泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件

泌尿器科医の現状(厚労省医師数調査から)

■ 記事作成日 2016/12/20 ■ 最終更新日 2016/12/20

比較的医師数が多い診療科、増加率も堅調

 

厚生労働省の調査によると2014年の泌尿器科医の人数は6,837人で、全40科中15位と、「国内では比較的多い医者」という位置づけです。

 

増加率をみると、2004年の6,032人から10年間で805人増え、増加率は13.3%でした。

 

堅調に増えていますが、医師全体が2004年の256,668人から2014年の296,845人へと15.7%増えているので、それよりは低い増加率です。

 

医師数 2004年(32科中順位) 2014年(40科中順位) 増加数(率)
泌尿器科医 6,032人(14位/32) 6,837人(15位/40) 805人(13.3%)
全医師合計 256,668人 296,845人 40,177人(15.7%)

 

医師数が増えている中、泌尿器科医の高齢化スピードがかなり速いその理由とは

 

泌尿器科医の平均年齢は、2014年は48.9歳でした。医師全体の平均年齢49.3歳よりは若いのですが、若さランキングでは全40科中24位と、真ん中より下に位置します。

 

そして特筆すべきは高齢化のスピードです。医師全体の平均年齢は、2004年から2014年までの10年間で1.5歳しか上がっていませんが、泌尿器科医は同期間で4.0歳も上がっているのです。

 

医師数は堅調に増えているのに高齢化スピードが速いという泌尿器科医の傾向は、他科ではあまりみられません。
なぜなら、医師数が増える診療科は「人気が上がってきた診療科」であることが多く、そうなると臨床研修医がその診療科に進むので平均年齢が下がるのです。

 

逆に、平均年齢が上がっている診療科は、臨床研修医が敬遠していることが多いので、医師数も減少傾向か横ばいになっていることが普通です。

 

泌尿器科医はそのどちらにもあてはまりません。なぜこのような現象が起きているのかは、詳細な取材をしないと判明しませんが、ただ、厚生労働省の別の資料にヒントになりそうな材料がありました。次にそれをみてみましょう。

 

平均年齢 2004年(若さ順位) 2014年(若さ順位) 増減
泌尿器科医 44.9歳(13位/32) 48.9歳(24位/40) 4.0歳
全医師 47.8歳 49.3歳 1.5歳

 

透析など開業チャンスが多い泌尿器科への標榜替えか?

 

厚生労働省は診療科ごとの病院医・診療所医の人数を公表しています。

 

2014年の泌尿器科医の内訳は、病院医が5,012人(73.3%)、診療所医が1,825人(26.7%)となっていて、泌尿器科は圧倒的に病院医の比率が多い診療科といえます。

 

ところがここに「小さな異変」がみられました。

 

それは泌尿器科医の診療所医の比率が2004年の22.9%から2014年の26.7%へと、10年間で3.8ポイントも増加しているのです。

 

医師全体では、診療所医は2004年の36.2%から2014年の34.3%へと、1.9ポイント減っています。よって、診療所医≒開業医とみなすと、「泌尿器科医の開業マインドはかなり強い」といえそうです。

 

このデータと、先ほどみた「泌尿器科医の人数は増えているのに平均年齢の上昇率が高い」という結果を合わせると、「独立開業するために泌尿器科に標榜替えするベテラン医師が多い」という推測が立ちます。

 

泌尿器科は、透析クリニックとして独立しやすいことや、バイアグラの処方や包茎手術など性機能障害を診る自由診療も展開できることが、診療所医人気につながっているのではないでしょうか。

 

病院医・診療所医比 2004年 2014年 増減(増減率)
泌尿器科医数 6,032人(100%) 6,837人(100%) -
うち病院医数 4,649人(77.1%) 5,012人(73.3%) 3.8ポイント減
うち診療所医数 1,383人(22.9%) 1,825人(26.7%) 3.8ポイント増

 

病院医・診療所医比 2004年 2014年 増減(増減率)
全医数 256,668人(100%) 296,845人(100%) -
うち病院医数 163,683人(63.8%) 194,961人(65.7%) 1.9ポイント増
うち診療所医数 92,985人(36.2%) 101,884人(34.3%) 1.9ポイント減

泌尿器科医の求人票ひろい読み

泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件

 

求人が多く人気の診療科、地方を厭わなければ3000万円の大台も

 

医師求人サイトの「リクルートドクターズキャリア」には、泌尿器科医の求人が232件掲載されています(2016年12月時点)。他科と比べて求人数は多いといえます。

 

泌尿器科医の求人の特徴はズバリ、年収が高いことです。引っ張りだこなので年収が上がるのは当然といえば当然で、「年収2000万円以上」で絞ると5件もありました。

 

さらに、北海道根室市や山形県庄内町など「地方手当」がのると3000万円を狙うことも難しくありません。また、求人票の下限年収に1000万円を切る提示が少ないという特徴もあります。泌尿器科医は基礎年収も高いといえます。

 

地域
病院or診療所

年収 業務内容 当直 勤務/休み

北海道根室市
病院

1500万〜

 ★3100万円

記載なし 記載なし 週5日勤務

山形県庄内町
病院

1000万〜

 ★2500万円

外来、病棟 0〜2回 週4.5〜5.5日勤務

東京都台東区
病院

1500万〜

 1600万円

オペ必須、外来、病棟 月2〜3回 週4or4.5勤務

名古屋市緑区
病院

1300万〜

 1800万円

外来、病棟 月2〜3回 週4or4.5勤務

★埼玉県桶川市
病院

1800万〜

 2000万円

透析、シャントオペ 当直なし 週4〜5日勤務

年117日休

透析医療の困難症例に対応できると厚遇は確実

 

埼玉県桶川市の病院の求人票をご覧ください。年収の下限提示は1800万円です。

 

ここの勤務は週4〜5日なので、週4日勤務でも1800万円と読み取れます。東京へのアクセスが良い関東圏の病院でこれだけの年収提示はかなり魅力的に映るのではないでしょうか。

 

しかし業務内容をみると、その金額もうなずけます。透析に専念しなければならないことはもちろんのこと、透析医療において最も難しい症例のひとつ、シャントトラブルに対応できないとならないのです。

 

つまり、泌尿器科医が年収を上げるには、1.透析に専念する、2.シャントオペのスキルを磨く――この2点が近道であるといえます。


日本泌尿器科学会が「混乱している」と嘆くわけ

 

一般社団法人日本泌尿器科学会のホームページに「混乱している」という文字が現れました。どうしたのでしょうか。

決裂はしないが日本専門医機構への不信感は募っている?

 

日本泌尿器科学会のホームページを開くと大きなリンクボタンがあり、そこには「2017年4月からの泌尿器科専門研修開始について」と書かれてあります。

 

それをクリックすると長文が現れ、そこには

 

「専門医制度は現在非常な混乱期にある」
「このような時期に専門研修を開始することを非常に遺憾に思う」

 

などと、少々不穏な言葉が並んでいます。

 

これは、当初2017年4月からスタートするはずだった新専門医制度が延期になったことに端を発しています。新専門医制度は、各学会が専門医を認定するのではなく、一般社団法人日本専門医機構が認定することが最大の特徴であり、そしてそれが混乱の種になっています。

 

泌尿器科は、新専門医制度の「1階部分」に当たる、基本領域19科の1つです。それだけに日本泌尿器科学会は、新制度の開始延期の影響をもろに受けているのです。

 

日本泌尿器科学会はこのほど、専門研修プログラムについて、日本専門医機構とは別に運用することを決めました。

 

この処置は「2018年以降は未定」としていて、日本専門医機構と完全に決裂したことを意味していませんが、「混乱」「遺憾」という強い言葉を用いていることからすると、不信感は相当募っているようです。

 

「安心して専門医研修を開始してください」

 

厚生労働省の「専門医の在り方に関する検討会」は2011年10月に発足しました。

 

そして同省は2015年3月に「新しい専門医制度」を打ちだし、その中で現行の専門医制度には「専門医の質」「患者の専門医への信頼度」「専門医としての誇りと責任」について課題があるとしました。

 

「新しい専門医制度」は、

 

  1. 専門医制度は2段階とし、1階部分は基本領域19科、2階部分はサブスペシャルティ領域とする
  2. 専門医の認定は各学会が行うのではなく、中立的第三者機関が行う
  3. 専門医育成は「プログラム制度」に従って行う

 

ことなどが柱となっています。

 

ところがこうした方針にさまざまな学会から異論が出て、現場は混乱しました。そこで新制度の開始時期が遅れたわけですが、延期までの過程の中で「骨抜き化」もみられました。

 

3の「プログラム制度」についてですが、これは「専門医研修は、経験すべき疾患や処置、取得すべき技能といった到着目標を、期限を定めたスケジュールとともに管理する」という内容でした。

 

しかし「地域医療の事情を考えるとフレキシビリティーに欠ける」といった批判が出ました。

 

そこで日本専門医機構は2016年11月に、「プログラム制」ではなく「カリキュラム制」で専門医研修を運用する方針を示したのです。

 

カリキュラム制であれば、期限を定めず、到達目標を達成すれば専門医試験の受験資格が得られるのです。

 

また、1についても、当初は「1階部分の基本領域19科の専門医資格」を取得してから「2階部分のサブスペシャルティ領域の専門医資格」を取得することが「求められる」としていましたが、それを「基本領域専門医資格を取得してからサブスペシャルティ専門医資格を取得することが『望ましい』」に緩和したのです。

 

日本泌尿器科学会は「学会としてはこれから泌尿器科の専門研修を志す先生方にとって決して不利益なことが起こらないよう全力を挙げて対処していく所存ですので安心して研修を開始されるようお願いいたします」と注意喚起しています。

 

基本領域19科:

 

1:総合診療科 2:臨床検査 3:病理 4:形成外科 5:リハビリテーション科 6:救急科 7:放射線科 8:泌尿器科 9:眼科 10:整形外科 11:精神科 12:小児科 13:麻酔科 14:脳神経外科 15:耳鼻咽喉科 16:産婦人科 17:外科 18:皮膚科 19:内科

 

参考資料:

 

●厚生労働省「診療科別にみた医師数」2014年
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/14/dl/kekka_1.pdf

 

●厚生労働省「診療科別にみた医師数」2004年
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/04/index.html

 

●リクルートドクターズキャリア
https://www.recruit-dc.co.jp/

 

●「2017年4月から泌尿器科専門医の研修を希望されている先生方へのお知らせ」(日本泌尿器科学会)
https://www.urol.or.jp/specialist/system/training_program.html

 

●「新しい専門医制度」(厚生労働省2015年3月30日)
http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10801000-Iseikyoku-Soumuka/0000080199.pdf

 

●「新専門医制度、サブスペ領域はカリキュラム制も可」(日経メディカル)
http://medical.nikkeibp.co.jp/inc/mem/pub/report/t221/201611/549071.html

 

この記事を書いた人


野村龍一(医師紹介会社研究所 所長)

某医療人材紹介会社にて、10年以上コンサルタントとして従事。これまで700名を超える医師の転職をエスコートしてきた。担当フィールドは医療現場から企業、医薬品開発、在宅ドクターなど多岐にわたる。現在は医療経営専門の大学院に通いながら、医師紹介支援会社に関する評論、経営コンサルタントとして活動中。40代・東京出身・目下の悩みは息子の進路。

医師キャリア研究のプロが先生のお悩み・質問にお答えします


泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件


泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件


泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件


【お願い】この記事があなた様のお役に立ちましたら是非「いいね」「ツイート」をお願い致します。
 

【2017年10月常勤転職版 =初心者向け登録推奨3社=】 当研究所が成績優秀コンサルタントを先生のご担当へとブッキングします

泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件

数ある医師転職支援会社への登録に迷ったら・・・まずはこの3社だけまとめて登録すれば失敗の確率はグンと下がります常勤転職、非常勤アルバイト転職の2パターンでそれぞれの初心者にオススメ登録先(有力企業のみを厳選、且つ、成績優秀コンサルを担当につけるよう当方がアレンジできる企業)をパッケージングしてみました(2017年度最新データに基いて分析)。

 

医師紹介会社研究所所長・野村龍一

下記の推薦企業は、当研究所所長が先方企業を直接訪問した上で「誠実で親身に医師に寄り添う姿勢」「強引な転職などを誘因しない姿勢」「医療機関から高い信頼を得ている証左」を確認済みの紹介会社です。各企業上層部には、「当会社研究所サイト経由で登録した医師」に対し、「通常登録の方よりも手厚いサポート」「社内でも特に優秀なコンサルタントを担当につけていただくこと」をお約束頂いています
登録無料、すぐ転職しなくても情報収集目的のみで『お試し登録可能』、匿名転職サポート可能、ヘッドハント有り、6000ヶ所以上の医療機関や大学との取引あり、医局の退職事例多数、コンサルタントレベル高し

泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件

医師会員21万人を誇るソニーグループ運営の医師ポータルサイト「m3.com」グループ会社。一般人材紹介企業と異なり、医師に特化した上でこの事業規模の大きさを誇るため、好条件の求人情報の収集力がずば抜けている印象がある。当然、所属医師コンサルやエージェントの数も多く、個別の医師に対して「相性のあったパートナー」が探しやすいと言える。年収2500万以上、週4日で年収2200万といった高額条件の案件を多数保有しつつ、個別医師のライフスタイルや家族都合などを考慮した勤務条件を引き出す力にも非常に長けており、自ら医療機関と交渉して好条件求人を創り出すことが可能な企業。

泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件  泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件

対医療機関交渉力 高条件求人情報収集力 専門人材紹介業総合力
医師転職サイト比較ランキング調査 医師転職サイト比較ランキング調査 医師転職サイト比較ランキング調査

登録無料、匿名転職サポート可能、産業医に強み

新興勢力の医師紹介会社の中では最も勢いのある企業です。東京の常勤転職に非常に強みを持っており、同エリアで常勤転職希望に該当する医師は是非とも1度相談をする価値があるでしょう。また、年収1800万円以上の高収入求人や、産業医にも力を入れていることが調査でわかっております。組織規模はまだまだこれからといったところですが、実力派の個性あるコンサルタントが揃っているところから、属人的能力の強い医師紹介会社の1つです。

泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件  泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件

対医療機関交渉力 高条件求人情報収集力 専門人材紹介業総合力
医師転職サイト比較ランキング調査 医師転職サイト比較ランキング調査 医師転職サイト比較ランキング調査

業界トップレベルの圧倒的な求人数と非公開求人の充実が売り

泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件

医師転職ドットコムを運営する株式会社メディウェルは、医師紹介業界のリーディングカンパニー1角を占めている著名企業です。医師転職ドットコムの最も大きな売りは、他社を凌駕する圧倒的な求人情報数といえます。求人カバレッジエリアも日本全国に及んでおり、非常勤/スポット求人を求める医師のどのようなニーズにも一定以上の回答を用意することができる、数少ない企業の1つといえます。医師紹介会社にまよったら、まずとりあえずは同社に登録をしておくことが、好条件求人を見過ごさないためのポイントとなるでしょう。

泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件  泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件

対医療機関交渉力 高条件求人情報収集力 専門人材紹介業総合力
医師転職サイト比較ランキング調査 医師転職サイト比較ランキング調査 医師転職サイト比較ランキング調査

常勤オーダーメイド求人とアフターフォローに強み

泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件

2011年創業にも関わらず、一気に事業展開を加速させて業界を驚かせている新興企業の1社です。大手医師紹介会社のベテランコンサルタントが集結して立ち上がった企業であり、特徴としては常勤転職へのオーダーメイド求人クリエイト、転職後のアフターフォローの徹底等があげられます。新興企業ですが、担当となるスタッフはベテランが多いため、初めて転職をする医師でも安心して業務を委託できるのが心強いです。

泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件  泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件

対医療機関交渉力 高条件求人情報収集力 専門人材紹介業総合力
医師転職サイト比較ランキング調査 医師転職サイト比較ランキング調査 医師転職サイト比較ランキング調査

登録無料、情報収集目的のみでお試し登録可能、業歴10年

泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件

業界歴10年、全国10拠点展開の老舗企業メディカルステージでは、賞味期限の維持管理を徹底された保有求人数6000件以上を誇示する、常勤転職の「Dr.転職なび」に加えて、医師のニーズやご意向を中心に求人を組み立てて創りだすオーダーメイド型の求人サイト「AgentxMedicalStage」等を新たに展開。実際の業務量がわかる求人票の作成へのこだわりや、コンサルタント全員が医療経営士資格取得者として、能力担保を対外的に明示した転職サポーティング体制を打ち出している、高評価の医師転職支援会社です。

泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件  泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件

対医療機関交渉力 高条件求人情報収集力 専門人材紹介業総合力
医師転職サイト比較ランキング調査 医師転職サイト比較ランキング調査 医師転職サイト比較ランキング調査


尚、上記トップ3は常勤転職支援のみを考慮したランキングですので、アルバイト求人/非常勤求人に関するトップランキングは下記リンクからご参照下さい。

泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件

また、おすすめできる会社がある一方、おすすめできない会社があるのも当然です。当サイトが医師転職にあたって、あまり登録をおすすめできないC評価の医師求人転職支援会社はこちらから見ることができますので、是非、一緒に参考にしてみてください。

泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件


泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件

医師紹介会社への登録を考えているけれど、企業レビューや各ランキングだけでは不明な点がある、不安がある、登録の方法や特定の医師紹介会社の本当の姿(しつこい勧誘がされないか、騙されやしないか、誠実かどうか、具体的にどの担当コンサルがおすすめか)等を登録前にこっそり知りたい、このように個人的に当研究所所長の野村に相談をしたい方は、遠慮無くメールをしてください。

登録前相談用アドレス: ryuichinomura777@gmail.com


常に客観的な立場から、貴方の事情に合わせたご回答をさせていただきます。

※原則、24-48時間程度でお返事します。お気軽にどうぞ
※どのような内容でも問題ありません。是非、匿名で安心してご連絡下さい。

泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件|医師紹介会社研究所関連ページ

好条件を誇る医師求人票の見つけ方
転職成功事例600名以上!医師専門のベテラン転職支援コンサルタントによる、医師向け「失敗しない転職方法」の伝授と、医師転職支援会社の比較検討評価を紹介
年収で考える医師の転職は是か非か
医師が転職を考える際に、「より高収入の職場」を目的として転職活動することに後ろめたさを感じる必要はないと私たちは考えます。
医師の年収調査(賃金構造基本統計調査より)
初めて転職をする医師を支えて成功事例600名以上!医師専門のベテラン転職支援コンサルタントによる、医師向け「失敗しない転職方法」の伝授と、医師紹介会社を選ぶ際の比較検討評価ポイント・ランキングレビューを紹介致します。
医師の年収満足度
初めて転職をする医師を支えて成功事例600名以上!医師専門のベテラン転職支援コンサルタントによる、医師向け「失敗しない転職方法」の伝授と、医師紹介会社を選ぶ際の比較検討評価ポイント・ランキングレビューを紹介致します。
都道府県別医師年収 地方へいくほど年収は高い?
厚生労働省では毎年、「賃金構造基本統計調査」を行っており、現在、平成27年度分のデータが公表されています。このデータを元に、今回は都道府県別の医師の給与について考えてみたいと思います。
短時間勤務で働く医師の実情は?
医師として勤務するとき、多くの場合は正規職員として、規定時間内一杯(もしくはそれ以上)の時間で労働していることになると思いますが、中には「短時間労働者」として勤務する医師もいます。
眼科医師の年収・収入・将来性と転職条件
「医師がうらやむ医師」といわれる眼科医。緊急手術がほとんどなく、勤務時間の予定が立てやすいので、プライベートを重視する医師が専攻する傾向があります。さらに収入面でも他科の医師より高待遇である、というイメージが根強くあります。
一般内科医師の年収・収入・将来性と転職条件
国内の医師数は約30万人で、そのうち一般内科医は約3割弱を占めます。最多を誇ります。しかも2位の一般外科医は約8%ですので、ぶっちぎりのトップです。
精神科医師の年収・収入・将来性と転職条件
ある精神科医は「はっきりいって総合病院の精神科医は、かなり浮いた存在です」とぼやいています。他科の医師に比べて、圧倒的に残業が少なく、救急対応もほとんどないからだそうです。
小児科医師の収入・将来性と転職条件
「費用対効果」とは「投資した費用に対し、どれくらいの経済効果が得られたか」を知る指標です。費用対効果が高いビジネスは、魅力が大きいといます。
消化器内科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の胃腸内科医を含む消化器内科医の人数は13,805人でした。国内の医師総数は296,845人ですので消化器内科医は4.7%を占めます。
循環器内科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると、2014年末時点の循環器内科医の人数は11,992人で、40科中9番目に多い数です。ただ、全医師に占める循環器内科医の割合は4.0%と「9位の割に占有率が低い」と感じるかもしれませんが、1位の一般内科医数が61,317人(20.7%)と、2位以下を大きく引き離しているからです。
呼吸器内科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省は診療科別の医師数を公表していて、データからは「その科の現状」がみえてきます。呼吸器内科医のいまをみてみましょう。
腎臓内科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の腎臓内科医の人数は3,929人でした。国内の医師総数は296,845人ですので腎臓内科医は1.3%となります。少ないように感じるかもしれませんが、40の診療科のうち21番目に多い数です。
消化器外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の消化器外科医の人数は4,934人で、全40科中18位と、ほぼ中間に位置しています。消化器内科医は13,805人(7位)ですので、消化器でも「内高外低」が顕著です。
心臓血管外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の心臓血管外科医の人数は3,048人で、全40科中22位と、ほぼ中間に位置しています。循環器内科医が11,992人、9位ですので、循環器領域でも「内高外低」の傾向は顕著です。
脳神経外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると、2014年の脳神経外科医の人数は7,147人で、全医師数296,845人に占める割合は2.4%でした。「少ない」と感じるかもしれませんが、40科中14番目に多い数です。
糖尿病内科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の糖尿病内科医の人数は4,446人で、全40科中20位とちょうど中間に位置しています。糖尿病内科医が統計に登場したのは2008年からなのでこの年と比較すると、2014年までの6年間に1,492人増え、増加率は50.5%です。
呼吸器外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると、2014年の呼吸器外科医の人数は1,772人で、全40科中28位と「医師の数が少なめの診療科」といえます。一方で、呼吸器内科医の人数は5,555人、17位と、この分野でも「内高外低」の傾向は顕著でした。
乳腺外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると、2014年の乳腺外科医の人数は1,622人で、全40科中30位と「医師が少なめの診療科」といえます。2008年の乳腺外科医の数は913人(31位)でしたので、2014年までの6年間で709人増、77.7%アップ、1.8倍になっています。
産婦人科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省は、産婦人科、婦人科、産科の3科に分けて統計を取っています。2014年の医師数と、全40科中の医師数ランキングでは、産婦人科医10,575人(10位)、婦人科医1,803人(27位)、産科医510人(35位)となっていて、圧倒的に「産科も婦人科もどちらも標榜する産婦人科医が多い」ことが分かります。
耳鼻咽喉科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の耳鼻咽喉科医の人数は9,211人でした。医師の多さランキングでは全40科中11位ですので「国内に多くいる医師」といえます。全医師296,845人に占める割合は3.1%でした。
肛門外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の肛門外科医の人数は432人でした。医師の多さランキングでは全40科中38位ですので「かなり少ない医師」といえます。全医師数296,845人に占める割合は0.15%にすぎません。
放射線科医師の年収・収入・将来性と転職条件
医師専用求人サイト「リクルートドクターズキャリア」には、放射線科医の求人票が169件掲載されています(2016年12月現在)。この数字は「比較的求人数が多い診療科」といえます。
人工透析医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の統計には「人工透析医」という項目がないので、ここでは人工透析医療に携わることが多い「腎臓内科医」と「泌尿器科医」についてみてみます。
麻酔科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の麻酔科医の人数は8,625人でした。医師の多さランキングでは全40科中13位ですので「国内に多くいる医師」の部類に属します。全医師296,845人に占める割合は2.9%でした。
神経内科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると、2014年の神経内科医の人数は4,657人で、40ある診療科の中で19番目に多い数でした。ほぼ中間に位置する「多くも少なくもない診療科」といえるのですが、特筆すべきはその増え方です。
一般外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の一般外科医の人数は15,383人でした。医師の多さランキングでは全40科中4位で、全医師296,845人に占める割合は5.2%でした。
形成外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
形成外科医の人数が急増しています。厚生労働省の調査によると2014年の形成外科医の人数は2,377人で、医師数の多さランキングでは40科中25位と「少ない方の医師」なのですが、2004年には1,765人しかいませんでした。
血液内科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の血液内科医の人数は2,534人でした。医師の多さランキングでは全40科中24位ですので「医師数が比較的少ない診療科」といえます。

個別レビュー高成績TOP3

お勧めコンテンツ

かなり得する医師転職TIPS


Site Top 常勤転職の推奨3社 非常勤・スポットの推奨3社 About Us Contact Us Dr.くめがわの転職体験談