耳鼻咽喉科の医師転職 =市場分析=

耳鼻咽喉科の転職市場は他の診療科目に比べると市場自体がかなり小さいといえます。耳鼻咽喉科医師自体が少ないのですが、転職求人もやはり少ない状況ですので、買い手市場とまでは言えない状況になっている事を認識しておくべきです。

総合病院でも耳鼻咽喉科医師は定員が1名というケースは珍しくありません。しかし転職そのものが無理というわけではありませんので、じっくり時間をかけるつもりでご自身の条件にマッチした求人を探していくべきでしょう。

傾向は2パータンで、都市部におてい手術を含めたかなりの専門性をもった医師を希望するケースと、地方や郊外における広範囲で外来中心のゼネラルな診療ができる医師を希望するケースです。

後者パターンの場合は小児患者の取り扱い経験に長けている事を求められる可能性があるでしょう。求人数そのものは地方と郊外で大きな差があるわけではなく、大凡半々といったような状況でしょう。病院、クリニックといった医療機関施設の形態も偏りは少なく半々が多いです。

一般に知られていない耳鼻咽喉科の専門を売りにした都心部医療機関が増加中

花粉症シーズンは耳鼻咽喉科は大混雑するためにアルバイトを狙う方はシーズンをとらえた求人情報の捕捉が必要でしょう。常勤の場合は、先に説明したように「顔面麻痺」「めまい」「無呼吸」「補聴器」「甲状腺」といったような、専門性を強く押し出した求人に対応できるようならば、面接でかなり有利になります。

手術経験（扁桃腺摘出はもちろん、頭頸部腫瘍手術、甲状腺腫瘍手術など）やレーザー治療経験に関しても少ない求人を勝ち取ることができるかどうかの人材選考要素になっています。

郊外病院では子どもとのコミュニケーション能力が重要視される

都心部と比較すると、地方や郊外（とくに住宅地や住宅地隣接地域）では、小児診療と高齢者診療の割合が相当な数に登ります。

過去の症例経験も大切ですが、こういった一定エリアの地域住民のみを患者として取り扱っている医療機関では、子供や老人と血の通ったコミュニケーションをきちんと取ることができるかどうか＝人間性 がかなり採用の基準となっているケースが目立ちます。

これは即ち、「通りすがり患者」「一見患者」を常に取り込み続ける必要がある運命の都市タイプ耳鼻咽喉科と異なって、郊外タイプの耳鼻咽喉科は「地域住民＝貴重なリピーター患者」として医療機関経営者が地域重視、コミュニケーション重視の戦略をとっている場合が多いからです。

エリア属性、患者属性いよる違いからくる経営方針の差です。

更に言うと、同じ郊外型耳鼻咽喉科でも、小児診療重視の診療方針なのか、高齢者重視の診療方針なのかが事前にリサーチすることができれば、ご自身の過去経験からそれぞれの事例などを元に面談を進めることができます。

御存知の通り、耳鼻咽喉診療についても子供と老人では大きな違いがあることに加え、コミュニケーションの方法そのものも全く違ってきます。

耳鼻咽喉科の医師転職にはここまで気を使う必要があるということです。

耳鼻咽喉科の医師数はそれほど変化がないと言われますが、実際に調べてみると2006年に（2004年と比較して）1.8％程減少した後はわずかながら医師数が増えている状況です。増加幅は2％前後です。

耳鼻咽喉科の専門医資格についてですが、耳鼻咽喉科の専門医資格取得者は2012年の調査で全体の80.5％（9,087人中7,317人が取得）となっており、研修医人口なども考えるともはや専門医資格は持っていて当たり前であるのが耳鼻咽喉科医師であるといえそうです。

厚生労働省「医師・歯科医師・薬剤師調査の概況」より集計

耳鼻咽喉科の必要医師数をご存知ですか？

厚生労働省が調査したデータに「必要医師数実態調査」というものがあります。

要は、実際に医療現場で働いている医師数（病院勤務+分娩取扱い診療所　計10,262施設をアンケート回収で調査）と、社会が必要としている医師（求人数）のギャップを調査したもので、潜在的な医師求人の倍数を知ることができます。

2012年度板のデータによると、耳鼻咽喉科は現員医師数が3601人であるのに対して、必要医師数は4132人であり、必要医師数の倍率は1.15倍となっております。

このデータを常勤医師、非常勤医師でわけてみてみると下記のようになります。

現員医師数、必要医師数ともに、全体の2割が非常勤医師となっております（この割合を知っておくと、世の中に出てくる求人数の上限をキャッチすることができるので、医師紹介会社の公開求人数などの「ふかし」を察知することができますよ）。

また、倍率を見てみるとアルバイト倍率が1.04倍であるのに対して、常勤倍率は1.17倍となっています。つまり耳鼻咽喉科の転職市場では、常勤医師の転職のほうが容易であり、アルバイト求人の取得は少々難易度が高いと判断することができます。

※「医師・歯科医師・薬剤師調査の概況」とは集計範囲が異なるので全体医師数が違います。

耳鼻咽喉科求人の地域格差は？

尚、耳鼻咽喉科に関しては、小児科、外科、産科婦人科といったような他の診療科目ほどの診療格差はないようです。

とはいえ、医師紹介会社に入ってくるデータを参考にしてみると、求人要項の平均給与が北海道・東北地方、南関東が高いと言われていますので、それらのエリアは求人に対する応募数も少ないのだろうと予測できます。

この記事を書いた人

医師キャリア研究のプロが先生のお悩み・質問にお答えします