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医師の「専門性」へのニーズはどこまで高まるのか

■ 記事作成日 2017/10/19 ■ 最終更新日 2017/12/6

平成25年に厚生労働省より専門医の在り方に関する検討会 報告書 が出され、専門医の重要性、そして専門性に対する「需要」も高まっている現在の医療業界。
この「専門医の需要」はどこまで高まっていくのでしょうか。
今回は、診療科(標榜科)を内科系と外科系に分け、それぞれ専門医のニーズについて考えてみました。

 

内科系の診療科を標榜する病院数の推移

 

内科系の診療科を標榜する病院数の推移を見てみると、今まで圧倒的な数を誇っていた内科が、実は年々減少傾向にあるようです。

 

内科診療科を標榜する医療機関の数

 

そもそも内科系の専門医は、日本専門医制評価・認定機構に認定されたもの では「総合内科」のみとなっているため、内科系としての専門性を高めたいと考えている場合には、「内科」に重点を置くことが良いのかもしれません。

 

しかし、その内科が年々減少傾向にある背景を考えてみます。

 

現在、右肩上がりで増加傾向が続いている診療科は、消化器内科と糖尿病内科です。
この背景には、現在の日本での「罹患率」が考えられます。

 

現在、がんの罹患率及び死亡率 を見てみると、必ずと言っていいほど上位に食い込んでくるのは、消化器系のがんです。
仮に初期のがんを消化器外科で治療をしたとしても、その後の化学療法など他の治療を併用する場合などでは消化器内科にコンサルタントを依頼するケースが多いのではないでしょうか。

 

最近では早期発・早期治療が可能な症例は、消化器内科医が内視鏡で切除するケースも増えてきました。
さらに、生活習慣病罹患者の増加による内臓肥満や消化管の炎症、食物によるアレルギーなど、消化器系疾患への罹患率は、年々増加傾向にあります。

 

このように、内科系は罹患者数の多い分野であり、慢性疾患であるがゆえにその疾患と一生付き合っていくケースが多いこと、さらに疾患ごとのより専門的な治療ニーズが増えていることから、「専門医による診療ニーズ」が高まっているものと、考えられます。

 

これらの診療科を標榜する病院が増えてきていることは、ある意味必然的なことではないでしょうか。

 

外科系の診療科を標榜する病院数の推移

 

次に、外科系の診療科を標榜する病院数の推移を見ていきます。

 

かつては外科分野でトップを独走してきたといっても過言ではない整形外科と一般外科が、年々減少傾向になっています。
その一方で、外科や整形外科にはまだまだ及びませんが、消化器外科、形成外科を標榜する病院数が増加してきていることも、このグラフから見て取れます。

 

外科診療科を標榜する医療機関の数

 

消化器に関しては前述したように、消化器系疾患の増加が背景にあるということが考えられます。
また消化器外科は、日本専門医制評価・認定機構が認定している基本領域の専門医を取得した上で、さらに一歩上を行く「サブスペシャリティ領域の専門医」が該当する診療科です。

 

この領域まで取得している専門医が病院にいれば、当然ながらその肩書によって患者が集まってくることが予想できます。
高度な専門医がいるということを謳うことができるため、消化器外科のスペシャリストの需要は高くなります。
中には消化器をさらに細分化し「食道外科」「肝胆膵外科」「大腸外科」などに分けている病院もあります。

 

それでは、形成外科についてはどうなのでしょうか。
形成外科分野にも日本専門医制評価・認定機構に認定された専門医の基本領域に該当しています。
資格を取得して専門医として活躍できる分野であるため、需要が高いことが分かります。
しかしそれ以外にもさまざまな疾患の増加の背景が絡んでいます。

 

前述したよう、現在の日本では糖尿病患者数が増加しており、その合併症の治療を必要とするケースが増えています。

 

例えば、糖尿病の合併症である糖尿病性神経症は、糖尿病罹患年数5~10年という比較的早期のスパンで3割に発症するとされています。
糖尿病性神経症を発症すると、下肢壊死に対する下肢切断が必要となり、整形外科が行うケースもありますが、昨今では形成外科が行うケースも増えているようです。
実際、私自身が経験したケースだと、「形成外科の先生の方が、傷跡がキレイな気がする」という患者の声が聞かれました。

 

また、女性特有のがんで、2013年には罹患率第1位となった乳がん。
多くの芸能人が自身の乳がん罹患やその治療経緯を公表したことによって注目されたがんであり、早期発見、早期治療による生存率も高いがんです。

 

無事に乳がん治療を早期に行い、社会復帰を果たした患者が次に考えるのが、切断された乳房の再建です。
この治療には形成外科が大きく関わることとなります。

 

つまり、形成外科を標榜する診療科が増えた背景には、他科との連携の必要性、医療の進歩による社会復帰に対する「患者のQOL向上」に、注目が集まるようになったことが考えられます。

 

その他の診療科を標榜する病院数の推移

 

内科系と外科系以外の診療科を標榜する病院数は、どのように推移しているのでしょうか。

 

その他の診療科を標榜する医療機関の数

 

増加が顕著に見られているのが、リハビリテーション科で、右肩上がりに上昇しています。
この背景には、脳血管障害等の患者の社会復帰があるでしょう。

 

実際に、脳血管障害を発症する患者数は多い ものの、死亡率は全疾患の死亡率 で第4位に低下し、社会復帰をする人の割合が増えており、リハビリテーションの重要度が高まっていること、リハビリテーション科の利用率が高く経営面から考えても前向きな印象であることから、増加傾向であることが考えられます 。

 

また、次に右肩上がりで上昇傾向であるのが病理診断科です。
医療の進歩に伴い、細胞組織診なども簡便に行えるようになった今、鑑別診断を行う際に病理診断医は欠かせない存在となっています。
術中迅速診断をしたいというケースも多く、最先端医療を謳う病院や外科系の病院では病理診断医の存在は必要不可欠となりつつあります。

 

こうした医療を取り巻く環境の変化などにより、病理診断科を標榜する病院数が増えていることが考えられます。

 

右肩上がりで増加している診療科は、現在だけでなく、今後も社会に必要とされる可能性が高いのではないでしょうか。

 

まとめ:「この疾患のプロです」への需要の高まりとともに

専門医

 

これらのことから鑑みると、臓器ごとに専門性が分かれたり、慢性疾患の中でも一部の疾患に特化した診療科など、「より専門性の高い診療科へのニーズが高まっている」ということが分かります。

 

この傾向は、特定機能病院の存在や、一つの診療科に特化した病院の存在、検査や治療の進歩や専門性の追求が続くことなどを鑑みると、今後も続くと考えられます。

 

一方で、リハビリテーション科や病理診断科など、疾患にかかわらず「診療行為の一部のプロ」という考え方もあります。
例えば最近、「総合診療科」の臨床研修制度が盛り上がりを見せています。
ここ数年のような「狭い分野をより深く追求する」という考え方と並行し、「幅広い分野での総合的な診療を行う」という考え方へのニーズも、再び増えてきているようです。

 

次回はこの「総合判断力」について考えます。

 

【参考資料】

 

厚生労働省 第29回社会保障審議会医療部会 参考資料5 専門医の在り方に関する検討会 報告書
http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r985200000350oy-att/2r985200000353ig.pdf

 

国立がん研究センター がん情報サービス 最新がん統計
http://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/summary.html

 

日本学術会議 臨床医学委員会 消化器分科会
わが国における消化器疾患の近未来の動向と対策
http://www.scj.go.jp/ja/info/kohyo/pdf/kohyo-22-h140821.pdf

 

厚生労働省 平成26年 患者調査
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/14/dl/05.pdf

 

MSD 患者さんのための糖尿病ガイド
http://www.dminfo.jp/pc/gappeisyo/sandai.xhtml

 

認定NPO法人日本乳がんピンクリボン運動
http://www.j-posh.com/checkup/early_detection/

 

東京医科大学茨城医療センター
http://ksm.tokyo-med.ac.jp/Page/Shinryou/Ippan/Keisei/index

 

厚生労働省 人口動態系の概
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/kakutei15/dl/11_h7.pdf

 

東京都健康福祉局 平成24年度第1回東京都リハビリテーション協議会 資料2 リハビリテーション医療の現状について
http://www.fukushihoken.metro.tokyo.jp/iryo/sonota/riha_iryo/kyougi01/rehabiri24.files/siryou02.pdf

 

 

この記事を書いた人


野村龍一(医師紹介会社研究所 所長)

某医療人材紹介会社にて、10年以上コンサルタントとして従事。これまで700名を超える医師の転職をエスコートしてきた。担当フィールドは医療現場から企業、医薬品開発、在宅ドクターなど多岐にわたる。現在は医療経営専門の大学院に通いながら、医師紹介支援会社に関する評論、経営コンサルタントとして活動中。40代・東京出身・目下の悩みは息子の進路。

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