生涯収入アップのための転職活動

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生涯収入アップのための転職活動  

収入アップに「生涯収入」という観点を。

生涯収入アップのための転職活動

■ 記事作成日 2015/9/16 ■ 最終更新日 2015/9/16

 

「残業・当直・オンコール・不本意な雑務etc.こんなにも激務なのに、これっぽっちの薄給にはもう耐えられない…」

 

医師の転職理由の最たるものの一つが、「収入アップ」です。これをご覧になっているドクターの多くも、現状の収入に不満で転職を考えている方が多いのではないでしょうか?

 

また最近では、インターネット転職サービスが一般化した事や、臨床研修制度が改革された事などを背景に、特に現状に不満が表出していなくとも、“隣の芝生が青く見えた事”による転職志向が非常に強い傾向にあります。

 

「同じ働くならば、少しでも多く収入を得たい。」…そう思うのは、至極当然な事ですし、「とにかく収入アップしたい」…という目的だけならば、市場価値のある医師の転職コーディネートは簡単な事です。それゆえ、収入アップのために安易な転職をするドクターは多く、医師の転職回数を増幅させる要因となっています。

 

しかし、転職で望みどおりに収入アップを果たしたはずのドクターが、満足に至らず、なぜか後悔をしているというケースも多く見受けられます。そう、彼らは、目先の「月収」や「年収」に目を奪われ、数年後、あるいは数十年後の収入まではシミュレーションしていなかったのです。

 

転職をする際は、その医療機関で働く期間や今後のキャリアプランを想定し、「生涯収入」も考慮した上での選定が望ましいもの。しかし、「収入アップ」を目的にした転職は、そこまでプラニングされていない段階でのアクションが非常に多いのです。

 

必要なタイミングで必要な収入を得て、最終的により多くの収入を得るために、「生涯年収」にも配慮した転職について、考えてみる事にしましょう。


医師の生涯収入のカラクリを考える。

生涯収入アップのための転職活動

 

「このタイミングで転職するんじゃなかった」…
「最初は良かったけれど、すぐに収入が頭打ちになった」…
「また転職を図った方が良いのではないか?」…

 

こんな悩みを相談しに来るドクターが後を絶ちません。その多くは、収入アップを目的に転職をしたドクターたちです。彼らのミスの要因は、転職目的を「収入アップ」に絞った事に始まります。

 

転職エージェントは、ドクターの要望を元に転職コーディネートをする訳ですが、ドクター自身が「収入アップ」だけに気を取られていたら、大切な「キャリア構築」に関するプランニングや「福利厚生」などに関する確認が手薄になってしまいがちです。

 

もちろん、優良エージェントの優秀コンサルタントが担当ならば、どんなにドクターが「収入アップ」を主眼にしていても、その他のポイントをおざなりにする事はありません。しかし、全てのドクターが、そんな幸運に出逢える訳ではありません。

 

収入アップを図るための転職は、直近の年収だけでなく、五年後…十年後…二十年後…退職後の収入までをシミュレーションし、ドクターの年齢やこれからのキャリアプランニングを鑑みながら、転職先を定めたり、タイミングを図る必要があります。

 

しかし、将来のシミュレーション=「生涯収入」を考えていない転職があまりにも多いために、一時的な成功を得ても、中長期的には失敗に繋がるケースが多発しているのです。

 

ドクターが今、収入アップ目的で転職をお考えならば、ぜひ「生涯年収」という観点を、用いてみて欲しいのです。

 

医師の「生涯収入」とは?

 

生涯収入とは、その職業で働いた場合の、始業日から終業日までに得られる総収入の事です。

 

厚生労働省「平成26年度:賃金構造基本統計調査」によると、

 

医師の平均年収は1,228万円
医師の平均生涯収入は4億7,500万円

 

…と、推計されています。

 

因みにこれは、あくまで勤務医の常勤収入です。アルバイトを増やしてもっと大きな収入を得ている勤務医もいますし、要職で高給を得ている医師もいます。開業医ならば、この何倍もの年収を得る人も珍しくありません。

 

医師の場合、研修医時代から、医業を廃業するまでの数十年に渡る期間に受けられる総ての収入を指しますが、多様な働き方が一般的な医師の生涯収入は、一般企業のサラリーマンや公務員のそれとは、少し考え方が異なります。

 

医師は、常勤収入に加えてアルバイト収入を得るのが一般的であり、退局・転職・開業・フリーランス化など、働き方が多様で、キャリアチェンジも多様に訪れる希有な職業だからです。

 

だからこそ、「生涯収入」という発想が伴わなければ、転職を成功に導く事ができません。

 

…例えば…

 

目先の年収が低くとも、そこで得られるキャリアを武器に、五年後十年後には、大きな年収アップを図れる事もあります。昇給制度がしっかり敷設されていて、勤続年数や資格取得と共に、大きな年収アップを図れる事もあります。

 

目先の年収が高くとも、小さな職場の限定された職業では大きな昇給機会が無く、ある年齢や勤続年数を境に、割安な条件に転じる事もあります。完全な年棒制であり、何年勤務しても賞与や退職金などが無く、将来のマネープランニングに適わないケースもあります。

 

ドクター自身の年齢や、家族の年齢と必要な資金、マイホーム購入などの人生設計をきちんと行い、必要な時に必要以上の収入を得る事を目標に、独身などの身軽な時代はスキルアップを優先させる…などのキャリアプランが無ければ、好適な生涯収入を得る事はできないでしょう。

 

転職アクション前の市場価値診断は重要

 

最も顕著で最悪なケーススタディは、転職を繰り返す事で、ドクターの市場価値が下がってしまっている状況です。

 

良い条件で転職できるか否かは、その時点でドクターにどの程度の市場価値があるかどうか?…が物を言います。仮に、若い時分は転職するだけで収入アップに繋がっていたとしても、中年以降はそうなるとは限りません。

 

ところが、若年時の転職成功体験からか、転職すれば何とかなると高をくくり、「行き詰ったら、また転職すればいいや」…という甘い考えを持ってしまうドクターも少なくないのです。

 

もしもドクターが高給を得ようとするならば、それに相応しいスキルやキャリアを持っている必要があります。しかし、単に条件の向上だけを求めて転職を繰り返していれば、高給に相応しいキャリアやスキルが身につかないままに、年齢だけを重ねてしまう事が多いのです。

 

医師として脂の乗った40代半ばあたりを境に、「単純に医師であるだけでの市場価値」は下がってきます。特に秀でたスキルやキャリアが無くても“将来性”を買われていた若年時とは違い、40代半ば過ぎてもスキルやキャリアを確立していないドクターは、専門性も将来性も無いドクターと見なされてしまいます。

 

では、そんな“専門性も将来性も無いドクター”が転職活動をするとどうなるのでしょうか?

 

「転職で収入アップ」…という目的は果たせないばかりか、現状以下の条件でしか働き口が見つからない筈です。どんなに履歴書を送っても、面接を受けても、良い条件の職場には、内定をもらう事はできません。そんなドクターは、医師というだけで重宝される“人気のない求人”に甘んじる他なくなってしまうのです。

 

転職をきっかけに、収入アップではなく、収入ダウンに繋がるケースもあるという事実。

 

この事実を肝に銘じ、収入アップを目的とした転職は、「それに適う市場価値がドクターにあるのか?」…という観点から、客観的に自己評価をする事が望まれます。もしも自分自身で診断できない場合は、転職エージェントに相談してみるのです。

 

もしもその際、現在のドクターの市場価値が、高給求人に適わないものであったならば、転職を踏みとどまり、現職で働き続けた方が良いケースもあるでしょう。

 

このような失敗は、医師が「生涯収入」という発想を持たずに、目先の収入アップだけに気を取られてしまった事が要因です。

 

生涯年収を意識した、理想的な転職を考えよう

 

ただ単に目先の収入をアップさせるだけなら、「転職」という手段が、魔法の様に功を奏す事もあります。

 

例えば…退局して市中の病院へ転職したり、専門医取得後の30代前半で転職したドクターは、驚くような収入アップに、「問題は転職が一発解決してくれる」…と、感じてしまうようです。

 

しかし、全ての収入アップの結果には必ず原因があります。退局での転職は、組織体制の異なる職場への転職が要因です。専門医取得後の30代前半での転職は、専門性と将来性がある人材として、市場価値があった事が要因なのです。何らかの要因がなければ結果は生まれないのです。

 

退局を伴う初めての転職や、専門医取得後の若年時の転職は、誰もが必ず転職の魔法を使える瞬間です。しかし、それ以外の転職には、魔法と見紛うようなものは存在しません。

 

多くの転職サイトでは、「転職で一発解決」という風にふれ込み、ドクターの不遇の原因を、あたかも環境のせいの様に見せかけています。もちろん、環境が原因の不遇もありますが、医局勤務や僻地勤務などの極端なケースを除いて、その多くは環境が主原因ではありません。ドクターが“市場価値のある人材か否か?“…という、ドクター自身の問題なのです。

 

転職は、「収入アップ」以外にも、「キャリアアップ」や「スキルアップ」を図る手段に成り得ます。しかし、「収入アップ」だけを考え、他のアップを見落としていると、必ずどこかで行き詰まるでしょう。

 

そうならない為にも、ドクターの市場価値が充分な状態で「収入アップ」を図る事を忘れないで下さい。転職の魔法が使える瞬間以外の転職は、しっかりと自身の市場価値を評価する目が必要なのです。

 

時には目先の収入アップのためではなく、キャリアアップやスキルアップを優先させた転職活動が、「生涯収入アップ」に繋がる事もあります。また、ドクターに希望する求人レベルの市場価値が無い場合、“今は転職せずに、しばらくキャリアを積む”…という、「転職をしない選択」もできるはずです。

 

このように、目先の収入アップだけではなく、「生涯年収」を意識すれば、急いた転職での失敗を防ぐ事ができます。生涯年収という観点でのキャリアプランニングは、その時々で、ドクター自身の市場価値を評価し、自らの生き方を見直す、良い機会になるのです。


「生涯収入」をアップさせるためのポイント

生涯収入アップのための転職活動

 

では、生涯年収のアップを転職プランニングに組み込んだ場合、どのようなポイントを考慮すれば良いのでしょうか?考慮すべき事柄とタイミングを、しっかりと考えてみましょう。

 

その転職先で、何年働くつもりか?を考える。

 

転職する際には「その転職先で何年働くつもりか?」…を、しっかり考えて、転職エージェントと相談しておくべきです。

 

「そんな先の事はわからない。」…などと言っていたら、たちまち貧乏籤を引いてしまう事になるため、将来のビジョンがぼんやりしているドクターは、大きな道筋や、考えられる帰路を、必ずリストアップしてみて下さい。

 

たとえば、将来開業する事を決めているドクターならば、開業前の五年で「できるだけ稼げる職場を探す」…という選択肢は何の問題もありません。その職場が年棒制で、昇給制度や退職金制度もなかったとしても、「その時点で極力自分を高く買ってくれる職場」…を探し当てれば良いのです。

 

もしも「安定した職場で勤務医として働きたい」…と考えているドクターならば、たとえば年棒制の市中の病院に転職するなどで、一時的には数百万円の年収アップを勝ち取る事は簡単です。しかしながら、その病院に昇給制度や退職金制度が無かった場合、ある一定の期間を過ぎると、「こんな薄給では割に合わない」…という、転職前と同じ不満が表面化します。

 

「年収に不満があれば、また転職すればいい。」…という考えもありますが、誰もがこの「また転職する機会」に、収入アップに適う市場価値を持っているとは限りません。

 

仮にドクターが同じ職務に何年も従事し、特別なキャリアを積んで来なかった場合、加齢と反比例して市場価値が下がるのが一般的です

 

また、40代半ばを境に、専門領域に拘った一介のドクターの転職は、比較的難しくなる傾向にあります。もちろん、ドクターが極めて高度な専門性を確立し、その道の名医として高名であったり、マネジメントスキルをPR材料にできる状態ならば、年齢に応じた曲がり角は存在しません。むしろ、市場価値は向上しているでしょう。

 

しかしながら、過半数の医師はこれに該当しません。ドクターが自分自身の強みを評価した時、市場価値の高い人材だと自負できるならば別ですが、そうでない場合は、「また転職すれば年収アップに繋がる」…というような安易な発想は通用しないのです。

 

従って、転職を考える場合は、「その転職先で何年くらい勤務するつもりなのか?」…を、予めイメージしておく事が重要です。長く勤める事に利がある職場と、数年勤めるならば利がある職場は確実に別物ですし、収入アップ目的ならば、その差はますます顕著なものとなります。

 

★鉄則★

 

転職プランニングに入る前に、「次の転職先でどのくらい働くつもりか?」…を、予めイメージしておく事。

 

求人元の賃金や諸手当制度をしっかり確認する。

 

転職先の労働条件を予め把握しておく事は、転職前に必要なチェックポイントです。全ての雇用者は、「雇用契約書」を書面で発行し、労働者と契約を交します。

 

この雇用契約書は、転職エージェントを使っての転職の場合、彼らが責任を持って取り交わす事となっていますから、転職を経験したドクターは、コンサルタントから委細の説明を受けながら、雇用契約書に押印いた記憶があるでしょう。転職未経験のドクターも、現職の入職時には、必ず労働条件に関する説明と、労働契約書の締結があったはずです。

 

法律で定められている労働契約書記載内容は、下記の情報の通りです。

 

【1】労働契約期間に関する事
【2】就業場所・従事すべき業務に関する事
【3】始業及び終業の時刻・所定労働時間を超える労働の有無・休憩時間・休日・休暇・交代制の職場はその方法や順序等
【4】賃金の決定・計算及び支払方法・賃金締切と支払時期・昇給に関する事項
【5】退職に関する事項(解雇事由を含む)

 

何か気づかれませんか?

 

…そう、退職金や賞与に関する記載がありません。つまり、本当の雇用条件を把握しようと思うならば、雇用契約書から一歩踏み込んだ情報を、能動的に取得する必要があるのです。

 

 

◆各種受給制度に関する事前把握は権利ではない!?

 

賞与や退職金は、法律上定められた賃金ではありません。従って、仮に賞与や退職金の制度がある法人であっても、必ずそれを支払う義務はありませんし、将来分未確定の特殊性のある制度として、委細情報記載の義務もありません。

 

賞与は利益分配という考えに基づくものですから、その法人に利益が出ていない場合は、支払われない事もあります。退職金は退職して初めて請求権が発生するものですから、法人が入職前の労働者にその委細を照会する義務もありません。

 

賞与や退職金やその他の制度については、通常「就業規則」に記載されていますが、法人などが入社前の検討段階で、あくまで内部資料である就業規則を、転職活動中の人間に見せてくれる可能性はかなり低いと考えられます。

 

多くの場合、入職後のオリエンテーション時に初めて、「就業規則」を照会する機会が訪れます。就業規則は法人の内部機密情報であり、かつ、労働基準法で開示日が定められている物では無い事から、入職後に開示されるのが慣例となっているのです。

 

つまり、多くの転職ドクターは、詳しい労働条件を把握せずに転職しているのが現実です。

 

入職前のドクターが、「就業規則を見せて下さい。」…と、求人元に要望すると、あまり良い印象を持たれないのが現実です。内定後のドクターでも怪訝な印象を持たれる可能性がある事ですから、転職検討中のドクターの場合、尚更です。

 

一般的に、就業規則の開示を入職前に求めるドクターは、「権利意欲の強い、要注意人材」…と、人事サイドに見なされる可能性があります。賞与や退職金やその他受給制度は、収入アップを目的とするドクターには非常に重要な項目であるにも関わらず、その情報把握は権利では無いため、大義名分になりにくい物なのです。

 

では、賞与や退職金やその他の受給制度を転職前の検討段階で把握するには、どうしたら良いのでしょうか?

 

…ここで活躍するのが、転職エージェントです。ドクターを担当するコンサルタントに「賞与・退職金・その他賃金以外の受給制度について知りたい」…と、依頼をして下さい。

 

転職エージェントの立ち位置は、求人元の病医院も理解していますから、第三者が入る事で、比較的スムーズに必要な情報を手に入れる事ができるでしょう。もちろん、就業規則そのものをコピーしてもらう事はできないでしょうが、ドクターが事前に把握しておきたいあらゆる受給制度について、充分な説明を受ける事はできる筈です。

 

◆ケーススタディをヒアリングしてもらおう

 

そもそも賃金以外の賞与や退職金などは、その時の法人や社会における景気状況や慣例や常識などに左右されるため、その時点で何年先・何十年先を確定できるものではありません。最悪の場合、退職金計算式が低い方に変更されたり、退職金制度そのものが無くなるなど、就業規則が改訂される事もあります。

 

このような理由から、転職エージェントにヒアリングしてもらう各種受給制度の詳細は、具体的な計算式まで開示してもらうには至らないでしょう。

 

…ならばどのように、各種受給制度の受給額を目算すれば良いのでしょうか?それは、実績を聞いてみる事に尽きます。

 

例えば賞与の場合、「昨年の賞与実績は、夏冬2回・各2か月分です。」や、「決算賞与制度があり、昨年の医師への支給実績は平均150万円です。」…など。

 

例えば退職金の場合、「勤続五年の40歳の内科医で、100万円の実績があります。」「勤続二十年の65歳の外科部長で、4,000万円の実績があります。」…など。実績例を聞くことで、おおまかなイメージを掴む事はできるはずです。

 

★鉄則★

 

転職エージェントを通じて、労働条件…とくに各種受給制度について、実績例などを交えて、できるだけ把握しておこう。

 

市場価値の高い転職タイミングを考える。

 

一般的に、臨床医の市場価値が高くなり易い「転職タイミング」はいつか?…を、考えてみます。

 

【1】臨床研修終了時
【2】専門医取得時
【3】専門医として専門的なキャリア形成時
【4】マネジメントスキル形成時

 

これらが、医師を主体とした要因による、市場価値の高い転職タイミングの代表例です。
他にも…

 

【5】医師不足などの特殊事情を抱えた求人
…というものもありますが、こちらは環境要因による市場価値ですので割愛します。

 

 

【1】臨床研修終了時

 

現在の臨床研修制度が導入されて以降、大学病院の医局に留まるドクターは、半数を超える程度になり、その他のドクターは、市中の病院へと就職しています。医師不足の社会の中で、「新人医師」は、その時点で専門性が確立していなくとも、決して一人前でなくとも、一定の市場価値を評価されます。

 

従って、医局で得られるキャリア(博士号の取得・教授などの職階・留学・基礎研究など)に興味が無く、臨床医としてキャリアを積むという方向性が決まっているならば、市中の病院で最も自分を高く買ってくれる就職先を選んだ方が「生涯収入アップ」には得策なのです。

 

医局勤務は、何らかのキャリア形成には必要かもしれませんが、生涯収入アップを目的にするには向きません。大学病院で働いていては大きな収入アップの機会はありませんし、医局人事で市中の病院で働いても、何の退職金積み立てにもならないからです。

 

ここでのポイントは、あくまでドクターの将来性です。医療機関は「組織に馴染みやすく、使い易い人材かどうか?」…というポイントを重視しますので、所詮卒後二年程度の医療スキルをアピールするよりも、「好まれる人材」である事と、「やる気」をアピールする方が得策でしょう。

 

このタイミングを逃すと、ある程度一人前と認められるスキルやキャリアを保有するまでの一定の期間は、良い求人に適う市場価値が無い状態が続きます。

 

Point
市中の臨床医として生きる道を選んだ場合、入局の必要は無い。このタイミングを逃すと、しばらく売り手市場にはならない。

 

【2】専門医取得時

 

特定の診療科の学会員となり、キャリアを積み、スキルアップを図り、論文を提出するなどに何年かを費やし、専門医資格を取得した時点も、ドクターの市場価値が高くなります。

 

最短で専門医を取得したドクターなら、まだまだ若手中の若手という30歳前後の年齢です。早くに専門医資格を取得したキャリアは評価され、若手としての将来性が大きく見込まれます。

 

専門医取得が遅れたドクターでも、その年齢が40歳前であれば、それまでの時間はキャリアと評価され、「脂の乗った一人前の医師」として、評価されるでしょう。

 

このタイミングで転職を考えた場合、「収入アップ」を主眼とすれば、売り手市場での転職が可能だと考えられます。

 

徹底した現場主義の医師の中には、非常に優秀にも関わらず、専門医の取得をしていない医師が少なくありません。しかし、転職活動には、客観的評価情報=エビデンスが必須です。

 

現在の医療制度では、専門医を取得しなくともあらゆる診療科の臨床に携わる事はできますし、専門医だからと言って、高い診療報酬が設定されている訳ではありません。そのような背景からか、長らく同じ医療機関に勤める現場力の高いドクターは、敢えて専門医取得に固執していない方も多いようです。

 

しかし、ドクターがどんなに優秀でも、転職時に「専門医資格」は物を云います。現職の病院では「仕事ぶり」を評価されても、客観的価値には繋がりません。転職を考えるならば、専門医資格の取得は一考すべきでしょう。

 

尚、専門医資格取得タイミングでの転職を逃すと、さらなるキャリアやスキルの保有がなければ、市場価値を評価されにくくなり、一定の修練期間が必要になります。特に40歳以降はそれが顕著になるでしょう。

 

Point
専門性と将来性の二本柱で市場価値が上がる時期。このタイミングを逃すと、一層のキャリアを積むまで大きな市場価値は得られない。

 

【3】専門医として専門的なキャリア形成時

 

いわゆる「脂の乗った一人前の医師」は、非常に市場価値が高くなります。専門医取得後に一定のキャリアを積み、自ら専門分野を築いて一定の症例数や手術症例数を誇る医師は、安心して現場を一任できる主体的存在だからです。

 

但し、状況にもよりますが、このような立派な医師でも40代半ばを過ぎると、徐々に市場価値が低下していく事もあります。

 

40代後半から50代にもなると、多くの医師が医療機関での役職に就く事になりますが、もしも転職活動をしているドクターが、転職先診療科の副部長や部長などより年齢が上な場合、なかなか扱い難く、チーム形成がしにくくなるからです。また、一定のキャリアを買って高給を支払うなら、少しでも若手の医師を採用し、長く働いてもらいたいという真理も働きます。

 

よって、専門医として専門的なキャリアを形成した40歳前後のタイミングで、ドクターは、自身のキャリアの方向性について、一旦しっかりと考えるべきです。

 

「現医療機関で職階アップや昇給を目指すのか。」
「専門的キャリアを武器に転職し、収入アップを目指すのか。」
「専門的キャリアを武器に開業し、収入アップを目指すのか。」

 

このタイミングで道を誤ると、生涯収入に非常に大きな差が出てしまいます。もしも転職という道を選ぶなら、一介の医師として最も市場価値の高いタイミングでアクションを起こすべきです。もしも退職金のある医療機関に転職するならば、充分な勤続年数を積める最後のタイミングでもあるのです。

 

Point
専業人材として最高に脂の乗った時期は、ドクターに高い市場価値がつく売り手市場。しかしこの時期は長くは続かない。時機を逃すと最大値を狙った生涯収入アップを図れなくなる。

 

【4】マネジメントスキル形成時

 

医師が医業だけをフックに生涯収入をアップするには限界があります。さらに、医業だけをPR材料にしていては、一定の年齢を境に市場価値が低下していく事は否めません。

 

しかし、マネジメントスキルを保有している医師ならば、状況が変わってきます。たとえば診療科の副部長や部長を数年経験したドクターならば、エグゼクティブ求人に充分適う人材になっています。病院の部長職やクリニックの院長職など、一つの組織体を、医療面とマネジメント面から任せられるからです。もしもドクターが高名な大病院に勤務しているならば、もう一つ下の役職経験でも充分です。

 

専門的キャリアと共に、マネジメントスキルを持つドクターならば、40代半ばを過ぎても、売り手市場での転職活動は可能です。ただしその場合でも、50代半ばまでのキャリアチェンジが望ましいでしょう。40代半ば以上であっても、年齢が一歳でも若い方が重宝されるのです。

 

このタイミングを逃すと、生涯収入アップを目指した転職自体が非常に困難になります。不満のある現職や、医師不足を埋めるための求人に甘んじる事を避けるためにも、しっかりと最終キャリアの方向性を、考えて欲しいものです。

 

Point
医師としての専門性とマネジメントスキルの二本立てでPRができ、エグゼクティブ求人に適う市場価値の高い時期。年齢的な観点から、大幅な生涯年収アップを図る最後のチャンスである。

 

生涯収入のアップを考えた場合、これら4つのタイミングの他は、ドクター自身の市場価値が高くないケースが多く、あまりお勧めできません。市場価値が低いタイミングで転職するならば、それは「収入アップ」ではなく、「スキルアップ」や「キャリアアップ」を目的にし、収入アップに適う人材になるための修練を行うべきです。

 

もし、市場価値の低いタイミングで、現状の不満を環境に起因させて転職を図ったならば、仮に一時的に収入はアップしても、それ以上の収入アップは見込めません。最悪の場合、現職よりも収入が低い職にしか転職できないケースも多々あります。

 

自らの市場価値をしっかりと評価し、しっかりと生涯年収アップのタイミングを見計らって欲しいものです。

 

 

★鉄則★

 

自らを客観評価し、市場価値を把握しよう。市場価値が低いタイミングは転職好機ではない。転職好機を逃さぬよう、市場価値が高いタイミングでしっかりとアクションを起こすべし。


生涯年収という発想で、転職を成功に。

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生涯収入(生涯年収)を考慮しない、目先の得だけを考えた転職は、短期的には成功に見えても、中長期的に大きな失敗に繋がる事が多々あります。

 

生涯収入を考慮しない転職は、ドクターの長期的な収入アップだけではなく、スキルアップやキャリアアップの機会までを損失する可能性が高いのです。

 

転職エージェントは、医師を転職させる事によって利益を得るため、劣悪な企業にあったった場合、「年収アップ」という要望だけを汲み、急いて話を進めるきらいがあります。

 

転職の成功には、その時の収入アップだけでなく、ドクターが持続的に市場価値を持ち、将来的にさらに大きな収入を得るために、それに適うキャリアやスキルを積んでいく事も関係します。

 

つまり本来、生涯収入を踏まえた、長期でのキャリアプランニングをしなければ、転職の成功など有りえないのです。

 

私、野村龍一が、医師転職コンサルタントの立場から、口を酸っぱくして言っている事があります。それは…良い転職は、転職エージェント選択時に決まっている…という事実です。
ドクターがより良い転職を実現できるよう、当研究所がお勧めする優良なエージェントへのコンタクトを、心からお勧めします。

 

 

(文責・医師紹介会社研究所 所長 野村龍一)

 

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この20年ほどの間、分娩取扱い施設数は減少傾向にあるといわれながらも、厚生労働省が公表している資料では、平成20年に一度、産婦人科医・産科医の数が増えていることになっています。
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医師の転勤による転職事情
転職をお考えのドクターの中には、予め転勤を前提にしたり、地域制限をかけずに求人を探す方も多いようです。狭い日本とはいえ、医師市場における地域性は様々。転職医師がそれぞれにマッチングする地域を見つけ出せるよう、メディカル市場の地域性を考えてみましょう。
求人増加中!? 在宅医療の実態
本格的な高齢者社会の到来・僻地医療問題・医療費削減政策の推進・終末期医療の価値観変化などから、地域医療の中核の一つとして、日本各地で「在宅医療」の進展が見られています。よってドクターの求人も増えているようですが…その実態は、医師にとってどのようなものなのでしょうか?
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勤務医?開業医?フリーランス医?…臨床医?産業医?研究医?…医師にはいろいろな働き方があります。そして今、「転職」を検討しているあなた。これを機会に、ご自身の適性を根本から考えてみてはいかがでしょうか?ここでは、エゴグラム理論を元に検討していくこととしましょう。
医師の転職と家族の問題を考える
良い転職求人があっても家族の賛成が得られなかったり、子供の教育などを理由に家族から転職を促されたり…etc.転職と家族環境の折り合いに、苦労するドクターも多いようです。家族の問題を解決するにはどうしたら良いのか?様々なエピソードと共に、そのヒントを探ってみましょう。
改正労働安全衛生法と産業医の転職市場
働く人のメンタルヘルスが叫ばれている今、法整備と共に産業医のニーズも高まってきています。2015年12月にストレスチェック義務化法が施行される事もあり、今後も注目度は高まるばかりです。産業医をとりまく市場は今、どのようなものなのでしょうか?
製薬会社への医師求人転職 =メディカルドクター=
臨床現場から離れ、製薬会社の臨床開発(治験)などを行う、MD=メディカルドクター。QOMLの観点からも注目される働き方ですが、臨床医からの転職には不安やハードルを感じている方も多い様です。 MDへの転職事情を、考えてみる事にしましょう。産業医をとりまく市場は今、どのようなものなのでしょうか?
面談対策:医師転職の専門医・専門科別セールスポイント考
せっかく転職をするのなら、少しでも良い条件で働きたいもの。提出書類や面接において自分を高く売り込むには、セールスポイントを明快にする事が大切です。その時、基本的な指針となるのが専門医取得状況です。専門医・専門科別の転職市場と、セールスポイントを考えてみましょう。
医師転職の不利益ポイント考
今や医師の転職は「当たり前」の時代。勤務医の平均転職回数は4回以上だと言われています。転職を機にキャリアアップや年収アップ、プライベートの充実を図る人が増える一方…転職が、仇となる人も。いったいその差は何なのか?転職時に不利益に働くポイントを考えてみましょう。
医師と転職キャリアプランニング
医局の絶対性が失われてきた今、医師にはキャリアの選択肢が多岐に広がっています。しかしながら、この選択的自由権が曲者。キャリアの海で迷い彷徨う、「漂浪ドクター」が後を絶ちません。転職を考える好機に、根本的なキャリアプランニングを一緒に考えてみましょう。
面談対策:医師転職の意外なセールスポイント
転職活動に於いては、ドクター自身の長所=セールスポイントが、うまく転職エージェントや求人元に伝わるかどうか?が、非常に大切なポイントとなります。そんな時、専門医資格や症例数だけが、セールスポイントでは無いのです。転職を成功に導く、意外な切り口は他にも意外とあるのです。
どの地域への転職がオススメ?=医師転職市場分析=
厚生労働省は、定期的に「医師・歯科医師・薬剤師調査」という全国調査を行っています。その目的としては「医師、歯科医師及び薬剤師について、性、年齢、業務の種別、従事場所及び診療科 名(薬剤師を除く。)等による分布を明らかにし、厚生労働行政の基礎資料を得ること」となっています。
医局の辞め時…転職時期とタイミングを考える
教授や准教授になれる医師はほんの一握り。医学博士への道も、誰にでも訪れる訳ではありません。医師のキャリアに於ける医局の辞め時っていつだろう?これからのキャリアを考えた場合に、見切りをつけるべき時期とタイミングを考えてみましょう。
医師転職用 履歴書の書き方とプレゼン手法
採用担当者に良い印象を与え、自分を高く売り込むには、履歴書や職務経歴書といった基本から、関連付加書類・面接コミュニケーション如何が多角的に問われます。しかもそれは、医師の味方である転職エージェントとの面談時にも実は大切な事。将来を左右する、転職時のプレゼンテーションについて考えてみましょう。
医師のセカンド転職を考える
医局を辞めての「初めての転職」と、それ以降、二回目からの転職は、その勝手が随分と違ってきます。ファースト転職でPR材料となった医局ブランドはもう使えません。辞める方法も、辞めるタイミングも、医師転職市場へのPR方法も変わるセカンド転職事情と、優位に立ち回る方法を考えてみましょう。
医師が多い・少ない都道府県は?医師・歯科医師・薬剤師調査より
厚生労働省が行っている「平成24年(2012年)医師・歯科医師・薬剤師調査の概況」によると、医師全体の働く場所としては、やはり“病院で雇用される”ことがもっとも多くなっているようです。
医師転職に有利なマネジメントスキル
医業は専業職であり、専門医資格などを得て突き詰める事で優遇される事からか、マネージメントスキルが著しい乏しいドクターが多く見受けられます。しかし、一見すると一介の医師とは直接関係の無さそうなマネージメントスキルこそ、実は転職市場で有利に働くという事実。医師のマネジメントスキルについて、考えてます。
マイナンバー制度が医師転職市場に与える影響を真剣に考えてみる
2015年10月、国民一人一人にユニーク番号を振り分ける、「マイナンバー制度」が始まりました。その目的は、社会保障や税の運営やサービスの向上を図るものですが、この仕組みを医療サービスにも活用しようという計画も動いています。マイナンバー制度は、医療業界、そして勤務医の転職市場に何をもたらすのでしょうか?
医師不足は解消されていない?医師数と病床数の推移の裏にあるもの=医師転職市場分析=
厚生労働省は、およそ2年ごとに「医師・歯科医師・薬剤師調査」というものを行っています。
医局外様はツライ?=出身大学と違う医局に入る苦労=
現在の臨床研修制度が敷設されて以降、出身大学以外の医局に入局するケースも一般的な事となりました。ひと昔前よりは格段に「開かれた医局」になったと言われていますが…果たしてその実態は…「医局外様」という言葉が表す通り、一筋縄ではいかないようです…
医師の需要と供給のバランスは?=医師転職市場分析=
2015年12月10日、厚生労働省では「医療従事者の需給に関する検討会 医師需給分科会(第1回)」が開催されました。昨今の医療事情を反映しながら学部の定員増措置の見直しを図るなど、今後の医師の数を左右する、重要な検討会となるようです。
医師の需要と供給のバランスは?その2=医師転職市場分析=
2015年12月10日、厚生労働省が「医療従事者の需給に関する検討会 医師需給分科会(第1回)」を開催しました。ここでは、全国的にみた「医師数を鑑みた医学部定員の在り方」が検討されていました。前回の当コラムでは、医師の数が増えている一方で、地域格差が埋まっていない現実をおつたえしましたが、今回も引き続き、「医師が求められている地域はどこか」を考えてみたいと思います。
医師の需要と供給のバランスは?その3=直近5年間の動向=
厚生労働省では、数年ごとに「必要医師数実態調査」を行っています。その一方で、「医療施設(静態・動態)調査」という調査も行い、その時点での診療科別、都道府県別などの医師数および歯科医師数を把握しています。
必要医師数と必要求人医師数とのギャップの意味は?=日本医師会調査より=
厚生労働省では、数年ごとに「必要医師数実態調査」を行っていますが、2015年には日本医師会がこの調査を行いました。この調査結果からは、「必要医師数」と「必要求人医師数」とのギャップを見て取ることが出来ます。
少子高齢化ニッポン、最も患者不足となる地域は?=市場分析=
医師の仕事は、患者さんがいないと始まりません。つまり、人口が多いところには多くの病院ができますし、医師の需要も高くなります。
病床機能の転換は進むのか?迫る転換期限
つい先日、厚生労働省の社会保障審議会の「療養病床の在り方等に関する特別部会」が行われました。この会議の中では、介護療養病床と25対1医療療養病床が、2017年度末以降にどう変わっていくのか、という課題への議論が行われています。
所謂「地域に必要な医師数」とはどのように決められているのか?
日本では全国的に「医師不足」が叫ばれて久しいですが、本当にそうなのでしょうか。 確かに、有効求人倍率は常に1倍を超えていますし、どこの地域で勤務する医師でも「人手が足りない」と感じることは多いでしょう。
医師転職の難しさを、地域医療の医師偏在問題から考える
日本全国で医師不足が公の場で議論されるようになって、早10年。実はそれ以前に一度、医学部定員を減らす、という動きがあったそうです。
ポイントは「高齢化社会への対応」 厚生労働白書からみる必要な医師
先日、厚生労働省より「厚生労働白書」が公表されました。厚生労働白書とは、厚生労働省がおこなっている行政に関する年次報告書として位置づけられており、毎年少しずつ、取り上げる内容が変化しています。
医師の転職先を病院機能から考える 中核病院の定義とは
医師が転職を考える時、何を基準に転職先を選ぶのでしょうか。例えば、病院が担う役割から考えることもありますよね。「病院が担う機能」にはいくつかの定義がありますが、その中でも、時折耳にする「中核病院」という言葉があります。現在では何気なく使われている言葉ですが、どのような病院のことを定義しているのでしょうか?
公立病院への転職 医師としてのメリットはあるのか?
医師が活躍できる場所は様々な分野にありますが、中でももっとも多くの医師が勤務するのが病院などの医療機関です。医療機関は規模や特性によって、様々に分類されており、それぞれに期待されている役割、担うべき役割があります。
医師の需要は高いが、どうする?一般内科医への転職は正しい道なのか
医師という職業は、非常に多くの専門領域に分かれますが、その中でもよく見かける「一般内科」という言葉。単純ですが、だからこそその責務が分かりにくい言葉かもしれません。今回はこの「一般内科」と、今後増えてくるであろう「総合診療専門医」について考えていきたいと思います。
医師の「外来のみ勤務」への転職は可能か?
医師が働く現場としてもっとも多いのが医療機関です。しかし、入院施設のある病院では、夜間勤務や当直、オンコールなどの対応がつきもので、そういった夜間の対応に負担を感じる医師も多いのではないのでしょうか。
止まらない医師の偏在問題 自治体が医師数を完全コントロールする時代へ?
日本で全国的に“医師不足”が叫ばれるようになってから、早10年以上。ここ数年は、国が中心となって“医学部増員”を図っており、推計では2024年(平成36年)頃には、医師の需要と供給は均衡すると考えられています。
医師が総合病院へ常勤転職することは、吉なのか凶なのか
近年、病床数の変更や病院の統合などによって、医師確保対策に乗り出している、いわゆる“総合病院”。現在の医療法では、この名称への基準は無くなりましたが、それでもまだ、医師の転職先の選択肢として“総合病院”が視野に入ることは多いのではないでしょうか。
医師の“急性期病院への転職事情”を考える(公立編)
医療業界は日々目まぐるしく変化を続けています。その影響は、病院の機能にも及んでいます。今回は、ここ数年で色々な“変化”を余儀なくされている、急性期病棟に焦点を当てていきたいと思います。
医師がクリニックへ転職するメリットとは?
医師の就職先といえば、“病院”というのが一般的でした。しかし、近年では勤務スタイルの多様化に伴い、クリニックへの就職・転職を希望する医師も増加しており、実際に求人情報も増加してきています。
医師転職サイトの“非公開求人”の実態とは?
日ごろから多忙な医師にとって、時間的・精神的な負担をかけずに、効率よく“優良な求人情報”を探す手段とは、どのような方法なのでしょうか?近年、医師の転職方法の主流になりつつある医師転職支援サービスの“非公開求人”について、詳しくご紹介していきたいと思います。
一般病院への転職、何を見てどう考える?
日本の医療分野では、一般病院という呼び方への明確な定義はありませんが、大学病院や特定機能病院との違いを明確にするために、一般病院と呼んでいる傾向にあります。
転職を考えるなら今!医師に求められる“地域医療”への対応力
現在の日本の医療は、抜本的な改革無しには立ちいかない状況に追い込まれています。そんな現在を生きる医師に対し、これまでの“狭く深い”分野での専門性から、“より広く深く”対応する力が求められています。今、医師が転職を考えるなら、このようなスキルを必要とされる“地域医療”に対応できる力を養うことも必要かもしれません。
いくつになっても可能なのか!?中堅医師の大学病院への転職
“大学病院”というとベテランの医師もいますが研修医も含め若い医師が多いというようなイメージがありませんか。医師以外の例えば看護師なども、卒後すぐに就職する先が大学病院である人が多いため、どうしても平均年齢は若くなります。今回は、大学病院で求められる医師の資質と、中堅以降での大学病院への転職について、考えてみます。
急性期病院への転職事情を考える(民間病院編)
以前、公立病院の急性期病院への転職に関する情報をお伝えしました。今回は、民間病院の急性期医療に着目していきます。公立病院と比較しながら、民間病院ならではの視点で概要をご紹介していきます。
必要医師数と医師確保対策から医師の転職を考える
全国的に医師不足が叫ばれているものの、平成36年ころには医師数は需要と供給のバランスが取れるとされています。しかし、それはあくまでも全体で見た医師数の話であり、都道府県別に見ると、現在でも医師数の需要と供給のバランスには、偏りが見られており、今後もその傾向は高まることが予測されます。

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