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医療分野とIT技術との関係

■ 記事作成日 2017/7/6 ■ 最終更新日 2017/12/5

 

元看護師のライター、紅花子です。当コラム2回目の今回は、医療分野とIT技術について考えてみたいと思います。医療分野で利用されるIT技術は様々なものがありますが、今回はその中でも「遠隔医療」に注目しました。

 

医療分野で利用されるIT技術

 

今から20年ほど前は、「医療分野はIT化が遅れている分野」と言われていたと思います。少なくとも、私自身が看護師として社会人デビューをしたころは、病院内でのITといえば、(オンラインではない)レセプトシステムくらいしか印象にありません。

 

当時はまだ検査画像もフィルムが主流でしたし、院内における処方箋などのデータも、医師が紙に手書きしたものを人が運ぶ、というものでした。院内を周回しながら様々なものを配達してくれる「メッセンジャー」という職業があったくらいです。

 

しかし、医療分野でのIT化もここ数年で一気に加速しました。きっかけは何だったのでしょうか。ここには複数の要因があったと考えられます。

 

例えば、1970年代に医用画像のデジタル化がスタートしました。1990年代になって医用画像の規格として「DICOM」が確立されたことで、各モダリティメーカーが作り出す検査画像を、統一したフォーマットで参照することが出来るようになりました。

 

この頃から「医療機関内で発生する情報をデジタルデータとして管理する」ことが拡大してきたのではないでしょうか。

 

さらに2000年代になると、厚生労働省が「保健医療分野の情報化にむけてのグランドデザイン」を発表し、その数年後には「標準的電子カルテシステム」についての検討を始めました。

 

この頃から「医療機関での電子カルテの導入」が一気に拡大してきたと思われます。

 

現在、医療分野でのIT技術の利用は、院内から院外との情報共有へと変わってきています。その背景には「少子高齢化」「医師不足による専門医の不足」など、複数の課題が複雑に絡み合っていますが、ある一定の地域内で「患者情報や診療記録などを共有する動き」が、全国へと拡大しつつあります(後述)。

 

この他にも、腹腔鏡や胸腔鏡など直視下ではない手術にもIT技術が使われていますし、手術の全工程の一部とはいえ「ロボットを使った手術」が行われる時代になりました。

 

これも、「医師の手元と同等の動きを遠隔から操作する」という部分に、IT技術が使われています。20年前には考えられなかったことが、臨床では当たり前になってきているのです。

 

全国で運用される遠隔医療システム

 

では、前述の「ある一定の地域内で、患者情報や診療記録などを共有する」システムについてみていきたいと思います。

 

現在、各都道府県単位で、特に救急医療の分野では広域での情報共有システムが稼働しています。例えば、愛知県では「受入医療機関に関する情報を共有する救急搬送情報共有システム(愛称ETIS)」を、2009年から全国で初めて運用開始しました。

 

また、県民の方に向けて「医療機関情報を検索するシステム」は、多くの都道府県で導入されていますし、民間企業による同等のシステムも存在しています。今回はそれよりさらに一歩進んで、医療機関同士が患者情報や診療情報を共有するシステムをピックアップしました。

 

現在のところ、全国規模で「患者情報を共有する」システムは存在していませんが、都道府県単位であれば複数の「遠隔医療支援システム」が稼働しています。いくつかの例を挙げてみます。

 

 

これらのシステムが成立する背景には、

 

  • 患者情報や診療情報をデジタル化する技術
  • これらの情報を安全に伝送できる通信技術

 

といったIT技術の発展があります。さらには「電子カルテを構築するメーカーに関わらず、共通フォーマットで情報を管理できる仕組み」も重要です。

 

上記の「遠隔医療支援システム」は、電子カルテ情報をそのまま共有しているわけではなく、理論的には共通データの置き場所(データベース)を介して、情報を共有していると考えられます。

 

IT技術の発展が描く医療の未来

 

ここ数年、AI(人工知能)という言葉がメディアに多く登場していますが、これもIT技術の進化がもたらす「新しい仕組み」といえます。

 

現在のところは「診療の補助的な役割」を担うべく、さらなる開発が進められているところですが、近い将来には「診断に役立つ情報を瞬時に提供してくれる」という形のAIが、一般的になるかもしれません。

 

例えば

 

  • 患者の病状や既往歴、投薬記録や検査データから、今必要な検査名を提示
  • 患者の主訴、あらゆる検査データを元に、過去の事例から「考えられる診断名」を提示
  • 確定診断が難しい症例に対して、考えられる診断名を複数探しあてる
  • 診断名を元に、必要と思われる投薬の情報を提示

 

など、普段医師が行っている「診療」の補助的な役割を担ってくれる可能性を秘めています。

 

また、膨大なデータと時間を要する「新薬開発」の分野でも、AIの活躍が大いに期待されています。

 

さらに進化すれば、「患者さんのDNA情報を元に、将来発症すると考えられる疾患を予測し、若いうちから健康維持をコントロールする」ことも、可能になるでしょう。現在でも「将来の発症リスク」は予測できますが、さらに一歩進んで「生活習慣を管理、コントロールする」ことも出来るかもしれません。

 

「発がんリスクが高いと思われる人が喫煙しようとするとアラームを発する」くらいのことは、すぐにでも実現可能なのではないでしょうか。

 

まとめ

 

医療分野、特に医師が行う「診断」にも、IT技術は関係しています。但し、最終的な判断は、患者さんの目の前にいる医師が行うべきであると思いますし、「ITが診療を完結する」ことは、非常に大きなリスクをはらんでいます。

 

そこまでIT化されることは恐らくないでしょう。しかし考え方によっては、医師の診療への負担はかなり軽減されると思われますし、その分、より多くの患者さんを診療できる可能性も秘めています。

 

医療×ITが、今後どのような進化を遂げていくのか、注目していきたいと思います。

 

参考資料

 

厚生労働省 医療分野の情報化の推進について
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/johoka/index.html

 

同上 「標準的電子カルテ推進委員会」  最終報告
http://www.mhlw.go.jp/shingi/2005/05/dl/s0517-4b.pdf

 

首相官邸 産業競争力会議 第35回実行実現点検会合 資料3
医療等分野におけるICT化の徹底について
http://www.kantei.go.jp/jp/singi/keizaisaisei/jjkaigou/dai35/siryou3.pdf

 

日本画像医療システム工業会 DICOM の基礎 ―― 第 1 回 DICOM 規格の歴史 ――
http://www.jira-net.or.jp/dicom/file/dicom_2010+JSRT-SERIES-1-HISTORY.pdf

 

埼玉県 埼玉利根保健医療圏地域医療ネットワークシステム「とねっと」
https://www.pref.saitama.lg.jp/a0703/tonetto/tonetto.html

 

高知医療センター くじらネットについて
https://www2.khsc.or.jp/info/dtl.php?ID=1260

 

高知県 高知県へき地医療支援機構
http://www.pref.kochi.lg.jp/soshiki/132501/hekiti

 

長崎県 離島・へき地医療
https://www.pref.nagasaki.jp/shared/uploads/2016/04/1460718233.pdf

 

(和歌山県)きのくに医療連携システム 青洲リンク
http://www.seishu-link.jp/jumin/doui/

 

(山形県)Net4U
http://net-4u.jp/

 

長野県 信州メディカルネット協議会 システムの概要
http://www.shinshu-medicalnet.org/system.html

 

(北海道)旭川医科大学病院 遠隔医療センター
http://enkaku.asahikawa-med.ac.jp/tc/html/tc-home.htm

 

この記事をかいた人


紅 花子

正看護師歴10年、IT技術者歴10年という少し変わった経歴をもつ。現在は当研究所所属ライターとして、保健医療福祉分野におけるライティング業を生業としている。この分野であれば、ニュース記事の執筆・疾患啓発・取材・書籍執筆・コンテンツ企画など、とりあえずは何でも受ける。東京都在住の40代、2児の母でもある。好きなマンガは「ブラック・ジャック」。

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