚、市中の病院では年棒制を導入し、退職金制度の無い所も多々ありますし、退職金制度がある場合も、その計算方式を把握し、勤続何年でどのくらいの金額を見込めるのか?…を、転職前にしっかりと確認しておく必要があります。

 

そんな時、実に頼りになるのが、転職エージェントのコンサルタント。ドクターが自ら聞きにくい詳細情報を、事前にきちんとヒアリングしてもらう事ができます。

 

家庭や家族のプライベート事項を優先する時

 

医局での勤務は、最先端の医療に携わるチャンスがあるものの、収入は低く、非常に多忙で、人間関係の軋轢にも悩まされがちなハードな環境です。

 

もしもドクターが、医局内で出世できる可能性がある年齢であっても…

 

「こんなに忙しい職場は体力的に限界だ」
「子供が生まれたので、早く家に帰りたい」
「親の介護でゆとりある職場に移りたい」

 

…そう切実に願うならば、それは明確な医局の辞め時です。

 

QOML(Quality of medical life)を第一義に考え、医業を生きる糧と割り切る事も、決して悪い事ではありません。人それぞれ、大切にする物が違って然るべきなのですが、医局に長く属していると、プライベートの充実を図ろうとする事が、悪のように感じてしまうドクターが多い傾向にあります。

 

大切なドクター自身の人生です。医局の悪習ともいえる慣習に、呑まれる必要はありません。ドクターが自分の人生を見失うような事には陥って欲しくありません。

 

プライベートな事情で退局したいと考えたならば、先ずは転職エージェントに相談して下さい。次の勤務先を見つけて、その上で退局折衝を行う事がベターなのですが、その際、「早く帰りたいから」…などという理由をバカ正直に挙げてはいけません。「家族が病気だから」「実家のある地元に戻るから」「自身の体調が優れないから」…などと、できるだけ不可抗力な要因を述べるようにしましょう。

 

【参考】:医局の円満退局支援経験数の多い企業例

医師紹介会社の所長及びスタッフは、取材を通じて多数の医師紹介会社と面会しておりますが、その中でも、医局の円満な辞め方に関する社内事例資産を多数積み上げている企業がいくつか有ります。例えば、エムスリーキャリアエージェントがそのうちの筆頭でしょう。同社では医局の辞め方を1〜3年程度のロングスパンで相談、サポートすることの労苦を全く厭わない、数少ない企業です。こういったロングスパンでタッグを組めるエージェントを味方につけてから、医局の辞職を実行に移すほうが、成功確率は断然に上がってくるでしょう。

 

医局の辞め時…転職年齢とタイミングを考える


年齢別の医師転職時期…「26歳」

医局の辞め時…転職年齢とタイミングを考える

 

ドクターにとっての最初のターニングポイントは、初期臨床研修が終わる26歳過ぎ頃に来ます。2004年に現在の臨床研修制度になって以降、「臨床研修をどこで受けるか?」…を、ドクター自身が自らの意志で選択できる時代です。(もちろん試験を突破する必要はありますが)その中でも、初期臨床研修を終えたタイミングは、自ら専門科を選択し、後期臨床研修を受ける場所を選ぶ非常に大切な時期です。

 

後期臨床研修のタイミングと時期で、医局に属さず、市中の民間病院などで後期研修を受けたなら、大学病院で働く道は、スムーズでは無くなります。

 

しかし、全国医学部長病院長会議の調査では、初期臨床研修後に大学病院に残った(戻った)人は、全体の52・9パーセントに過ぎなかったそうです。(2011年度調査)

 

つまり、臨床研修が終わる前に、半数近くのドクターは、研究の道を捨て、臨床医として生きる道を選択していると言えます。基礎研究分野に進まず、教授や准教授という大学内の職階を目指さないつもりならば、柵だらけの医局に依存する必要はありません。また、仮に臨床分野で先進医療に携わりたいドクターでも、市中の優良病院に受け入れてもらえば、ある分野での研鑽を積む事は可能です。何も大学病院に固執する必要はないのです。

 

医師としての方向性を最初に考えた時、臨床医として生きていこうと決断したならば、26歳…それは、医局の辞め時(入局しない)です。


年齢別の医師転職時期…「35歳」

医局の辞め時…転職年齢とタイミングを考える

 

卒後10年前後…35歳頃になるドクターは、順調にキャリアを積んでいる場合、何らかの専門医の資格を取得していると考えられます。

 

専門医資格を持つ若手医師は、非常に売り手市場での転職活動が可能です。自分を高く売り、収入アップはもちろん、時間のゆとりを持つためなどの職を得る事もできるでしょう。

 

しかしこれは、35歳頃の時のドクターが、「臨床医に特化する」という道を定めた場合の話です。もしも基礎研究分野での躍進や、大学内の職階を目指しているならば、いくら売り手市場だと言えども、即転職をする訳にはいかないでしょう。

 

その時、チェックポイントになるのが、

 

  1. 博士号を取得しているか?
  2. 海外留学の経験があるか?
  3. 現在、大学病院で勤務しているか?

 

…の、3つのうち、少なくとも2つはクリアしているか?…です。

 

出世コースのトップを走っているドクターならば3つ、その次を追うドクターならば、2つ以上をクリアしている可能性が高いと考えられます。しかしまだ35歳頃…トップランナーでなくとも、今後これらの条件に適う可能性もあります。

 

しかし現在、3つのうち、1つの条件もクリアしていないのであれば、それは医局の辞め時です。これからの5年10年で、3つのポイントを全てクリアする事は至難の業でしょう。専門医資格を持つ若手ドクターとして、さっさと別の道を探した方が賢明で、収入や出世という面で、優位なキャリアを築けると考えられます。


年齢別の医師転職時期…「40歳」

医局の辞め時…転職年齢とタイミングを考える

 

卒後15年程度…40歳頃のドクターは、専門医を取得してから研鑽を積み、医師として脂に乗った、気力・体力・技術力の全てが充実している時期です。

 

当然、売り手市場にて転職活動が行え、重要なポストでのオファーも多く受けられる頃ですから、転職に伴う年収アップが、最も図れる時期だと言えるでしょう。また、退職金の展望を考えるならば、転職により、まとまった金額を受け取るための「勤続25年」を叶える事も可能です。

 

40歳…身の振り方をどうすべきか?
もしも医局に残り、職階を目指していきたいならば、

 

  1. 博士号を取得しているか?
  2. 海外留学の経験があるか?
  3. 現在、大学病院で勤務しているか?
  4. 研究成果を上げ、多くの研究予算を獲得しているか?

 

この4つのうち、少なくとも3つはクリアしていないと、なかなか厳しい年齢です。クリアをできていないドクターは、転職を考えた方が良い時期かもしれません。しかし、まだまだ医局で出世する可能性が無い訳ではありません。

 

「有利な条件で転職ができる時期」と、「医局で出世できるわずかな可能性」を天秤にかけ、前者をとるならば、それは医局の辞め時です。この時期を逃すと、“最も有利な条件”での転職は難しくなるかもしれませんが、まだ数年は、“有利な条件”での転職は可能です。医局にどうしても未練があるならば、まだ数年、様子を見ても悪くはないでしょう。


年齢別の医師転職時期…「45歳」

医局の辞め時…転職年齢とタイミングを考える

 

卒後20年…45歳頃のドクターの多くは、既に自分の進むべき道を選択し、歩んでいる事でしょう。ある人は医局の中での職階を得、ある人は市中の病院で要職につき、ある人は開業し、医院長として活躍している年齢です。

 

しかしこの年齢で、進むべき道を明確に決められぬまま、あるいは望むチャンスを得られないまま、医局に残っているドクターは、どうしたら良いのでしょうか?

 

先ず、45歳でヒラの医局員であるならば、それは医局の辞め時です。この時期を逃すと、転職市場で優位な活動ができなくなってきます。一刻も早く、次のキャリアを考えた方が無難です。

 

ある程度の職階を得ていたとしても、

 

  1. 博士号を取得しているか?
  2. 海外留学の経験があるか?
  3. 現在、大学病院で勤務しているか?
  4. 研究成果を上げ、多くの研究予算を獲得しているか?

 

これら4つの全ての条件をクリアしていなければ、教授や准教授といった上位職階になれるとは考えにくいと思われます。

 

もしもドクターが医局での職務に納得しているならば、このまま医局付きで研究と臨床に携わっていても構いません。しかし、収入面や勤務条件に不満があったり、アカデミーにおける出世を目指していたならば、45歳の今、医局の辞め時と言えるでしょう

 

この時期を境に、優位な転職はどんどん難しくなります。退職金をアテにする事も困難になるでしょう。名門医局出身のドクターという肩書を、存分に生かす時機を逃さぬよう、医局の辞め時を真剣に考えるラストチャンスかもしれません。


時期を逃さず、転職活動で優位になるためには

医局の辞め時…転職年齢とタイミングを考える

 

医局の辞め時とは、すなわち、医局でのキャリアに見切りをつける時期ではありますが、「ドクターが転職市場で優位に立ち回れる時期」…と、同義語でもあります。

 

つまり、ドクターがキャリアを積んでいく中で、できるだけメリットのあるタイミングを図ると言う、至極前向きな話です。

 

長く医局に属したドクターは、良くも悪しくも、一つの大海しか知りません。どんなに医局が大海だとしても、医療市場には、いくつもの大海が存在している事を、知っておいて欲しいのです。ドクターが活躍できる場は、医局以外にもたくさんあるという事を。

 

捨てる事は、得る事よりも、きっと、ずっと、難しい事でしょう。しかし、何かを捨てた時は、もっと大きく大切なものを手に入れる “絶好のチャンス”でもあるのです。

 

もしドクターが本コラムを読んで、「医局を辞めるべきかどうか?」…辞め時を考えるようになったなら、一人で悩まず、ぜひ、転職エージェントに相談して下さい。しかし転職の成功には、その相談先を、優良な転職エージェントに定める時に限ります。

 

私、野村龍一が、医師転職コンサルタントの立場から、口を酸っぱくして言っている事があります。それは…良い転職は、転職エージェント選択時に決まっている…という事実です。ドクターがより良い転職を実現できるよう、当研究所がお勧めする優良なエージェントへのコンタクトを、心からお勧めします。

 

 

(文責・医師紹介会社研究所 所長 野村龍一)

 

この記事を書いた人


野村龍一(医師紹介会社研究所 所長)

某医療人材紹介会社にて、10年以上コンサルタントとして従事。これまで700名を超える医師の転職をエスコートしてきた。担当フィールドは医療現場から企業、医薬品開発、在宅ドクターなど多岐にわたる。現在は医療経営専門の大学院に通いながら、医師紹介支援会社に関する評論、経営コンサルタントとして活動中。40代・東京出身・目下の悩みは息子の進路。

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医局の辞め時…転職年齢とタイミングを考える

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少し古いデータにはなりますが、厚生労働省が平成22年に行った「病院等における必要医師数実態調査」によると、科目別での医師の充足度には、それなりの格差があります。
医療費削減政策と医師市場の展望
社会的地位と高収入が叶う「ゴールドライセンス」のトップに君臨する医師業ですが、このままずっと売り手市場が続くのでしょうか?…国は、医療費削減政策を大きく掲げ、あの手この手を画策しています。医師たちの仕事環境・転職環境はどこに向かって行くのでしょうか?
医師の転勤による転職事情
転職をお考えのドクターの中には、予め転勤を前提にしたり、地域制限をかけずに求人を探す方も多いようです。狭い日本とはいえ、医師市場における地域性は様々。転職医師がそれぞれにマッチングする地域を見つけ出せるよう、メディカル市場の地域性を考えてみましょう。
求人増加中!? 在宅医療の実態
本格的な高齢者社会の到来・僻地医療問題・医療費削減政策の推進・終末期医療の価値観変化などから、地域医療の中核の一つとして、日本各地で「在宅医療」の進展が見られています。よってドクターの求人も増えているようですが…その実態は、医師にとってどのようなものなのでしょうか?
勤務医?開業医?「転職」…あなたの適性は?
勤務医?開業医?フリーランス医?…臨床医?産業医?研究医?…医師にはいろいろな働き方があります。そして今、「転職」を検討しているあなた。これを機会に、ご自身の適性を根本から考えてみてはいかがでしょうか?ここでは、エゴグラム理論を元に検討していくこととしましょう。
医師の転職と家族の問題を考える
良い転職求人があっても家族の賛成が得られなかったり、子供の教育などを理由に家族から転職を促されたり…etc.転職と家族環境の折り合いに、苦労するドクターも多いようです。家族の問題を解決するにはどうしたら良いのか?様々なエピソードと共に、そのヒントを探ってみましょう。
改正労働安全衛生法と産業医の転職市場
働く人のメンタルヘルスが叫ばれている今、法整備と共に産業医のニーズも高まってきています。2015年12月にストレスチェック義務化法が施行される事もあり、今後も注目度は高まるばかりです。産業医をとりまく市場は今、どのようなものなのでしょうか?
製薬会社への医師求人転職 =メディカルドクター=
臨床現場から離れ、製薬会社の臨床開発(治験)などを行う、MD=メディカルドクター。QOMLの観点からも注目される働き方ですが、臨床医からの転職には不安やハードルを感じている方も多い様です。 MDへの転職事情を、考えてみる事にしましょう。産業医をとりまく市場は今、どのようなものなのでしょうか?
面談対策:医師転職の専門医・専門科別セールスポイント考
せっかく転職をするのなら、少しでも良い条件で働きたいもの。提出書類や面接において自分を高く売り込むには、セールスポイントを明快にする事が大切です。その時、基本的な指針となるのが専門医取得状況です。専門医・専門科別の転職市場と、セールスポイントを考えてみましょう。
医師転職の不利益ポイント考
今や医師の転職は「当たり前」の時代。勤務医の平均転職回数は4回以上だと言われています。転職を機にキャリアアップや年収アップ、プライベートの充実を図る人が増える一方…転職が、仇となる人も。いったいその差は何なのか?転職時に不利益に働くポイントを考えてみましょう。
医師と転職キャリアプランニング
医局の絶対性が失われてきた今、医師にはキャリアの選択肢が多岐に広がっています。しかしながら、この選択的自由権が曲者。キャリアの海で迷い彷徨う、「漂浪ドクター」が後を絶ちません。転職を考える好機に、根本的なキャリアプランニングを一緒に考えてみましょう。
面談対策:医師転職の意外なセールスポイント
転職活動に於いては、ドクター自身の長所=セールスポイントが、うまく転職エージェントや求人元に伝わるかどうか?が、非常に大切なポイントとなります。そんな時、専門医資格や症例数だけが、セールスポイントでは無いのです。転職を成功に導く、意外な切り口は他にも意外とあるのです。
どの地域への転職がオススメ?=医師転職市場分析=
厚生労働省は、定期的に「医師・歯科医師・薬剤師調査」という全国調査を行っています。その目的としては「医師、歯科医師及び薬剤師について、性、年齢、業務の種別、従事場所及び診療科 名(薬剤師を除く。)等による分布を明らかにし、厚生労働行政の基礎資料を得ること」となっています。
医師転職用 履歴書の書き方とプレゼン手法
採用担当者に良い印象を与え、自分を高く売り込むには、履歴書や職務経歴書といった基本から、関連付加書類・面接コミュニケーション如何が多角的に問われます。しかもそれは、医師の味方である転職エージェントとの面談時にも実は大切な事。将来を左右する、転職時のプレゼンテーションについて考えてみましょう。
医師のセカンド転職を考える
医局を辞めての「初めての転職」と、それ以降、二回目からの転職は、その勝手が随分と違ってきます。ファースト転職でPR材料となった医局ブランドはもう使えません。辞める方法も、辞めるタイミングも、医師転職市場へのPR方法も変わるセカンド転職事情と、優位に立ち回る方法を考えてみましょう。
医師が多い・少ない都道府県は?医師・歯科医師・薬剤師調査より
厚生労働省が行っている「平成24年(2012年)医師・歯科医師・薬剤師調査の概況」によると、医師全体の働く場所としては、やはり“病院で雇用される”ことがもっとも多くなっているようです。
医師転職に有利なマネジメントスキル
医業は専業職であり、専門医資格などを得て突き詰める事で優遇される事からか、マネージメントスキルが著しい乏しいドクターが多く見受けられます。しかし、一見すると一介の医師とは直接関係の無さそうなマネージメントスキルこそ、実は転職市場で有利に働くという事実。医師のマネジメントスキルについて、考えてます。
生涯収入アップのための転職活動
収入アップを基準に転職を考えた場合、その成否は、「生涯収入」にまで思考を拡げる必要があるもの。必要な時に充分に収入を得ながら、最終的に納得のいく生涯年収を得るために…ドクターの年齢やキャリアプランに応じた、収入アップを叶える転職事情を考えてみましょう。
マイナンバー制度が医師転職市場に与える影響を真剣に考えてみる
2015年10月、国民一人一人にユニーク番号を振り分ける、「マイナンバー制度」が始まりました。その目的は、社会保障や税の運営やサービスの向上を図るものですが、この仕組みを医療サービスにも活用しようという計画も動いています。マイナンバー制度は、医療業界、そして勤務医の転職市場に何をもたらすのでしょうか?
医師不足は解消されていない?医師数と病床数の推移の裏にあるもの=医師転職市場分析=
厚生労働省は、およそ2年ごとに「医師・歯科医師・薬剤師調査」というものを行っています。
医局外様はツライ?=出身大学と違う医局に入る苦労=
現在の臨床研修制度が敷設されて以降、出身大学以外の医局に入局するケースも一般的な事となりました。ひと昔前よりは格段に「開かれた医局」になったと言われていますが…果たしてその実態は…「医局外様」という言葉が表す通り、一筋縄ではいかないようです…
医師の需要と供給のバランスは?=医師転職市場分析=
2015年12月10日、厚生労働省では「医療従事者の需給に関する検討会 医師需給分科会(第1回)」が開催されました。昨今の医療事情を反映しながら学部の定員増措置の見直しを図るなど、今後の医師の数を左右する、重要な検討会となるようです。
医師の需要と供給のバランスは?その2=医師転職市場分析=
2015年12月10日、厚生労働省が「医療従事者の需給に関する検討会 医師需給分科会(第1回)」を開催しました。ここでは、全国的にみた「医師数を鑑みた医学部定員の在り方」が検討されていました。前回の当コラムでは、医師の数が増えている一方で、地域格差が埋まっていない現実をおつたえしましたが、今回も引き続き、「医師が求められている地域はどこか」を考えてみたいと思います。
医師の需要と供給のバランスは?その3=直近5年間の動向=
厚生労働省では、数年ごとに「必要医師数実態調査」を行っています。その一方で、「医療施設(静態・動態)調査」という調査も行い、その時点での診療科別、都道府県別などの医師数および歯科医師数を把握しています。
必要医師数と必要求人医師数とのギャップの意味は?=日本医師会調査より=
厚生労働省では、数年ごとに「必要医師数実態調査」を行っていますが、2015年には日本医師会がこの調査を行いました。この調査結果からは、「必要医師数」と「必要求人医師数」とのギャップを見て取ることが出来ます。
少子高齢化ニッポン、最も患者不足となる地域は?=市場分析=
医師の仕事は、患者さんがいないと始まりません。つまり、人口が多いところには多くの病院ができますし、医師の需要も高くなります。
病床機能の転換は進むのか?迫る転換期限
つい先日、厚生労働省の社会保障審議会の「療養病床の在り方等に関する特別部会」が行われました。この会議の中では、介護療養病床と25対1医療療養病床が、2017年度末以降にどう変わっていくのか、という課題への議論が行われています。
所謂「地域に必要な医師数」とはどのように決められているのか?
日本では全国的に「医師不足」が叫ばれて久しいですが、本当にそうなのでしょうか。 確かに、有効求人倍率は常に1倍を超えていますし、どこの地域で勤務する医師でも「人手が足りない」と感じることは多いでしょう。
医師転職の難しさを、地域医療の医師偏在問題から考える
日本全国で医師不足が公の場で議論されるようになって、早10年。実はそれ以前に一度、医学部定員を減らす、という動きがあったそうです。
ポイントは「高齢化社会への対応」 厚生労働白書からみる必要な医師
先日、厚生労働省より「厚生労働白書」が公表されました。厚生労働白書とは、厚生労働省がおこなっている行政に関する年次報告書として位置づけられており、毎年少しずつ、取り上げる内容が変化しています。
医師の転職先を病院機能から考える 中核病院の定義とは
医師が転職を考える時、何を基準に転職先を選ぶのでしょうか。例えば、病院が担う役割から考えることもありますよね。「病院が担う機能」にはいくつかの定義がありますが、その中でも、時折耳にする「中核病院」という言葉があります。現在では何気なく使われている言葉ですが、どのような病院のことを定義しているのでしょうか?
公立病院への転職 医師としてのメリットはあるのか?
医師が活躍できる場所は様々な分野にありますが、中でももっとも多くの医師が勤務するのが病院などの医療機関です。医療機関は規模や特性によって、様々に分類されており、それぞれに期待されている役割、担うべき役割があります。
医師の需要は高いが、どうする?一般内科医への転職は正しい道なのか
医師という職業は、非常に多くの専門領域に分かれますが、その中でもよく見かける「一般内科」という言葉。単純ですが、だからこそその責務が分かりにくい言葉かもしれません。今回はこの「一般内科」と、今後増えてくるであろう「総合診療専門医」について考えていきたいと思います。
医師の「外来のみ勤務」への転職は可能か?
医師が働く現場としてもっとも多いのが医療機関です。しかし、入院施設のある病院では、夜間勤務や当直、オンコールなどの対応がつきもので、そういった夜間の対応に負担を感じる医師も多いのではないのでしょうか。
止まらない医師の偏在問題 自治体が医師数を完全コントロールする時代へ?
日本で全国的に“医師不足”が叫ばれるようになってから、早10年以上。ここ数年は、国が中心となって“医学部増員”を図っており、推計では2024年(平成36年)頃には、医師の需要と供給は均衡すると考えられています。
医師が総合病院へ常勤転職することは、吉なのか凶なのか
近年、病床数の変更や病院の統合などによって、医師確保対策に乗り出している、いわゆる“総合病院”。現在の医療法では、この名称への基準は無くなりましたが、それでもまだ、医師の転職先の選択肢として“総合病院”が視野に入ることは多いのではないでしょうか。
医師の“急性期病院への転職事情”を考える(公立編)
医療業界は日々目まぐるしく変化を続けています。その影響は、病院の機能にも及んでいます。今回は、ここ数年で色々な“変化”を余儀なくされている、急性期病棟に焦点を当てていきたいと思います。
医師がクリニックへ転職するメリットとは?
医師の就職先といえば、“病院”というのが一般的でした。しかし、近年では勤務スタイルの多様化に伴い、クリニックへの就職・転職を希望する医師も増加しており、実際に求人情報も増加してきています。
医師転職サイトの“非公開求人”の実態とは?
日ごろから多忙な医師にとって、時間的・精神的な負担をかけずに、効率よく“優良な求人情報”を探す手段とは、どのような方法なのでしょうか?近年、医師の転職方法の主流になりつつある医師転職支援サービスの“非公開求人”について、詳しくご紹介していきたいと思います。
一般病院への転職、何を見てどう考える?
日本の医療分野では、一般病院という呼び方への明確な定義はありませんが、大学病院や特定機能病院との違いを明確にするために、一般病院と呼んでいる傾向にあります。
転職を考えるなら今!医師に求められる“地域医療”への対応力
現在の日本の医療は、抜本的な改革無しには立ちいかない状況に追い込まれています。そんな現在を生きる医師に対し、これまでの“狭く深い”分野での専門性から、“より広く深く”対応する力が求められています。今、医師が転職を考えるなら、このようなスキルを必要とされる“地域医療”に対応できる力を養うことも必要かもしれません。
いくつになっても可能なのか!?中堅医師の大学病院への転職
“大学病院”というとベテランの医師もいますが研修医も含め若い医師が多いというようなイメージがありませんか。医師以外の例えば看護師なども、卒後すぐに就職する先が大学病院である人が多いため、どうしても平均年齢は若くなります。今回は、大学病院で求められる医師の資質と、中堅以降での大学病院への転職について、考えてみます。
急性期病院への転職事情を考える(民間病院編)
以前、公立病院の急性期病院への転職に関する情報をお伝えしました。今回は、民間病院の急性期医療に着目していきます。公立病院と比較しながら、民間病院ならではの視点で概要をご紹介していきます。
必要医師数と医師確保対策から医師の転職を考える
全国的に医師不足が叫ばれているものの、平成36年ころには医師数は需要と供給のバランスが取れるとされています。しかし、それはあくまでも全体で見た医師数の話であり、都道府県別に見ると、現在でも医師数の需要と供給のバランスには、偏りが見られており、今後もその傾向は高まることが予測されます。
医師の需要が最も高い県はどこか?= 医師確保対策と医師必要数から考える
平成29年現在ではまだまだ医師不足が謳われているものの、平成36年ころには医師の「需要と供給」バランスが取れるとされています。今後は、医師も自分を積極的に売り込まなければならない時代がやってくるかもしれません。
医師転職市場分析 医師にとっての「短時間正社員制度」を考える
日本の一般企業では、2008年頃から「短時間正社員制度」の導入が推奨されています。この制度は、雇用者・被雇用者ともにそれなりにメリットがあるといわれていますが、果たして医師の世界でもそうなのでしょうか。制度の仕組みと、医師にとってのメリット・デメリットを考えてみます。
医師転職市場分析 相変わらず需要が高い、リハビリテーション医
リハビリテーション医の特長として、東京・大阪・福岡など都市部での需要が高く、実際の雇用人数も多くなっています。医学部増設に伴い医師数の増加が見込まれていますが、診療科によっては今後、都市部での医師の需要が低下するケースも見込まれますが、一方で「診療科としての需要が高い」というのは、その科の医師にとっては喜ばしいことかもしれません。
大学の医局から遠隔地へ勤務する「医師派遣」は法的に問題ないのか?
大学(医局)へ所属すると、避けては通れないのが「遠方への勤務異動」です。「君、○○の▲▲、好きだったよね〜」これはある医療系ドラマの中で、教授が「左遷命令」として使っていた言葉ですが、実際にこれをやると「法的にはNG」というケースがあります。

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