今後の転職求人市場で勝ち残れる医師像とは =医師転職市場分析=

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野村龍一

野村龍一

某医師紹介会社にて、10年以上コンサルタントとして従事。これまで700名を超える医師の転職をエスコートしてきた。担当フィールドは医療現場から企業、医薬品開発、在宅ドクターなど多岐にわたる。現在は医療経営専門の大学院に通いながら、医師紹介支援会社に関する評論、経営コンサルタントとして活動中。40代・東京出身・目下の悩みは息子の進路。

2025年を見据えた、病床再編へ

2015年3月、厚生労働省で「第9回地域医療構想策定ガイドライン等に関する検討会」が行われ、いくつかの資料が公表されました。

資料によると「地域医療構想」とは「都道府県が構想区域(原則、二次医療圏)単位で策定する」とものであり、その際には「将来の医療需要や病床の必要量についても、国が示す方法に基づき、都道府県が推計すること」とあります。

また、都道府県では「医療機能ごとに、医療需要(1日当たりの入院患者延べ数)を算出し、それを病床稼働率で割り戻して、病床の必要量を推計」しなくてはいけません。

変わる医療者の役割

これにより、今後は二次医療圏の再編が行われる地域も出てきます。

二次医療圏は「原則このまま」としながらも、「構想区域の設定に当たっては、現行の二次医療圏を原則としつつ、あらかじめ、人口規模、患者の受療動向、疾病構造の変化、基幹病院までのアクセス時間の変化など将来における要素を勘案して検討する必要がある」としており、地域によっては再編が行われる可能性もあります。

二次医療圏は、日常の診療業務上ではあまり気にすることは無いと思います。しかし二次医療圏の役割を考えてみましょう。

基本的に、一次医療圏は各市区町村単位、三次医療圏は各都道府県単位ですが、二次医療圏は「?般の入院に係る医療を提供することを前提とし、一体の区域として病院等における入院に係る医療を提供することが相当である単位として設定」されるものです。

医療者として知っておくべきことは、現在の医療機関ごとに求められる役割が、2025年までには変わる可能性がある、という点です。

二次医療圏ごとに、急性期は何床、慢性期は何床必要か、というのを都道府県が試算し、それに合わせた病院編成が必要になります。つまり、現在の病院内での病床に対する役割が変わる可能性があるのです。

例えば「急性期病床4割、回復期と慢性期が6割」である中規模クラスの病院は、「急性期2割、回復期5割、慢性期3割」と変更する必要性が出てくるかもしれません。

超高齢者社会において必要とされる医師は?

厚労省が2025年を目標としているのは、団塊の世代が全員75歳以上になる年であるためです。つまり、この年までは後期高齢者の増加は止まりません。

その後は少子化の影響もあり、国民全体が減少傾向になるため、また少し話は違ってくるのですが、とにかく2025年にはその時代の患者像を見据えた地域・医療・介護との関わり方を確立しておく必要があるのです。仮に、二次医療圏の再編が行われなかった(現行のまま)の地域でも、必要とされる病床の役割は変わってくるでしょう。

また、もう1つ押さえておくべきなのは、現在の入院機能から在宅医療への転換を推進する動きがあるという点です。

数年前からこの考え方は政策としても上がっていますが、厚生労働省の資料には、「慢性期機能の医療需要については、医療機能の分化・連携により、現在では療養病床で入院している状態の患者数のうち 一定数は、2025年には、在宅医療等で対応するものとして推計する。」と明記されています。

つまり、病院の病床数そのものを減らし、その分は現在の病院・診療所以外の場所(居宅や施設など)において提供されるべき、となります。

非常に噛み砕いていえば、「病院のベッド数を減らし、ある程度回復したら在宅などの病院以外の場所で医療を提供する」ことにシフトしていくのです。

専門医になるか、ジェネラルになるか

図1:都道府県別、療養病棟への入院受療率(人口10万対) 厚生労働省 2025年の医療需要と各医療機能の必要量の推計方法(案)より一部抜粋し作成

ではここで、都道府県ごとの療養病棟への入院受療率をみてみます。

このグラフが、イコール病院のベッド数や在宅医療の発展度と繋がるわけではありませんし、その地域の高齢化率や傷病の傾向にもよりますので、一概にはいえません。

しかし、療養病棟への入院受療率が高い地域ほど、今後は「ある程度回復したなら在宅へ!」という動きが強くなる可能性も考えられます。

では、在宅医療が増えると、求められる医師像はどう変わるのでしょうか。

現在よりも在宅医療での対応が増えると、専門医よりもむしろ「小さなことなら何でも診てくれる医師」が求められるようになります。

実際、訪問診療所の医師の中には「元麻酔科医」や「元呼吸器外科医」という医師もいます。比較的早い頃から、緩和ケアや慢性疾患を中心に診療を行ってきた医師ばかりではない、ということです。

今後、特にこの10年くらいの間は、大病院では専門性医も必要ですが、地域医療の観点では何でも診るジェネラルな医師が必要とされるでしょう。

急変した場合は提携医療機関の専門医に任せるとしても、自分の得意分野だけではなく、広く浅く、あらゆる状況に対応できる医師こそが、転職求人市場でも、重宝される時代になるといえます。

医療機関側でも、大都市の救急病院と地方の慢性期病院が同じ医療グループの傘下になる、という動きも進んでいます。

グループ内で医師をローテーションしやすくなれば、どちらの地域にとってもニーズに対応しやすくなります。大学病院でもこういった動きはありますし、大手医療グループでも活発なところがあります。

「高度救急医療から在宅介護までトータルに対応できる医療グループ」、今後は、こういった動きがさらに活発化する可能性を秘めています。

今回は制度的な面から、今後の日本で必要とされる医師像を考えてみました。現在の医療機関に常勤として勤務することが良いのか、大学病院や大手医療グループなど、地方とのローテーションを想定した勤務を考えるべきなのか。医師としての「働き方」が問われる時代になりそうです。


参考資料

厚生労働省 2025年の医療需要と各医療機能の必要量の推計方法(案)
http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10801000-Iseikyoku-Soumuka/0000078122.pdf

同上 地域医療構想策定ガイドライン(案)
http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10801000-Iseikyoku-Soumuka/0000078175.pdf

同上 地域医療構想ガイドラインの検討状況について
http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12401000-Hokenkyoku-Soumuka/0000076656.pdf

同上 医療計画の見直しに関する都道府県説明会資料(1)二次医療圏、PDCAサイクル
http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/iryou_keikaku/dl/shiryou_a-2.pdf

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