医師転職に有利なマネジメントスキル

医業も“業”なら、マネジメントが重要です

医師転職に有利なマネジメントスキル

■ 記事作成日 2015/9/15 ■ 最終更新日 2015/9/15

 

医師とは、常に進取が求められる職業です。多くのドクターは、新しい知識や技術の会得に日々研鑽を続け、質の高い医療を提供できるように努めています。

 

昭和中期までは、医師にとって第一義の「医療診療スキル」(専門的スキル)だけを追求しておけば良いとされていたきらいもあり、医師免許が“生涯安泰”を保証してくれていた市場背景からも、その他のスキルはあまり求められていませんでした。

 

しかし、昭和晩期からは、「コミュニケーションスキル」という第二のスキルが求められるようになります。医業も客商売には変わりなく、デリケートで特別な領域だからこそ、より細やかな配慮が必要で、患者や家族に優しく好意的に接し、診療内容について委細な説明を授ける必要があると認識され始めました。それまで“仏頂面”の“上から目線”で診療していたドクターも、コミュニケーションスキルの重要性を初めて知る事になったと言います。

 

そして平成の現在、新たに「マネジメントスキル」という第三のスキルが求められています。医業も業である以上、安定経営が求められますが、医療費削減施策の影響などから、現在、公的病院の実に80%程度が赤字経営であると言われています。そんな中、うまく診療室や病医院全体を運用し、人・物・金の流れを滞りなくするためには、医師一人一人にも、マネジメントスキルが求められているのです。

 

この第三のスキル「マネジメントスキル」を持つ医師は、転職市場で非常に重宝され、有利な条件で成功をつかめると言ったらどうでしょう?…ドクターも、マネジメントスキルについて、興味を持ってきたのではないでしょうか?


一般ドクターのマネジメントレベルは高くない!?

医師転職に有利なマネジメントスキル

 

医学部を卒業して十年ほど経つと、診療の現場でも、何らかの役職を得るケースが増えて来ます。将来的に、診療科の部長や副部長、病院長や医院長などの要職を目指しているドクターもいるのではないでしょうか?

 

人・物・金…それらにまつわる時間や時機・方向性・質量をハンドリングするマネジメントには、概念の理解から各種運用まで、実に多角的なスキルが必要です。

 

しかし、一般的な医師の多くは、マネジメント能力を持ち合わせていません。その大きな原因は、マネジメントの重要性を意識する機会や、実際に学ぶ機会が無かったからだと言えるでしょう。

 

医学部のカリキュラムや医師国家試験で、マネジメントは重要視されていませんし、研修医時代でさえ、学ぶ機会はほぼありません。運よく上級医や指導医に、マネジメントスキルに長けた人がいた場合は別ですが、そんなラックは滅多にないでしょう。

 

もちろん、一部の医師は、誰かに教わらずとも、天性の勘でマネジメントのポイントを把握し、秀悦な管理能力を発揮しています。しかしそれは非常にレアなケースで、実際マネジメント勘のある医師は、極めて少ないのが現実でしょう。

 

一般企業では、“利益を追求する”という大義名分がわかりやすく存在していますが、医療機関ではそればかりを大々的に掲げる訳にはいきません。しかし、医業も“業”であるため、利益が無ければ成り立ちません。その二枚舌の正論とうまく折り合いをつける、医業ならではのマネジメントの推進が求められています。

 

医業のマネジメントは、ある意味、一般企業のそれよりも、非常に高いスキルが要される、難儀な事かもしれません。

 

難儀だからこそ、ニーズの高いマネジメントスキル

 

専門的スキル・コミュニケーションスキル・マネジメントスキルの三拍子が揃って初めて一端のビジネスマンになれるという概念は、一般企業では至極当然の事として浸透しています。

 

しかし、病医院の中でその三拍子が揃った人材は非常に少なく、概念自体がまだまだ浸透していないのが現実です。

 

医師が一人一人と真摯に向き合い、良心的に質の高い医療を提供しようと努めたならば、どうしても売上単価(敢えてそう表現しています)は下がってしまうでしょう。しかし一方で、十分な収益を確保しなければならない事情も然るべきです。医療のクオリティと医療機関の収益を共に追求した場合、相反するものであるのは明確でありながら、うまく調整し、最適化する必要があります。そう、それがマネジメントなのです。

 

さらに医療機関では、急患の対応や、医療事故防止などのための危機管理体制敷設など、特異なマネジメントにも神経を使わなければなりません。

 

医師にとって非常に難儀なものであるマネジメントスキルですが、難儀だからこそ、それを持っている者は、転職市場で非常に高い評価を受けます。

 

初就職の研修医でマネジメントスキルを持っている人材はいませんが、転職の医師が、その“第三のスキル”を持っていない訳はありません。

 

もしもドクターが自身のキャリアを振り返り、何らかのマネジメントスキルを会得している状況ならば、それは「マネジメント経験」や「マネジメントスキル」として言語化し、履歴書や職務経歴書などに記載したり、面接の際に口にすべきPRポイントなのです。

 

そればかりか、現在、マネジメントスキルにまで意識のあるドクターが少ないため、マネジメント領域の大切さを認識しているだけでも重要なPRポイントになるでしょう。もしもドクターにマネジメント経験が無かったとしても、マネジメント概念を取り入れたビジョンを語るだけでも、PRポイントになると考えられます。

 

現在の医療市場で転職活動をするドクターは、今一度、マネジメントスキルに焦点をあて、うまくそのワードを転職活動に取り込むべきなのです。

医師のマネジメントスキルは、どうPRするのか?

 

前述の通り、医業に必要なスキルも、他の業種と全く変わりません。

 

第一のスキル「専門的スキル=(医療診療スキル)」
第二のスキル「コミュニケーションスキル」
大三のスキル「マネジメントスキル」

 

この三つはどれも大切で、転職活動においてはそれぞれPRすべき情報です。しかし、多くの医師の職務経歴書を見てみると、第一のスキルである「医療診療スキル(専門的スキル)」のみを記載し、第二第三のスキルには触れてもいないケースが大多数です。

 

時折、第二のスキル「コミュニケーションスキル」については、チーム医療の大切さなどを説く事で、表現しようとするドクターを見受けますが、第三のスキル「マネジメントスキル」については、医療業界全体に於いて、まだまだ意識が浸透していないと言わざるを得ません。

 

しかし、そのPR方法は実に簡単です。職務経歴書に、医療診療スキル・コミュニケーションスキル・マネジメントスキルを章立てて記載すれば良いのです。「マネジメントについて」という項目を立て、それに言及するだけで、ドクターがマネジメントスキルの重要性を自覚している事を顕せるでしょう。

 

ところが、そんな風に指南すると…多くのドクターから「マネジメントなんてした事無いよ」…と、いう答えが返ってきます。しかし、卒後5年もたって、マネジメントを一度もした事のない医師などいません。

 

部長や副部長では無くとも、何らかのチームやユニットのリーダーになった経験があったり、下級医が一人でもいる環境で働いていたら、知らず知らずのうちに、必ず人的マネジメントを行っています。目的を達成するために、部下や後輩に指示を出したり、先輩や役職者にかけあったり、看護部門や薬剤部門などと連絡連携をとる事などは、総てマネジメントなの業務です。そのような業務の中で、一つや二つ、工夫した事はありませんか?

 

例えば、チーム内のミーティングが円滑に進むように、業務日誌フォーマットの工夫を図ったり、電子化を導入するなどの経験は、「情報マネジメント実績」としてPRできるでしょう。

 

例えば、業務シフトを組んだり、スタッフに残業を依頼したり、繁忙箇所にスタッフを導入するなどの経験は、「人事マネジメント実績」としてPRできるでしょう。

 

例えば患者の重篤度や緊急度に優先順位をつけ、対応するスタッフを割り当てたり、診療や入院や手術などの時期や時機を、適宜調整していたなどの経験は、「プロジェクトマネジメント実績」「チームマネジメント実績」としてPRできるでしょう。

 

このように、多くの医師は知らず知らずのうちにマネジメントを実行しています。意識的に行い、言語化し、目標化し、スキルとして昇華させているか?…というポイントは確かに問題かもしれませんが、職務経歴書や面接でPRするに充当する実績には違いありません。

 

「マネジメント意識を持って、医療を提供しています。」

 

もし仮に、ドクターが具体的なエピソードを饒舌に語れなくても、職務経歴書や履歴書の自己PR欄に、ぜひこの一言を添えてみて下さい。それだけで、ドクターへの評価がプラス査定される事は間違いないでしょう。医師にとってマネジメントスキルとは、それだけ見落とされてきたポイントなのです。

 

もしも面接の際に、「ドクターはマネジメント経験はありますか?」「ドクターのマネジメント意識とは、具体的にどのような事ですか?」…などと質問されたとしましょう。

 

ドクターのマネジメント意識をPRする、正に「渡りに船」の質問です。

 

役職的なマネジメント経験がある場合は、どんな役職で何人くらいのスタッフを束ねていて、どんな業務を行っていたか?…を、具体的に述べましょう。具体的なエピソードがあれば付け加えると良いですが、取って付けた様な話しかできないならば、能動的に話す必要はありません。

 

役職についていなくとも、何らかのプロジェクトリーダーやチームリーダーなどをした事があれば、それを語って下さい。勉強会や入院患者を対象としたクリスマスパーティーなど、直接的な診療と関わる事でなくとも構いません。それらも、病院運営には必要な業務の一つなのですから。

 

何らかのリーダーなどの経験がなくとも、マネジメント意識を持って進めた業務を探してみて下さい。
「前職はフラットな職場で役職が少なく、役職としてのマネジメント経験はありませんが、後輩医師が診療スキルを上げるためのOJTには、充分に配慮してきました。」

 

「医師自ら“報・連・相”の重要性を掲げ、診療現場で大きな声で確認事項を復唱したり、看護師や他の医療スタッフの名前を呼んで明確に指示を出したり、挨拶やお礼を意識的にハッキリと口にする事で、現場の雰囲気が一気に変わりました。

 

業務効率は良くなり、小さなミスも減り、何よりチームに一体感が生まれ、明るい職場になったと思います。やはり、診療現場における医師は、たとえ役職についてなくともマネジメント意識を持ち、チームをひっぱっていく役割がある事を実感しました。」

 

…などの回答は、経験値から引き出せるはずです。


そもそも「マネジメント」とは何だろう?

医師転職に有利なマネジメントスキル

 

前章で“医師のマネジメントスキルの重要性”についてお話してきましたが、「そもそも、マネジメントスキルとは何なのか?」…という疑問にもお答えしておきましょう。

 

マネジメントは、よく「管理」と和訳されますが、その言葉が示す範囲はとても広く、「改善」「改革」 「評価」「分析」「選択」 「回避」「計画」「調整」「指揮」「統制」「統括」「組織化」などなど、多様な意味合いを持っています。

 

そして、主にビジネスにおいて(医師の場合、医業や病医院経営において)、人・物・金・情報といったビジネス資源や資産を、いかに運用・運営し、ビジネス上の効果を最大化・最適化するのか?…という活動の事を指します。

 

マネジメントには、業務ごとに様々な種類がありますが、診療の現場で重要視されるのは、「人のマネジメント」「情報マネジメント」「リスクマネジメント」などです。

 

最近は、医師の働き方が多様化し、フリーランス医師や転職を繰り返す医師も増えて来ました。医師不足や医師の偏在が問題化されている業界において、適材適所に適宜必要なドクターを配置する事が、以前にも増して難しくなってきました。
医師が不足すると、一人あたりの仕事量は増え、疲労は蓄積し、心身の健康が保てなかったり、モチベーションが下がるなどで、現場の最適化が図れない大問題となります。そのような環境は、重大な事故を招く糸口にもなりかねません。

 

そのような事態を防ぐためにも、医業におけるマネジメントは、非常に重要なものなのです。もしもドクターが管理職で無くとも、自身の仕事をいかに最適化するかを考えた時、人は、「セルフマネジメント」を行っているはずですし、行っていくべきでしょう。

 

全てのマネジメントに活用できる、基本のPDCAサイクル

 

PDCAサイクルという言葉を聞いた事がある人も多いでしょう。Plan(計画)→ Do(実行)→ Check(評価)→ Action(改善)の 4行程をサイクルとして何度も繰り返すことによって、継続的に進化・改善・最適化するための考え方です。多くの一般企業では、目標達成のためのマネジメント手法として広く汎用的に用いられ、生産管理・品質管理・売上管理などに役立てられています。

【P=plan(計画)】
大中小などレイヤー毎に目標を定め、過去の実績や未来の展望などを鑑み、いつ誰がどのような手法で実行するかを計画するもの。

 

【D=do(実行)】
計画に沿って業務を遂行するもの。

 

【C=check(評価)】
計画に沿って行った業務の結果を受けて、成否や問題点などが無いかを確認するもの。

 

【A=action(改善)】
計画から逸脱してしまったポイントを見出し、改善策を立て、次の計画のためのソースとするもの。

 

マネジメントスキルに長けている医師の多くは、個人の習慣としてPDCAサイクルを行っているようですが、組織だってそれを行っている医療機関は少ないのが実情です。

 

しかし最近では、このPDCAサイクルを、医療現場に於いても導入すべきだという考えが一般化しつつあります。

 

例えば一般の企業では、必ず当期ごとに「予算書」(=Plan)があり、その売上や利益ラインを達成するために、様々な商品やサービスを開発したり、流通させたりします。それらの運用に必要な人・物・金・情報をうまく調整し、マネジメントをしていくというのが慣例です。

 

医療現場で医師自ら「売上」や「利益」を第一義に掲げる訳にはいきません。しかし、おおまかに、「医師一人で、一日何人くらいの患者さんを診る必要があるか?」…という数字の目安は把握しておくべきです。

 

業務フローを整理すれば、医師以外の医療スタッフがヒアリングや処置できる事を、今よりも効率化する事はできるでしょう。医師およびスタッフの時間単価や、必要経費のおおまかなラインは、医療機関が“業”である以上、ビジネスパーソンとして把握すべきマネジメントの常識です。

 

医師が初めてPDCAサイクルを実施する際の注意点

 

医師がPDCAサイクルを実施しようとした場合、PDCAのPlanから着手し、何から計画したらよいか途方に暮れたり、壮大な理想論を掲げて現場の医業資産(人材やベッド数や医療機器など)でまかなえない様な無謀な計画を立てるケースがよく見受けられます。

 

PDCAサイクルは、あくまで目の前のDoを起こすためのPlanを立てるものです。理想論や大きな方向性などは、理念やビジョンの策定というレイヤーで必要なもので、医師が行うPlanはもっと現場よりのものとなります。

 

従って、初めてPlanを立てる際は、Planから始めるのではなく、Checkを行ったうえでPlanに入り、PDCAサイクルを回していく事をお勧めします。

 

手始めのCheck=評価とは、現場の課題を見つけていく事から着手します。

 

例えば、最近起こってしまった小さなミス(診療内容だけでなく、診察順番ミス、報告連絡ミス、探すのに時間を要した書類など、あらゆる観点から)…を洗い出します。

 

例えば、他の医師や看護師などがこぼしていた愚痴などを洗い出します。

 

例えば、患者さんから出てきた、要望やクレームなどを洗い出します。

 

例えば、ドクターが「面倒だな・大変だな」と思っている事を洗い出します。

 

それらを整理して、課題としてリストアップするのです。課題が見えてきたら、その解決策として何をすれば良いのか?…を、実地的な計画=Planに落としていけるはずです。

 

手始めの【Check】から始めたCPDCAを一通り終え、ドクター自身が成果として確信できたものは、上長に提案したり、医療スタッフと共有するなどして、現場のノウハウとして浸透させていきましょう。

 

そして次のステップとして、チーム全体を巻き込んだ上での新たなPDCAを進めていき、スパイラル的に昇華させていくと良いでしょう。


あらゆる医師に必要な「人のマネジメントスキル」

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マネジメントと一口にいっても多様な視点のそれが存在しますが、こと医師の必要なマネジメントスキルは、大きく分けて二つであると考えられます。

 

一つ目は、医療経営に関わる「財務マネジメントスキル」です。

 

医療現場の運営を最適な収益へと結びつけるため、資産取得のための資産調達から、資産を売上に変え、売上を利益に変えるためのPDCAを行っていきます。もちろん多少の会計知識は必要で、財務状況をモニタリングするスキルも必須です。

 

しかしこの「財務スキル」は、開業医や病院長や理事長の経営レイヤーの医師に強く求められるスキルであり、診療とは別の専門スキルも問われるため、一般の医師にマストで求められているものではありません。一般の医師は、財務マネジメントの必要性を理解し、その概念を把握しておけば良いでしょう。

 

二つ目は、医療運営に関わる「人的マネジメントスキル」です。

 

現場がうまく回って行くように、プロジェクトやスケジュールを個人やチーム単位で管理したり、一人一人のスキルを向上させていくための研修やOJTや勉強会などを管理したり、現場の繁忙具合などに応じて医療スタッフの応援要請を予め行ったりと、スタッフの適材適所や、質の向上、量の調整などを行うためのスキルです。

 

今でも既に、ドクターの多くは何らかの人的マネジメントに関わっているでしょう。これからは、医師不足・診療報酬改定・地域包括医療などの背景を抱える医療業界で、それを意識的・能動的に行い、人事管理・組織統制・能力開発・指導援助・指示命令という観点で、マネジメントスキルとして向上させていく事が、全てのドクターにおいて必至であると考えられます。


職階で異なる、必要なマネジメントスキル

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マネジメントを業務として行う人材に必要なスキルは、職階によって随分と異なってきます。ここでは、組織の職階の中のレイヤー毎に、どんなマネジメントスキルが重要になってくるのか、考えてみる事にしましょう。

 

ハーバード大学のロバート・カッツ教授は、組織における職階によって必要とされるマネジメントスキルを、「カッツの理論」として定義化しています。

カッツの理論:組織に役割における職階とは?

 

医療機関・企業・官公庁etc.どんなに組織が異なっていても…その組織の職階は、大きく3つに分ける事ができます。

 

【A】トップマネジメント層
経営陣の事を指します。医療機関の場合、理事長や理事、病院長や医院長などがこれに当ります。

 

【B】ミドルマネジメント層
管理職層の事を指します。医療機関の場合、診療科の部長や、副部長などがこれに当ります。

 

【C】ロワーマネジメント層
監督職層の事を指します。医療機関の場合、ユニットリーダーやチームリーダーや班長など、あらゆる“長”の他、何らかの指導医になった場合や、診療科内に下級医師が一人でもいる場合は、これに当るでしょう。さらに医師の場合、看護師や薬剤師などのあらゆる医療スタッフを現場で統括する立場にあるため、全ての医師は監督職層以上のマネジメント職に就いていると言っても過言ではありません。

 

カッツの理論:組織に必要なマネジメントスキルとは?

 

組織に必要なマネジメントスキルは、

 

【1】テクニカルスキル=業務遂行スキル
【2】ヒューマンスキル=対人対処スキル
【3】コンセプチュアルスキル=理念化概念化スキル

 

…です。

 

ドクターの場合、

 

【1】テクニカルスキルは、医療や診療に関するスキルです。

 

【2】ヒューマンスキルとは、他社との良好な関係を構築・維持するために必要なスキルです。上司や同僚や部下、そして患者さんや、業者さんなど、業務に関わる全ての人との対人関係を円滑にし、業務が最適化されるために不可欠で、組織で働く人間にとって、非常に重要なスキルです。

 

【3】コンセプチュアルスキルとは、組織の理念を明確化し、どのようなマインドで、どのような方向性に、どのような方法で進むか?…を、舵取りするスキルです。組織と社会の状況を正しく判断し、政策を決定するためのスキルで、幅広い知識や知恵、論理的推考能力などが求められるものです。

 

カッツの理論:組織に必要なマネジメントスキルとは?

 

カッツは、職階に応じて求められるマネジメントスキルの質量を、下記の図のようにまとめています。職階が上がれば上がるほど、コンセプチュアルスキルが重要で、下層の職階では、テクニカルスキルが重要だとされています。

 

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ドクターの現在の職階はどこか?…を、しっかり考え、転職活動において必要なPR材料を揃えて下さい。職務経歴書への記載や面接時にアピールすべき情報のバランスは、ほぼ、このカッツの理論通りで間違いないと考えられます。


なぜ転職活動にマネジメントスキルが重要か?

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なぜ、マネジメントスキルの研鑽やそのPRは、転職に有利なのでしょうか?

 

前述をまとめると…

 

医師個々人のマネジメントスキルの重要性が明確に問われるようになったのはごく最近の事であるため、高いマネジメントスキルを保有している人材や、その重要性を自覚している人材が少なく、PR価値が高いポイントである事。

 

医師は医師である以上、全ての人材が“マネージャー”であり、経営陣でなくとも、役職者でなくとも、現場を指揮監督する立場にあるため、他の職業よりも、よりマネジメントスキルが求められている事。

 

…これらの理由により、「マネジメントスキル」は、転職で非常に重要な観点となり、きちんと対峙し、戦略を立てると、転職活動に有利に働くものとなるのです。

 

しかし、転職エージェントによっては、「マネジメントスキル」を、まだまだ重要視していない所も多様にあるようです。

 

私、野村龍一が、医師転職コンサルタントの立場から、口を酸っぱくして言っている事があります。それは…良い転職は、転職エージェント選択時に決まっている…という事実です。ドクターがより良い転職を実現できるよう、当研究所がお勧めする優良なエージェントへのコンタクトを、心からお勧めします。

 

 

(文責・医師紹介会社研究所 所長 野村龍一)

 

この記事を書いた人


野村龍一(医師紹介会社研究所 所長)

某医療人材紹介会社にて、10年以上コンサルタントとして従事。これまで700名を超える医師の転職をエスコートしてきた。担当フィールドは医療現場から企業、医薬品開発、在宅ドクターなど多岐にわたる。現在は医療経営専門の大学院に通いながら、医師紹介支援会社に関する評論、経営コンサルタントとして活動中。40代・東京出身・目下の悩みは息子の進路。

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この20年ほどの間、分娩取扱い施設数は減少傾向にあるといわれながらも、厚生労働省が公表している資料では、平成20年に一度、産婦人科医・産科医の数が増えていることになっています。
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初めて転職をする医師を支えて成功事例600名以上!医師専門のベテラン転職支援コンサルタントによる、医師向け「失敗しない転職方法」の伝授と、医師紹介会社を選ぶ際の比較検討評価ポイント・ランキングレビューを紹介致します。
耳鼻咽喉科の医師転職 =市場分析=
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精神科・心療内科の医師転職 =市場分析=
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整形外科の医師転職 =市場分析=
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麻酔科の医師転職 =市場分析=
麻酔科医は、医師の中では珍しく、1日単位で完結することが多い仕事です。麻酔科医は基本的に、術前回診で患者と初めて接し(ペインクリニックを除く)、患者入室後から患者のモニタリング、麻酔、必要に応じた投薬などを行いますが、患者が退室した後は、その患者の主治医が患者の状態を管理しますので、麻酔科医の仕事はここまで、といえます。
リハビリテーション科の医師転職 =市場分析=
日本は全国的に、どの科でも医師不足が叫ばれて久しいですが、ここ数年、需要が拡大している科にリハビリテーション科があります。リ
糖尿病内科の医師転職 =市場分析=
糖尿病内科、という科が標榜されるようになったのは、1990年代頃。もちろん、それまでも糖尿病の診療は行われてきましたし、糖尿病自体には古くからの歴史もあります。
救急科の医師転職 =市場分析=
厚生労働省が公表している「必要医師数実態調査」の調査結果報告書によると、(現役医師数 + 必要医師数(正規・非正規含む)÷ 現役医師数という計算式で倍率が算出されています。
美容外科の医師転職 =市場分析=
厚生労働省が平成22年に行った「病院等における必要医師数実態調査」によると、科目別での現役医師数、必要医師数ともに最も少ないのは、美容外科です。
今後の転職求人市場で勝ち残れる医師像とは =医師転職市場分析=
2015年3月、厚生労働省で「第9回地域医療構想策定ガイドライン等に関する検討会」が行われ、いくつかの資料が公表されました。
現在の充足度別にみた医師科目別格差とは=医師転職市場分析=
少し古いデータにはなりますが、厚生労働省が平成22年に行った「病院等における必要医師数実態調査」によると、科目別での医師の充足度には、それなりの格差があります。
医療費削減政策と医師市場の展望
社会的地位と高収入が叶う「ゴールドライセンス」のトップに君臨する医師業ですが、このままずっと売り手市場が続くのでしょうか?…国は、医療費削減政策を大きく掲げ、あの手この手を画策しています。医師たちの仕事環境・転職環境はどこに向かって行くのでしょうか?
医師の転勤による転職事情
転職をお考えのドクターの中には、予め転勤を前提にしたり、地域制限をかけずに求人を探す方も多いようです。狭い日本とはいえ、医師市場における地域性は様々。転職医師がそれぞれにマッチングする地域を見つけ出せるよう、メディカル市場の地域性を考えてみましょう。
求人増加中!? 在宅医療の実態
本格的な高齢者社会の到来・僻地医療問題・医療費削減政策の推進・終末期医療の価値観変化などから、地域医療の中核の一つとして、日本各地で「在宅医療」の進展が見られています。よってドクターの求人も増えているようですが…その実態は、医師にとってどのようなものなのでしょうか?
勤務医?開業医?「転職」…あなたの適性は?
勤務医?開業医?フリーランス医?…臨床医?産業医?研究医?…医師にはいろいろな働き方があります。そして今、「転職」を検討しているあなた。これを機会に、ご自身の適性を根本から考えてみてはいかがでしょうか?ここでは、エゴグラム理論を元に検討していくこととしましょう。
医師の転職と家族の問題を考える
良い転職求人があっても家族の賛成が得られなかったり、子供の教育などを理由に家族から転職を促されたり…etc.転職と家族環境の折り合いに、苦労するドクターも多いようです。家族の問題を解決するにはどうしたら良いのか?様々なエピソードと共に、そのヒントを探ってみましょう。
改正労働安全衛生法と産業医の転職市場
働く人のメンタルヘルスが叫ばれている今、法整備と共に産業医のニーズも高まってきています。2015年12月にストレスチェック義務化法が施行される事もあり、今後も注目度は高まるばかりです。産業医をとりまく市場は今、どのようなものなのでしょうか?
製薬会社への医師求人転職 =メディカルドクター=
臨床現場から離れ、製薬会社の臨床開発(治験)などを行う、MD=メディカルドクター。QOMLの観点からも注目される働き方ですが、臨床医からの転職には不安やハードルを感じている方も多い様です。 MDへの転職事情を、考えてみる事にしましょう。産業医をとりまく市場は今、どのようなものなのでしょうか?
面談対策:医師転職の専門医・専門科別セールスポイント考
せっかく転職をするのなら、少しでも良い条件で働きたいもの。提出書類や面接において自分を高く売り込むには、セールスポイントを明快にする事が大切です。その時、基本的な指針となるのが専門医取得状況です。専門医・専門科別の転職市場と、セールスポイントを考えてみましょう。
医師転職の不利益ポイント考
今や医師の転職は「当たり前」の時代。勤務医の平均転職回数は4回以上だと言われています。転職を機にキャリアアップや年収アップ、プライベートの充実を図る人が増える一方…転職が、仇となる人も。いったいその差は何なのか?転職時に不利益に働くポイントを考えてみましょう。
医師と転職キャリアプランニング
医局の絶対性が失われてきた今、医師にはキャリアの選択肢が多岐に広がっています。しかしながら、この選択的自由権が曲者。キャリアの海で迷い彷徨う、「漂浪ドクター」が後を絶ちません。転職を考える好機に、根本的なキャリアプランニングを一緒に考えてみましょう。
面談対策:医師転職の意外なセールスポイント
転職活動に於いては、ドクター自身の長所=セールスポイントが、うまく転職エージェントや求人元に伝わるかどうか?が、非常に大切なポイントとなります。そんな時、専門医資格や症例数だけが、セールスポイントでは無いのです。転職を成功に導く、意外な切り口は他にも意外とあるのです。
どの地域への転職がオススメ?=医師転職市場分析=
厚生労働省は、定期的に「医師・歯科医師・薬剤師調査」という全国調査を行っています。その目的としては「医師、歯科医師及び薬剤師について、性、年齢、業務の種別、従事場所及び診療科 名(薬剤師を除く。)等による分布を明らかにし、厚生労働行政の基礎資料を得ること」となっています。
医局の辞め時…転職年齢とタイミングを考える
教授や准教授になれる医師はほんの一握り。医学博士への道も、誰にでも訪れる訳ではありません。医師のキャリアに於ける医局の辞め時っていつだろう?これからのキャリアを考えた場合に、見切りをつけるべき時期とタイミングを考えてみましょう。
医師転職用 履歴書の書き方とプレゼン手法
採用担当者に良い印象を与え、自分を高く売り込むには、履歴書や職務経歴書といった基本から、関連付加書類・面接コミュニケーション如何が多角的に問われます。しかもそれは、医師の味方である転職エージェントとの面談時にも実は大切な事。将来を左右する、転職時のプレゼンテーションについて考えてみましょう。
医師のセカンド転職を考える
医局を辞めての「初めての転職」と、それ以降、二回目からの転職は、その勝手が随分と違ってきます。ファースト転職でPR材料となった医局ブランドはもう使えません。辞める方法も、辞めるタイミングも、医師転職市場へのPR方法も変わるセカンド転職事情と、優位に立ち回る方法を考えてみましょう。
医師が多い・少ない都道府県は?医師・歯科医師・薬剤師調査より
厚生労働省が行っている「平成24年(2012年)医師・歯科医師・薬剤師調査の概況」によると、医師全体の働く場所としては、やはり“病院で雇用される”ことがもっとも多くなっているようです。
生涯収入アップのための転職活動
収入アップを基準に転職を考えた場合、その成否は、「生涯収入」にまで思考を拡げる必要があるもの。必要な時に充分に収入を得ながら、最終的に納得のいく生涯年収を得るために…ドクターの年齢やキャリアプランに応じた、収入アップを叶える転職事情を考えてみましょう。
マイナンバー制度が医師転職市場に与える影響を真剣に考えてみる
2015年10月、国民一人一人にユニーク番号を振り分ける、「マイナンバー制度」が始まりました。その目的は、社会保障や税の運営やサービスの向上を図るものですが、この仕組みを医療サービスにも活用しようという計画も動いています。マイナンバー制度は、医療業界、そして勤務医の転職市場に何をもたらすのでしょうか?
医師不足は解消されていない?医師数と病床数の推移の裏にあるもの=医師転職市場分析=
厚生労働省は、およそ2年ごとに「医師・歯科医師・薬剤師調査」というものを行っています。
医局外様はツライ?=出身大学と違う医局に入る苦労=
現在の臨床研修制度が敷設されて以降、出身大学以外の医局に入局するケースも一般的な事となりました。ひと昔前よりは格段に「開かれた医局」になったと言われていますが…果たしてその実態は…「医局外様」という言葉が表す通り、一筋縄ではいかないようです…
医師の需要と供給のバランスは?=医師転職市場分析=
2015年12月10日、厚生労働省では「医療従事者の需給に関する検討会 医師需給分科会(第1回)」が開催されました。昨今の医療事情を反映しながら学部の定員増措置の見直しを図るなど、今後の医師の数を左右する、重要な検討会となるようです。
医師の需要と供給のバランスは?その2=医師転職市場分析=
2015年12月10日、厚生労働省が「医療従事者の需給に関する検討会 医師需給分科会(第1回)」を開催しました。ここでは、全国的にみた「医師数を鑑みた医学部定員の在り方」が検討されていました。前回の当コラムでは、医師の数が増えている一方で、地域格差が埋まっていない現実をおつたえしましたが、今回も引き続き、「医師が求められている地域はどこか」を考えてみたいと思います。
医師の需要と供給のバランスは?その3=直近5年間の動向=
厚生労働省では、数年ごとに「必要医師数実態調査」を行っています。その一方で、「医療施設(静態・動態)調査」という調査も行い、その時点での診療科別、都道府県別などの医師数および歯科医師数を把握しています。
必要医師数と必要求人医師数とのギャップの意味は?=日本医師会調査より=
厚生労働省では、数年ごとに「必要医師数実態調査」を行っていますが、2015年には日本医師会がこの調査を行いました。この調査結果からは、「必要医師数」と「必要求人医師数」とのギャップを見て取ることが出来ます。
少子高齢化ニッポン、最も患者不足となる地域は?=市場分析=
医師の仕事は、患者さんがいないと始まりません。つまり、人口が多いところには多くの病院ができますし、医師の需要も高くなります。
病床機能の転換は進むのか?迫る転換期限
つい先日、厚生労働省の社会保障審議会の「療養病床の在り方等に関する特別部会」が行われました。この会議の中では、介護療養病床と25対1医療療養病床が、2017年度末以降にどう変わっていくのか、という課題への議論が行われています。
所謂「地域に必要な医師数」とはどのように決められているのか?
日本では全国的に「医師不足」が叫ばれて久しいですが、本当にそうなのでしょうか。 確かに、有効求人倍率は常に1倍を超えていますし、どこの地域で勤務する医師でも「人手が足りない」と感じることは多いでしょう。
医師転職の難しさを、地域医療の医師偏在問題から考える
日本全国で医師不足が公の場で議論されるようになって、早10年。実はそれ以前に一度、医学部定員を減らす、という動きがあったそうです。
ポイントは「高齢化社会への対応」 厚生労働白書からみる必要な医師
先日、厚生労働省より「厚生労働白書」が公表されました。厚生労働白書とは、厚生労働省がおこなっている行政に関する年次報告書として位置づけられており、毎年少しずつ、取り上げる内容が変化しています。
医師の転職先を病院機能から考える 中核病院の定義とは
医師が転職を考える時、何を基準に転職先を選ぶのでしょうか。例えば、病院が担う役割から考えることもありますよね。「病院が担う機能」にはいくつかの定義がありますが、その中でも、時折耳にする「中核病院」という言葉があります。現在では何気なく使われている言葉ですが、どのような病院のことを定義しているのでしょうか?
公立病院への転職 医師としてのメリットはあるのか?
医師が活躍できる場所は様々な分野にありますが、中でももっとも多くの医師が勤務するのが病院などの医療機関です。医療機関は規模や特性によって、様々に分類されており、それぞれに期待されている役割、担うべき役割があります。
医師の需要は高いが、どうする?一般内科医への転職は正しい道なのか
医師という職業は、非常に多くの専門領域に分かれますが、その中でもよく見かける「一般内科」という言葉。単純ですが、だからこそその責務が分かりにくい言葉かもしれません。今回はこの「一般内科」と、今後増えてくるであろう「総合診療専門医」について考えていきたいと思います。
医師の「外来のみ勤務」への転職は可能か?
医師が働く現場としてもっとも多いのが医療機関です。しかし、入院施設のある病院では、夜間勤務や当直、オンコールなどの対応がつきもので、そういった夜間の対応に負担を感じる医師も多いのではないのでしょうか。
止まらない医師の偏在問題 自治体が医師数を完全コントロールする時代へ?
日本で全国的に“医師不足”が叫ばれるようになってから、早10年以上。ここ数年は、国が中心となって“医学部増員”を図っており、推計では2024年(平成36年)頃には、医師の需要と供給は均衡すると考えられています。
医師が総合病院へ常勤転職することは、吉なのか凶なのか
近年、病床数の変更や病院の統合などによって、医師確保対策に乗り出している、いわゆる“総合病院”。現在の医療法では、この名称への基準は無くなりましたが、それでもまだ、医師の転職先の選択肢として“総合病院”が視野に入ることは多いのではないでしょうか。
医師の“急性期病院への転職事情”を考える(公立編)
医療業界は日々目まぐるしく変化を続けています。その影響は、病院の機能にも及んでいます。今回は、ここ数年で色々な“変化”を余儀なくされている、急性期病棟に焦点を当てていきたいと思います。
医師がクリニックへ転職するメリットとは?
医師の就職先といえば、“病院”というのが一般的でした。しかし、近年では勤務スタイルの多様化に伴い、クリニックへの就職・転職を希望する医師も増加しており、実際に求人情報も増加してきています。
医師転職サイトの“非公開求人”の実態とは?
日ごろから多忙な医師にとって、時間的・精神的な負担をかけずに、効率よく“優良な求人情報”を探す手段とは、どのような方法なのでしょうか?近年、医師の転職方法の主流になりつつある医師転職支援サービスの“非公開求人”について、詳しくご紹介していきたいと思います。
一般病院への転職、何を見てどう考える?
日本の医療分野では、一般病院という呼び方への明確な定義はありませんが、大学病院や特定機能病院との違いを明確にするために、一般病院と呼んでいる傾向にあります。
転職を考えるなら今!医師に求められる“地域医療”への対応力
現在の日本の医療は、抜本的な改革無しには立ちいかない状況に追い込まれています。そんな現在を生きる医師に対し、これまでの“狭く深い”分野での専門性から、“より広く深く”対応する力が求められています。今、医師が転職を考えるなら、このようなスキルを必要とされる“地域医療”に対応できる力を養うことも必要かもしれません。
いくつになっても可能なのか!?中堅医師の大学病院への転職
“大学病院”というとベテランの医師もいますが研修医も含め若い医師が多いというようなイメージがありませんか。医師以外の例えば看護師なども、卒後すぐに就職する先が大学病院である人が多いため、どうしても平均年齢は若くなります。今回は、大学病院で求められる医師の資質と、中堅以降での大学病院への転職について、考えてみます。
急性期病院への転職事情を考える(民間病院編)
以前、公立病院の急性期病院への転職に関する情報をお伝えしました。今回は、民間病院の急性期医療に着目していきます。公立病院と比較しながら、民間病院ならではの視点で概要をご紹介していきます。
必要医師数と医師確保対策から医師の転職を考える
全国的に医師不足が叫ばれているものの、平成36年ころには医師数は需要と供給のバランスが取れるとされています。しかし、それはあくまでも全体で見た医師数の話であり、都道府県別に見ると、現在でも医師数の需要と供給のバランスには、偏りが見られており、今後もその傾向は高まることが予測されます。
医師の需要が最も高い県はどこか?= 医師確保対策と医師必要数から考える
平成29年現在ではまだまだ医師不足が謳われているものの、平成36年ころには医師の「需要と供給」バランスが取れるとされています。今後は、医師も自分を積極的に売り込まなければならない時代がやってくるかもしれません。
医師転職市場分析 医師にとっての「短時間正社員制度」を考える
日本の一般企業では、2008年頃から「短時間正社員制度」の導入が推奨されています。この制度は、雇用者・被雇用者ともにそれなりにメリットがあるといわれていますが、果たして医師の世界でもそうなのでしょうか。制度の仕組みと、医師にとってのメリット・デメリットを考えてみます。
医師転職市場分析 相変わらず需要が高い、リハビリテーション医
リハビリテーション医の特長として、東京・大阪・福岡など都市部での需要が高く、実際の雇用人数も多くなっています。医学部増設に伴い医師数の増加が見込まれていますが、診療科によっては今後、都市部での医師の需要が低下するケースも見込まれますが、一方で「診療科としての需要が高い」というのは、その科の医師にとっては喜ばしいことかもしれません。
大学の医局から遠隔地へ勤務する「医師派遣」は法的に問題ないのか?
大学(医局)へ所属すると、避けては通れないのが「遠方への勤務異動」です。「君、○○の▲▲、好きだったよね〜」これはある医療系ドラマの中で、教授が「左遷命令」として使っていた言葉ですが、実際にこれをやると「法的にはNG」というケースがあります。
2033年に医師の求人需要がなくなるのは本当か?必要求人医師数倍率からの一考察
今回は、都道府県ごとの必要医師数と、必要求人医師数の違いについて、考えてみたいと思います。
専門医資格と市場ニーズの関係
平成25年に厚生労働省より専門医の在り方に関する検討会 報告書が出され、専門医の重要性、そして専門性に対する「需要」も高まっている現在の医療業界。この「専門医の需要」はどこまで高まっていくのでしょうか。

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