一般内科 常勤医師の年収アップ交渉術 転職面接で使える具体的手法

医師がとても苦手にする仕事のひとつに、年収交渉があるのではないでしょうか。おカネで動くことがなくても、長年の研鑽によって身に付けた医療の知識と経験を、正当な報酬で評価してもらいたいと考えるのは当然のことです。

一般内科の先生が、次の転職で大幅年収アップを獲得する交渉術を紹介します。

一般内科勤務医の年収上限を知る

採用面接で病院経営者から希望年収を尋ねられたときに、希望金額が少なすぎることも、多すぎることも禁物です。少ないと自分を安く売ることになり、多すぎると「ふっかけている」と思われるからです。

また、病院側から予想外の高額年収が提示された場合も、業務内容をきちんと確かめておかないと危険です。

転職で確実に年収アップを図るには、先生自身が「一般内科勤務医の年収の相場」を把握しておく必要があります。代表的な転職支援サイトの求人票を分析してみましょう。

リクルートドクターズキャリアの求人票から

医師の転職支援サイト「リクルートドクターズキャリア」には、一般内科・総合内科の求人票が約2,400件もあります（2017年7月現在）。これはかなり多い数で、さすがは「日本1医師数が多い診療科」といえます。

ただ「年収」だけに注目すると、喜べません。それは約2,400件のうち「年収2000万円～」を提示している求人票が36件しかないからです。わずか2％です。

一般内科医が転職で年収を上げることは難しい、といえます。一般内科医は、他科の先生よりも採用面接対策や年収交渉戦略づくりに力を入れる必要がありそうです。

僻地手当の要素が強い「4,000万円」も

一般内科で2,000万円の大台に乗せることは簡単ではありません。もし先生が切実に「2,000万円以上が必要」とお考えであれば、地方への移転が近道です。というのも、リクルートドクターズキャリアでは、東京都内には「2,000万円以上」を提示した一般内科医求人はありませんでした。

ただ、地方に移転する覚悟を決めてしまえば、途端に年収は跳ね上がります。北海道の地方なら3,000万円も可能です。

これはいわゆる「僻地手当の要素」といわれるものですが、実はかつてほど「地方の医療機関の年収が高額なのは当たり前」でなくなりました。都市部の方が安い診療科もあります。

その中で、一般内科はいまだに「僻地手当の要素」が強い求人票が目立ちます。

例えば北海道羅臼町は、北方領土が見える世界自然遺産「知床」のマチとして知られています。ここのクリニックは最高4,000万円を提示しています。ただ求人票にわざわざ「内科系疾患を幅広くスピーディーに診られる方」とあるように、「なんでも1人でできる医師」を求めている、と推測できます。

都会の2000万円越えは「かなり忙しそう」

都会でも「年収2000万円以上」を提示する例外的な病院は、さいたま市南区にあります。ここは最高2,400万円を提示しています。しかも卒後10年目の医師でも、この金額を獲得することができるそうです。

ただこの病院には、訪問診療やインセンティブ制度があることから、いわゆる「働かされる病院」といえるかもしれません。

大阪市西成区のクリニックも、都心としてはかなり高給ですが、整形やリハの患者も診なければなりませんし、1コマの患者数が100人に達するなど「忙しい診察」が想像できます。

都心部の利便性と高額年収の二兎を求めると、ワーク・ライフ・バランスを失うリスクが高まるといえそうです。

これらと比較すると、山口県下関市の療養病院は「ゆったりした診療」が期待できます。業務内容は、外来がなく病棟管理のみで、患者のほとんどは高齢者、しかも院長候補として迎え入れてくれます。

参考：「一般内科医の求人票」（リクルートドクターズキャリア）

1200万円は確保したい、1500万円なら順当か

それでは次に、一般的な一般内科医の年収の相場を見てみましょう。

東京23区内と大阪市内の求人票で目立つのは「1200万円周辺」の提示です。現在1,200万円の年収を得ている一般内科医は、転職をしても年収アップ額が数十万円程度にとどまるかもしれない、ということです。

透析医や整形外科医は、特定のスキルを獲得すると500万円以上の年収増も不可能ではありませんが、一般内科医では難しそうです。

卒後10年目以上の中堅医師が人気

一般内科医の求人票には、ある特徴があります。それは、「卒後10年目」の年収モデルを提示している医療機関が多いということです。

求人票には「求人元がほしがる人材の情報が多くなる」という傾向があります。例えば求人票に「保育施設あり、女性医師が働きやすい職場です」とあれば、その病院は女医の獲得を狙っていますし、「院長候補」とあれば50代以降のベテラン医師を探しています。

この法則に当てはめると、一般内科医の求人票に「卒後10年目」の年収モデルが目立つということは、一般内科医の転職は中堅レベルが有利といえそうです。

中堅医師を求めるのは、医療機関は一般内科医に「とにかく内科疾患は全部診てほしい」と考えているからです。このことは、総合内科とも関連するのですが、この点は後述します。

ゼネラリスト医として何でも診るという覚悟

一般内科医の年収アップ交渉術としては、

• 特定の疾患の治療に強いことをアピールすることは、必ずしも得策ではない
• ゼネラリストとしてアピールは有効

ということがいえそうです。

というのも筆者はある病院理事長から、こんな「ぼやき」を聞かされました。

「一般内科医として雇った医師が、循環器疾患しか診ようとしない。外来看護師が腹痛患者を回そうものなら、露骨に嫌な顔をする。ひどいときは、看護師がオンコールを鳴らしても、なんやかんや理由をつけて医局から出てこようとしないんだ」

このことから、病院経営者は「一般内科医として雇った以上は何でも診てもらわないと困る」と考えている、ということが分かります。さらに、特定の疾患にこだわる先生は、一般内科医として雇用されない方がよい、ということも分かります。

「もうひとつ診る」は交渉を有利に運ぶ

ただ、「内科全般＋α」を採用面接でアピールすることは、有効です。これは前段の説明と矛盾しているように聞こえるかもしれませんが、そうではありません。

つまり採用面接では「一般内科もできますが、循環器疾患を診ることが好きです」と言ってしまうのはNGで、「循環器が長いのですが、いろんな病気を診られる一般内科に興味を持ったので、転職することにしたんです」と言うのは◎です。

そういった観点に立ち、もう一度先程紹介した求人票を見てみましょう。

参考：「一般内科医の求人票」（リクルートドクターズキャリア）

いずれも一般内科医を募集する求人票ですが、渋谷区のクリニックは「健診」を「＋α」として求めていますし、大阪市浪速区の病院は「手術適応のない脳卒中」を「＋α」として歓迎しています。

そのほか「透析」「軽症の整形外科疾患」「腹痛を発症する疾患」に精通していることも、とても歓迎される「＋α」といえるでしょう。

繰り返しになりますが、一般内科医は「専門」を強調するのではなく「＋α」があることのPRが重要なのです。

応募者は本当に来るのか？「年収400万～500万円」の内科医師求人

それでは最後に、最も年収が低い、一般内科医の求人票を見てみましょう。

週5コマ、1コマ20名、透析管理、病棟なし、週5日勤務、年125日休で、年収400万～500万円を提示しているクリニックがあります。

このクリニックの立地場所は東京都新島村です。同村は、伊豆諸島に属する新島と式根島の2島で構成され、2島を合わせた人口は約2,700人です。僻地手当の要素がまったくないどころか、一般的な求人よりはるかに下回ります。

残念ながら、これだけ低い年収額の理由は調べられませんでした。

参考：「一般内科医の求人票」（リクルートドクターズキャリア）

年収交渉で医療機関から最高額を引き出すには、「その医療機関が求めている医療」を知り、採用面接で「その医療は私の得意分野です」とPRする必要があります。
一般内科に力を入れている病院や一般内科クリニックの広告やホームページから「求められている医療」を探りました。

自分は「完結型」か「スクリーニング型」かの見極めが重要

一般内科医に求められる業務内容は、医療機関によって異なります。これだけ聞くと「当たり前では？」と思われるかもしれませんが、そうではありません。

例えば脳神経外科病院の経営者は、脳神経外科医に手術スキルを求めます。さらに循環器内科医にはカテーテル治療が、消化器内科医には内視鏡検査が、腎臓内科医には透析管理が求められます。

これらの診療科には「その技術がないと年収がガタ落ちする」というものが、ほぼ決まっています。

しかし「一般内科の位置」は、病院によって大きく異なるのです。例えばある病院は「一般内科の治療だけで完結する軽症の患者だけを集めたい」と考えますが、別の病院は「一般内科医にはスクリーニングに徹底してもらい、1件でも多くの手術適応の患者をみつけてほしい」と希望します。

従って、同じ一般内科医でも、病院によって求められるスキルが異なります。

当然のことながら、どちらの方が優れているというわけではありません。社会的なニーズは、どちらも同じくらい高いといえるでしょう。要は、先生がどちらのタイプの治療を好むのか、ということに尽きます。そして、その治療をさせてくれる病院を選ばなければなりません。

このマッチングがうまくいかないと、一般内科医師も病院経営者も、どちらも「不幸」になります。

転職エージェントは賢く利用してミスマッチを回避すべき

これでは、一般内科医が自分の信念に従った治療を行えば行うほど、病院経営者が苦い顔をするようになってしまいます。

そこで、まずは先生自身が「自分は一般内科完結型か、スクリーニング型か」を見極めて、そして採用面接に進む前に、転職希望先の病院がどちらのタイプの一般内科医を求めているのかをリサーチする必要があります。

このリサーチは簡単ではありません。質問自体は難しくありませんが、先生が自身で転職希望先の病院に電話をして、診療方針について尋ねてしまっては、相手側は「変な期待」を持ってしまいます。

こういうときは、医師専用の転職支援企業が有効です。転職支援企業のコンサルタントたちは日夜、病院側の具体的な意向を収集しています。また、先生が尋ねたいことを、匿名で調査してくれます。

完結型一般内科医もスクリーニング型一般内科医も、両方とも採用したいと考えている病院もあります。しかし、年収に差をつけていることがあるのです。また、スクリーニング型一般内科医に、実際に手術に進展した場合にインセンティブを出す病院もあります。

こうした細かいルールは年収額を大きく変動させますが、医師が直接、微に入り細に入り尋ねるわけにはいきません。

しかしコンサルタントを雇えば、先生は遠慮なく「こういう場合はどうなるのか、病院に尋ねてほしい」と依頼できます。もちろん「雇う」といっても、転職コンサル料はかかりません。

「何でも屋扱い」をされないことの確認は必須

総合病院への転職を検討している一般内科医は、年収と同じくらい気を付けなければならないことがあります。それは、一般内科医を「何でも屋」扱いしていないかどうか、です。

100床前後の民間病院ですと、所属医師の標榜科がそのまま病院の標榜科になっているケースがあります。こういう病院は、ホームページにいつも医師募集を掲示していて、「何科でもOK」となっています。

例えば、それまで泌尿器科がなかったのに、泌尿器科医を採用できたら新規に泌尿器科を開設し、その医師が退職してしまったらその科を廃止するのです。こうした病院は、一応「総合病院」を名乗っていますが、どちらかというと「雑食」というイメージです。

しかし、こうした病院を避けるべきかというと、一概にそうとはいえません。診察の自由度が高かったり、医師が独自ルートで大学病院と付き合うことも黙認されます。また、医師をとても大切に扱ってくれ、医師クラークが充実していることも珍しくありません。

また、こういう病院は、医師の年収を不自然なまでに高額に設定しています。

ただ、一般内科医は、この手の病院に警戒すべきでしょう。特に病院経営者や理事長が外科系の出身だと、一般内科医を「下請け扱い」しかねないからです。

例えば、数百人の病院職員に一斉にインフルエンザワクチン接種を行うとき、一般内科医にやらせたりします。医師1人当たりの売上が高い循環器内科医や消化器内科医には、このような「雑務」をさせないのです。

一般内科医を大切にする民間病院と、下請け扱いする民間病院の見分け方は簡単です。採用面接において、先生がやりたい医療を語っているのに、病院理事長が関心を示さないと、黄色信号が灯ります。

そういう病院理事長は「総合病院を掲げる以上『とりあえず一般内科ぐらいは』だから雇うけど…」としか考えていません。一般内科医は理事長や事務長に対し、「貴院における一般内科の位置づけ」を尋ねるとよいでしょう。

認定医や専門医の資格は、年収交渉を有利に運ぶための必須項目ですが、一朝一夕に取得できるものではありません。新薬や最新機器を使いこなすにも時間が必要です。

そこで、「数年後の転職」を検討している一般内科医の医師が「いましておくべきこと」を考えてみます。

総合内科医を目指すべきかどうか

総合内科については、一般市民の中にも関心を持つ人が増えています。ただ、それほど医療に詳しくない人たちは、科のネーミングから漠然と「一般内科は結局は一般的なんでしょ。総合内科の方が総合的に診てくれるから安心」と勘違いしています。

俗世間的な表現をすると、新しいジャンルの総合内科は「市民受けしやすい」といえるのです。ということは、一般内科医は、総合内科医を目指した方がいいのでしょうか。

ここでは「数年後の転職で年収を上げるため」という視点だけで考えていきます。転職において最も重要な「先生自身の医療的な関心事」は、あえて触れないでおきます。

病院理事長は、一般内科医と総合内科医のスキルが同程度だった場合、どちらの年収を高くしたいと考えているのでしょうか。

内科系のマイナー科がある場合は総合内科医が厚遇される

名古屋市立大学病院のホームページが総合内科の特徴を短い文章で表現していますので、引用します。

総合内科は、内科各診療科（消化器内科、肝・膵臓内科、呼吸器・アレルギー内科、循環器内科、内分泌・糖尿病内科、血液・腫瘍内科、リウマチ・膠原病内科、神経内科、腎臓内科）のどの専門診療科を受診すべきかが明らかでない場合に、診察・簡易検査を通して最も適当と考えられる専門診療科を明らかにし紹介する役割を担っております。

つまり、総合内科医に多くの給料を支払いたいと考える病院は、内科系の診療科が多い医療機関であると考えられます。特に「内分泌・糖尿病内科」「血液・腫瘍内科」といったマイナーな診療科を抱える病院は、患者集めに苦労していますので、総合内科医が活躍できそうです。

ですのでこういう病院は、一般内科医よりも総合内科医に多くの給料を支払う可能性があります。もちろん「こういう病院」とは、大学病院だけではなく、民間病院も含まれます。

例えば、消化器内科、呼吸器内科、循環器内科の3科は、中堅の民間病院でも普通にそろえています。ここに一般内科が加わる場合と、総合内科が加わる場合では、患者はその民間病院に対し、どのようなイメージを持つでしょうか。

消化器内科と呼吸器内科と循環器内科がある民間病院に…

1. 一般内科がある場合…患者は「とりあえず風邪も診てくれる病院なんだな」と考える
2. 総合内科がある場合…患者は「自分で受診する科を考えなくても、総合内科医が適切な診療科に回してくれるんだな」と考える

つまり、病院に総合内科があると、消化器内科や呼吸器内科や循環器内科といった臓器別専門内科がより際立つというメリットがあるのです。病院理事長が、総合内科医を高給で迎えたくなる理由は、ここにあります。

資料「総合内科・総合診療科」（名古屋市立大学病院）

どの科の医師より「連携」に強くなることが収入増の鍵

一般内科医が転職によって大幅年収増を獲得するには、連携に強くなることが欠かせません。厚生労働省は医師や医療機関に対し、様々な連携を求めています。地域との連携、病院と診療所の連携、介護との連携、IT企業との連携など、本当に様々です。

よって、厚生労働省の資料を追っているだけでは、同省が想定する連携の範囲があまりに広すぎて、「では一般内科医はどのような連携をすべきなのか」が見えてきません。

そこで参考になるのが、日本内科学会の見解です。ここに年収増のカギが隠されています。日本内科学会は、一般内科医と総合内科医の存在意義について、こう述べています。

高齢化社会では全身の多臓器に問題を持つ患者は決して少数ではないこともあり、特に、基幹病院・大学病院へのアクセスが悪い地方の診療では一般・総合内科の診療が重要な要素となる。

キーワードは3つです。

• 高齢者医療
• 多臓器にわたる疾患
• 基幹病院や大学病院から遠く離れた地方

この分野で力を付けることが、社会ニーズに応える道であると考えているようです。

さらにこのような記述もありました。

基幹病院・大学病院での診療レベルですら、医院・クリニック、一般病院の医療レベルが決めていると言っても過言ではない。医院・クリニック、一般病院の一般・総合内科専門医との連携を含めた総合的な医療ネットワークの効率的運用は日本の医療レベルの向上、医療費の効率的使用の上で重要である。

（中略）
「総合内科専門医」は，医院・クリニック、一般病院、基幹病院・大学病院を連携する内科系診療のネットワークの共通基盤としての一般・総合内科の知識・技術・判断力・人間性・経験・指導能力の証である。

つまり、一般・総合内科医が、知識・技術・判断力・人間性・経験・指導能力を高めていけば、「基幹病院・大学病院」と「医院・クリニック、一般病院」の連携が強化され、日本の医療レベルの向上と、医療費の抑制の両方が達成できる、と言っているのです。

一般内科医が数年後に、「基幹病院・大学病院」に転職するにしても、「医院・クリニック、一般病院」に移るにしても、「連携」スキルが強く求められることは変わりありません。
そこで、転職を数年後に控えた先生は、いまから人脈形成に備えてください。

転職活動を開始したときに、転職コンサルタントに対し、自身の人脈の広さを示すことができれば、コンサルタントはすぐに「連携ができる一般内科医を求めている病院」を探してくるでしょう。

複数の病院が先生に関心を示せば、コンサルタントも年収アップ交渉をしやすくなります。「コンサルタントに営業させやすくする」ことも、年収アップ術のひとつといえます。

資料「総合内科専門医の医師像」（日本内科学会）

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