必要医師数と医師確保対策から医師の転職を考える

全国的に医師不足が叫ばれているものの、平成36年ころには医師数は需要と供給のバランスが取れるとされています。

しかし、それはあくまでも全体で見た医師数の話であり、都道府県別に見ると、現在でも医師数の需要と供給のバランスには、偏りが見られており、今後もその傾向は高まることが予測されます。今回は必要医師数と医師確保対策から医師数の需要と供給のバランスを考えていきます。

必要医師数の全国での偏り

必要医師数とは、現員医師数に対し、さらに追加が必要な医師数のことを言います。2015年に日本医師会が行った「病院における必要医師数調査結果」を見ると、必要医師数の多いところは多い順に島根県（1.34倍）、福井県（1.24倍）、岐阜県（1.21倍）、徳島県（1.20倍）、秋田県および香川県（共に1.19倍）でした。

またこの他にも全国平均である1.11倍を超えている都道府県は、青森県、岩手県、山形県、新潟県、群馬県、栃木県、山梨県、長野県、静岡県、三重県、滋賀県、岡山県、愛媛県、鹿児島県となりました。東北、関東甲信越、四国地方で、必要医師数が多い、つまり現員医師数では足りていない、という結果になりました。

このように、都道府県ごとに必要とされている医師の数には、大きな偏りがあるようです。

必要医師数が多い都道府県の“医師確保対策”は？

ではここで、必要医師数が多い、上位3都道府県におけるの「医師確保対策」についてご紹介します。
まず、医師必要数が1番多い島根県です。

島根県の第6次保健医療計画を見ると、医師の確保対策として

• 現役の医師の確保
• 地域医療を担う医師の養成
• 地域で勤務する医師の支援

という3つの視点から取り組みを行っているようです。特に、島根県では医師の高齢化が問題視されており、現職の医師の10％が70歳以上の医師となっています。医師の高齢化により、さらなる医師数の減少、診療所の後継者不足が、近い将来の重要な課題となるでしょう。

そこで、若手医師のキャリア形成支援や、仕事と子育てを両立させて安心して勤務できる環境を整えるため支援体制の構築・強化を行っているようです。つまり、若手の医師であればあるほど重宝されるという傾向が強い県となります。

次に福井県です。

福井県の第6次保健医療計画では、医師確保対策として

• 医師確保対策の充実
• 医師の負担軽減や女性医師の働きやすい環境の整備

などが、基本方向として挙げられています。福井県内の医師減員の理由として、派遣医師の引き揚げ、定年、開業、転院による退職が挙げられます。そのため医師の県内定着やキャリアアップを対策として掲げています。

また、福井県の医師養成学校に入学する生徒全体の約4割が女性となっている現状を受け、女性医師が家庭や育児と両立して働ける環境づくりも対策として取り組まれており、女性医師が働きやすい県となることが予測されます。

最後に岐阜県です。

岐阜県の第6次保健医療計画では、地域の医療格差や、診療科における医師数の偏在が、課題として挙がっています。そのため

• 特に診療科における医師数の偏在解消
• 医師数の根本的な増員

を対策として挙げています。岐阜県内では、自治医科大学卒業医師をへき地診療所等へ派遣しているものの、義務年限を過ぎると帰ってきてしまう医師が多いことから、そのまま働き続けてくれるよう、県内定着に向けて取り組んでいます。

また、診療科においては平成22年度の時点で医師数が不足している診療科は麻酔科（1.50倍）、 脳神経外科（1.31倍）、産婦人科（1.29倍）、小児科（1.28倍）、耳鼻いんこう科（1.28倍）、放射線科（1.27倍） となるため、これらの診療科の専門医は転職に非常に有利である傾向にあります。

今、医師が転職するなら、「500床以上の一般病院？

これらを踏まえて今、医師が転職するならどのような病院が良いのかを考えてみます。

まずは、病院種別必要医師数の状況を見ると、大学病院の本院を抑え、一般病院院（一般病床のみの病院、ケアミックスの病院）で多くの医師を求めている傾向にあります。

次に病床規模別での必要医師数を見ると、500床以上の病院で多くの医師を求めている傾向にあります。

結果として、500床以上の一般病院で医師が必要とされているということになるようです。

しかし、一般病院といわれる医療法人や個人の病院では、500床以上の病院となると、全国的に見ても数が限られてきます。また、医師を必要としている病院は一般病院であるものの、一般病床のみの病院やケアミックスの病院も含まれているため、急性期から回復期まで、幅広い時期・病状の患者さんが対象となる病院です。

つまり、県立や市立などの地方自治体が運営主体となる病院や、国保直診といわれる「国民健康保険の保健事業」の一環として設置される病院など、その地域における地域医療の中核となる病院で、より多くの医師を求めていると考えられます。

つまり、患者数が多いところ、診療科数が多いところ、へき地医療などその病院内だけでは完結しない医療を提供する責務のあるところでは、現員の医師の業務負担を減らすためにも、常に相当数の医師数を確保しておく必要があり、それによって必要医師数が増えていると推測できます。

まとめ

医師が全国的に増えてきているとはいえ、まだまだ医師を必要としている病院は、全国に数多くあります。医科大学付属の病院だけではなく、公立の病院、私立を含めた地域の中核病院でも、常に医師を募集するという体制が敷かれているため、医師が転職先に困るということはまだまだ先の話となりそうです。

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