【雑誌】「週刊現代」誇大広告!効かないサプリ

週刊現代2017年4月29日号より

 

2017年4月29日号の「週刊現代」では「今や50代以上の3割が毎日飲んでいるが、健康になるどころか、飲み続けると病気になることも!誇大広告!効かないサプリ」というテーマで記事が掲載されていました。以下は記事内容の要約ですので、記事を見落とした方などはチェックしてみてください。

 

※画像は「週刊現代」ウェブサイトより http://wgen.kodansha.ne.jp/


Overview

今回の「週刊現代」では、「誇大広告!効かないサプリ実名リスト」と銘打って、医学的・科学的根拠のほとんどない情報や、過剰に摂取することで起きる健康被害などについて特集しています。

 

前述のとおり、50代の3割が毎日飲んでいるというサプリメント。効果テキメンとまではならなくとも、効かない、果ては、健康に害を及ぼす…というイメージまでは持ち合わせていないはずです。記事では「巧妙なテレビCM」などという小見出しも。なんだか、読むのが怖くなってきました…。

消費者庁も問題視?

 

最も売れているとされる、グルコサミン、コンドロイチンも?

 

誌面ではまず、「関節痛を和らげる」「磨り減った軟骨が再生する」と喧伝され、現在最も売れているとされるサプリ「グルコサミン」「コンドロイチン」を取り上げています。

 

「飲んでも効果はほとんどない」と語るのは、武蔵国分寺公園クリニックの名郷直樹院長。

 

「グルコサミン、コンドロイチンが軟骨の成分であるのは事実ですが、サプリメントとして経口摂取しても軟骨は再生しません。グルコサミンやコンドロイチンは、糖やアミノ酸から出来ており、体内に入ると分解される。それが、再びグルコサミンやコンドロイチンに再合成され、膝の軟骨になるとは考えづらい。髪の毛の成分を飲んだからといって髪は生えないのと同じで、軟骨の成分を飲んだからといって、軟骨は再生されないのです」

 

そのうえ、膝などの軟骨部分には血管が少なく、摂取したものが届くのかも不明だと指摘している。

 

2010年9月には英国専門医師会誌「BMJ」に、グルコサミンやコンドロイチンが関節や股関節の痛みに効くという明確な結果は得られなかった、という研究報告がなされた。

 

また世界的権威のある医学総合誌「ニューイングランド・ジャーナル」でも、1,583人を4グループに分け、コンドロイチン単体、グルコサミン単体、その両方、偽薬単体を6ヶ月間投与したが、はっきりとした差は出なかったとの報告が発表されている、と記事には書かれている。

サプリには医学的・科学的根拠がない

先頃、バストアップ効果とダイエット効果を同時に叶えることができると謳ったサプリメント「B-UP(ビーアップ)」に対して、消費者庁は「景品表示法違反」に当たるとして措置命令を下した。

 

サプリには医学的・科学的根拠がない。

 

グルコサミン同様、変形性膝関節症に効くと言われているヒアルロン酸も、国立健康・栄養研究所の報告では「ヒアルロン酸注射(関節内投与)には一定の効果が認められているが、経口摂取によるヒトでの有効性について信頼できるデータが見当たらない」と断言されている。

 

「そのサプリ、危険です!」の著者で、予防医療サプリメントアドバイサーを務める柴田?氏が語る。

 

「いくらサプリでヒアルロン酸を飲んでも、グルコサミンやコンドロイチン同様、それが直接関節に作用するわけではありません。体内でブドウ糖とアミノ酸に分解されるだけです。メーカーの宣伝には「痛みが消えた」「歩くのが楽しくなった」という使用者の声が多数掲載されていますが、それが本当かどうか確かめる術はありません。そもそも痛みは数値化できるものではないので、本人の思い込みによるものが大きく、エビデンス(科学的根拠)に乏しい。効果が解明できないことを逆手にとって、悪質なメーカーが粗悪品を出していることもある」

 

この記事によると、サプリを含む健康食品は今や売上が2兆円に迫る巨大な産業にまで成長。2012年に内閣府消費者委員会が発表した調査によると、50代以上の約3割が健康食品をほぼ毎日利用している、とのことだ。

 

だがそもそもサプリメントは「医薬品」でなくあくまで「健康食品」でしかないことを忘れてはならない。

 

サプリは12種類のビタミンと5種類のミネラルのいずれかが一定量含まれていれば、厚生労働省に届出をすることもなく「栄養機能食品」と表示することができる仕組みになっているのだそうだ。

 

グルコサミンなどに次いで多くのメーカーが販売しているのがビタミン剤。だがその効果はやはり怪しい、と記事では続けている。

 

サプリ大国・アメリカでは、2013年にマルチビタミンサプリを含むほとんどのビタミン剤について「明白な恩恵があることは証明されなかった」という論文が科学誌「アナルズ・オブ・インターナルメディシン」に発表され、大きな話題を呼んだ。テキサス大学教授で、同誌の副編集長でもあるシンシア。マルロウ医師が語る。

 

「確かに現代の食生活ではビタミン不足の人が増えています。だからといって、マルチビタミンのサプリを摂るのは間違いです。その人にどんなビタミンが不足しているか検査もせず、個々人の体調も無視してマルチビタミンを摂り続けていても意味はない。それどころか、飲みすぎると害になることがわかりました」

 

マルロウ医師によれば、ビタミンAやビタミンE、βカロチンには、体内の酸化を防ぐ抗酸化作用があり、アンチエイジングやがんの予防にもつながる、と宣伝されているが、摂取しすぎると若返るどことか、がんを促進し寿命を縮める危険性があるという。

 

サプリメントに詳しい銀座東京クリニックの福田一典院長が解説する。

 

「身体というのは多少の酸化障害があるとそれを消去するために、自分の体内で抗酸化酵素を作ります。ところが抗酸化サプリを飲むと、そういう身体の働きがなくなってしまい、がんの発生を促進するのです」

アレルギーを引き起こす

誌面では、おなじみのクロレラ、コエンザイムQ10、マカ、コラーゲンなどについても、その効果に疑問を投げかけています。

 

日本では早くから健康食品として製品化され、がん予防になると喧伝されるクロレラ。だが実は国民生活センターの健康被害報告では上位にのぼる。

 

「動物実験の結果しかないため、がんに対するクロレラの有効性を示した科学的データはありません。クロレラは細胞壁が非常に高いため消化分解しづらく、過剰に摂取すると肝機能障害を起こすことがわかっています」と、「病気になるサプリ 危険な健康食品」の著者で法政大学教授の佐巻健男氏は語っている。

 

近年「元気の源」「疲労が取れる」サプリとして一気にブームになったコエンザイムQ10。

 

エネルギー代謝を活発にして疲労回復、美肌効果、加齢による体力の衰えの回復を期待できると喧伝されているが、体内のコエンザイムQ10が減ってしまった後、外から補給したとしても、本当にエネルギー生産が活性化されるかはわかっていない。

 

男の夜の営みに効くというマカはどうか。前述の、予防医療サプリメントアドバイサーを務める柴田?氏はこう語っている。

 

「これも科学的有益性は認められていません。しかも粗悪品が非常に多い。2008年に愛知県の食品販売業者が販売したマカサプリが原料の段階で放射線照射されていたことがわかり、回収命令が出たことがあります」

 

お肌がプルプルになるといわれアンチエイジングのアプリとして女性に親しまれるコラーゲン。

 

同じく美白や若返り、更年期障害に効果があると盛んに宣伝されているプラセンタ。

 

いずれも、経口摂取による効果は認められていないと記事には書かれている。

 

蜂蜜を原料として「抗菌作用がある」「炎症を抑える」などといわれるローヤルゼリーやプロポリスは、経口摂取による効果が認められていないばかりか、アトピーや喘息などの既往歴がある人の場合にはアレルギー反応が高い頻度で起きることがわかっている。重篤な場合は「アナフィラキシーショック」を発症し、死に至ことすらあるのだと指摘している。

 

巧妙なテレビCM

 

誌面では、それでも「人より少しでも健康になりたい」と、サプリに飛びつく人が大勢いるのは、巧妙な広告やテレビCMが影響している、とその宣伝手法に目を向けている。

 

サプリの広告を見ると、あたかも抜群の即効性があるかのような宣伝文句が並んでいる。だがよくよく見ると、決して「効果がある」とは謳っていない。サプリは医薬品ではないため「○○に効く」と法律上謳えない。そこで各メーカーは「それっぽい言葉」を並べ、巧妙に消費者の購買意欲を煽っている。

 

テレビCMや新聞広告で有名人が「このアプリのおかげで元気になりました」と満面の笑みで語っている姿をよく見かけるが、画面や紙面の端には小さく「個人の感想です」としっかり注釈が出ている。前述の、銀座東京クリニックの福田一典院長がこう続けている。

 

「サプリの世界は騙したもの勝ちなんです。特許出願とか、学会に発表されたとか新聞報道されると、すぐそれで権威づけして売るわけです。たとえ効果が仮説段階であっても、メーカーはいかにも実証されたように宣伝することができる」。

 

このように売上を伸ばすために法律の隙間を縫って「誇大広告」を続けるメーカーが後を絶たない。なぜそんなことが許されるのか。それは「違反しても厳しい罰則がないから」と、前出の福田氏が説明している。

 

「東京都福祉保健局の最新の調査によると、125品目中105品目が表示広告に関する法令違反又はその疑いがあると判明しています。もちろん国も注意してはいるのですが、再発防止を求める措置命令だけで、回収や営業停止命令は滅多にない。仮に数百万の罰金を科せられても、その間に何億円と稼いでいますから、メーカーは痛くもかゆくもないのです」

 

ネットで買うのが最も危ない

 

誌面ではほかにも、100円ショップなどで売られている「安すぎるサプリ」や、ネットで出回っている中国産のアプリなどの危険性、を掲載している。詳しくは誌面(「週刊現代」2017年4月29日号)を購入の上、詳細を確かめていただきたい。

 

 

週刊現代2017年4月29日号「今や50代以上の3割が毎日飲んでいるが、健康になるどころか、飲み続けると病気になることも!誇大広告!効かないサプリ」より引用および要約

 

この記事を書いた人


野村龍一(医師紹介会社研究所 所長)

某医療人材紹介会社にて、10年以上コンサルタントとして従事。これまで700名を超える医師の転職をエスコートしてきた。担当フィールドは医療現場から企業、医薬品開発、在宅ドクターなど多岐にわたる。現在は医療経営専門の大学院に通いながら、医師紹介支援会社に関する評論、経営コンサルタントとして活動中。40代・東京出身・目下の悩みは息子の進路。

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