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どうなる?医療費削減政策と医師市場

医療費削減政策と医師市場の展望

■ 記事作成日 2015/6/24 ■ 最終更新日 2017/12/6

 

とにかく「医師免許さえ持っていれば安泰だ」と言われた昭和期ほどではなくとも、高齢化社会や医療の進歩などを背景に、医師の転職市場はずっと「売り手市場」が続いてきました。

 

特にインターネットが普及浸透した2000年頃以降~あらゆるスタイルのネット転職エージェントが登場した事で、医師の就職・転職の仕組みに変革が訪れ、医師自らが就業形態をコーディネートできるという時代が到来しています。

 

しかし、この売り手市場はずっと続いて行くのでしょうか?

 

厚生労働省は、「医療費の適正化計画」の名の下に、あらゆる角度から「医療費削減」をしようと多様な政策を掲げています。医療費削減があらぬ方向に行けば、医師の市場や勤務条件に悪影響が出るのは免れません。

 

既に多くの医療学会は、「医療費削減政策は医療制度の崩壊につながりかねない」との警鐘を鳴らしていますが、「医師数全体は将来的に均衡する見込み」だとする国は、診療報酬の改定やベッド数の削減などを、勢いよく推し進めています。

 

そのような背景の下で転職を考える医師は、どのような視点を持って取り組めば良いのでしょうか?

 

この難題の明確な答えが出るのはまだまだ先の事でしょうが、将来を見据えるための思考材料を持っていれば、少なくとも暗中模索を回避し、光を灯して道標を辿る事はできるはずです。

 

「転職の時期や場所を間違えてしまった」
「転職しなければ良かった」

 

そんな後悔をしなくて済むように、医療費削減をキーワードとした転職市場の展望を考えてみましょう。


そもそも医療費削減政策の原因は?

医療費削減政策と医師市場の展望

 

そもそも日本のGDPに占める医療費の割合は、OECD加盟国の平均値よりは高いものの、先進国の中では最も低く、米国の半数程度の水準でした。現在でも先進国と比較をすると特段高いという訳ではありませんが、ここ数年、非常に急伸しているという事実は認められます。

 

OECDの世界保健統計によると、2008年にGDP比8.6%であった医療費が、2012年には10.3%へと推移しており、世界的にも大きな伸び率を示しているのです。

 

何故か?

 

それには、人口構造の変化・医学の進歩・先進医療の利用・診療単価や介護医療の改正など複合的な要素が挙げられますが、最も懸念される原因は、至近に迫った「2025年問題」に象徴される、人口構造の変化です。

 

「2025年問題」とは、日本の人口の最大数を占める「団塊の世代」の全てが、75歳以上の後期高齢者世代に突入する時期…すなわち、国民皆保険制度の転換期を指している問題です。

 

後期高齢者の年間医療費は、一人当たり平均【約92万円】であり、国民全体の平均【約30万円】の3倍にも上っています。団塊の世代が後期高齢者になると、医療費や介護費が急増するのは免れません。

 

厚生労働省の推計によると…
医療給付費は2012年度の35.1兆円から、2025年には1.5倍の54兆円規模に激増。介護給付費は2012年度の8.1兆円から2025年度には2.4倍の19.8兆円規模にまで激増するだろうと試算されています。(何れも予算ベース)

 

国民の健康と国家の安定を鑑みると、事実上の医療費削減を政策に掲げるのも必要だと思われたかもしれません。

 

医療費削減政策が推進されても、これから医療費自体は増加するのだから、医師の市場価値に問題はないと思われたかもしれません。

 

確かに医療費の削減は必要ですし、医師の価値が急激に下がる訳ではないでしょう。
しかしそれらの標準的感想から一歩進めて、今後十年二十年、どのように立ち回れば失敗しないのか?…という点を鑑みるのに、重要性があるのではないでしょうか?

 

…医療ニーズは直ぐには減らない…
…医療費削減を進めなければならない…

 

それはつまり、医療の質がこれまで以上に問われるという事です。必要なスキルの医師を、必要な場所に配置するという適正化施策が進み、医師の意向に合致する職場が少なくなると言い換える事もできるのです。

 

また、医療ニーズの中心層が団塊世代の次世代にスライドする頃には、相対的な医療ニーズが減少に転じる事も容易に想像できます。

 

さらには、医療費や介護費の内訳構造に改革がおき、今までニーズの高かった分野で高報酬が望めなくなったり、未知の分野で報酬を得る医師が増える事もあるでしょう。

 

<わが国で医療費が増える主な原因>

 

・人口の増加
・人口の高齢化
・医学や医療の進歩
・新技術や先端医療の導入
・疾病内容や構造の変化
・病床数の多さ
・在院日数の長さ
・薬剤使用量の多さ
・薬剤使用単価の高さ
・受診頻度や回数の多さ
・検査の機会や回数の多さ …etc.

 

近い将来、大きな変革が起こるだろう医療業界において、これから転職を考える医師が検討すべきキーワードは、上記の原因から起想されます。

 

これらを解決しようとする国の施策を軸に、これからの医師の道標となるヒントを、具体的に見てみましょう。


病床数の削減

医療費削減政策と医師市場の展望

 

2015年6月、政府の専門調査会(会長・永井良三自治医科大学長)は、ある衝撃的な提言をしました。2015年現在で134万7000床ある全国の病院のベッド数を、10年後の2025年を目途に約20万床削減し、115万床程度にするべきであると試算したのです。

 

これは、「ベッド数が多すぎると不要な入院が増え、国全体の医療費が膨らんでしまう…医療費削減のためにはベッド数削減が不可欠である。」…という考えなどから来るもので、人口推計や診療報酬明細を鑑みて出された数字だそうです。

 

もちろん、この試算の実現には課題が山積しており、一筋縄にはいかないところではあるでしょうが、この提言は、これからの医師の仕事環境に何らかの影響を与える事にはなりそうです。

 

入院を病院外療養に移行する方針

 

重篤ではない患者の受け入れを、入院から「自宅療養」または「介護施設療養」に切替える事で、ベッド数を減らそうとしています。長期化・慢性化の状態で集中治療を必要としない患者は、入院の必要性が低いと見なしていこうとする動きです。10年後には現在より2割程度削減し、24万~29万床にする事を目標にしています。

 

また、高度急性期の病床(重篤な患者を集中治療するためのベッド)を13万床、急性期の病床(一般的な通常の救急医療のためのベッド)も40万床程度にし、それぞれ3割ほど削減する目論見のようです。

 

ベッド数が余分にある事を起因に、軽症あるいは慢性期の患者が、急性期・高度急性期のベッドを使用しているケースが多く見られるとしているのです。

 

地域による偏在を是正する方針

 

ベッド数の削減目標を地域別で見ると、鹿児島県の35%(約1万7000床)程度を筆頭に、熊本県・北海道・福岡県など、実に41もの道府県で削減が推進される見通しです。これは、ベッド数における人口比率(特に後期高齢者人口)を鑑みた数字のようです。

 

一方で、後期高齢者人口が増えると考えられる地域では、病床供給が追い付かない見通しであり、大阪府の1万100床増を筆頭に、神奈川県・東京都・埼玉県・千葉県・沖縄県の計6都府県で、ベッド数の増床を目標化しています。高度成長期に田舎から都会に出てきた団塊世代の高齢化が、大きな背景だそうです。

 

ベッド数削減目標は、今後、各都道府県別に具体的目標と方策が掲げられますが、各都道府県にはベッド数増床や新設の権限はあっても、削減の権限はありません。そこで、診療報酬や補助金などの制度化を図り、包括的な仕組みでベッド数削減を推進しようとしています。

 

もしもこのまま「病床数削減政策」が推進されると、医師の職業環境にどのような変化が起きるのか?

 

日本医師会は、すぐさまこの政府指針に強い不快感を示し、苦言を呈していますが、「病床数削減」を前提にした恣意的な数字という見方もできるデータの下に、医療費削減政策が着々と進められる可能性も大いに考えられます。

 

さもすれば、病床数が大幅に削減される地域において、劇的に医療環境が変化するでしょう。

 

●医療を充分に提供できない

 

病床が減ると、入院日数のさらなる短期化が推進され、患者の追い出しに近いような状況が多発すると懸念されます。(在院日数短縮の限界は、常々日本医師会などが訴えてきた事ではありますが、政策案には、その限界を超えた施策が入っているようです。)現場の医師が直接クレームの矢面に立たされたり、体制に従わざるを得ない環境に葛藤し、辟易とする事などが想像できます。

 

●勤務医の疲弊を招く

 

病床が減ると、とにかく短い期間での治療を強いられるのは明白で、勤務医の就業環境は悪化し、さらなる激務と疲弊の日々に陥ると予想されます。

 

●介護施設療養の推進

 

病床が減ると、介護施設における療養が推進され、老健施設などへの訪問診療や、医師が施設長となって施設に勤務するような職務が増え、医師の求人の質が変わっていくでしょう。

 

●自宅療養の推進

 

病床が減ると、自宅療養が推進され、在宅診療・訪問診療といった職務が増え、医師の求人の質が変わっていくでしょう。

 

●専門医の質の変化

 

病床が減ると、介護施設療養や自宅療養が推進される事から、地域によっては高度な専門医のニーズが減り、内科医・家庭医などの総合的な診療ができる科目のニーズが高まると予想されます。

 

●地域による求人数と質の変化

 

病床が大幅に削減される地域では、医師不足の逆の医師余りといった特殊な状況が発生する事も考えられ、受容供給のバランスから、医師の雇用条件が悪化する可能性も指摘されています。

 

一方、病床が増える主に大都市エリアでは、後期高齢者を対象とした分野で、一定期間やや医師ニーズが高まると考えられます。しかしながら、後期高齢者人口の中心が団塊次世代にスライドした際、今度は大幅なベッド数削減政策が施される可能性が濃厚です。そうすれば、ものの10年も経たない間に、さらなる医療環境や医師ニーズの変化が起こり、医師の生活に大きな影響を与えそうです。

 

医師が転職を考える時、直近だけではなく、近い将来10年程度先までの状況を想定し、取捨選択しなければならない時代が来ていると言えるでしょう。未来を予測する事は困難ですが、ドクター自身が進みたい方向性を、医療費削減政策という観点からもなぞってみるのです。

 

そうすれば、在宅医療や訪問診療など、大病院に勤務するという事以外の選択肢が際立って見えてくるかもしれません。

 

就業地域においても、ドクターの方向性と合致するマーケットを予め選択する事が成功のカギになってくるでしょう。現在居住しているエリアに固執しない方が、医師としての職務を全うし、プライベートを充実させ、充分な報酬を得られる人生に繋がるケースもあるはずです。

 

また、ベッド数削減政策は、各医療機関や介護施設が、それぞれの特色を色濃く打ち出し、用途別に運営される方向性を示しているものです。ドクターが転職先を検討する場合、その組織が明確に中長期計画を立てているか?その計画はどの方向に向っているか?…を、しっかり確認する必要があるでしょう。

 

逆に言えば、医療機関としての方向性を定めていない病医院・施設は、今後の環境の変化に順応できずに、経営状況が悪化したり、医師の労働環境や雇用条件に問題が起きる可能性が大きいと言えます。

 

優良な転職エージェントは、10年後の未来までを見据えたビジョンを共に確認し、考え、折衝してくれますが、全てのエージェントがそうだという訳ではありません。もしも「今」の条件だけに囚われて、展望把握が希薄なコンサルタントが担当になってしまったら、「求人票を出している病医院などの、医療費削減政策に対する考え方と、今後の対策は?」…と質問し、然るべき状況把握に努めてください。

 

転職後の未来予想図をしっかりと描けるか否か?…は、入職を決めるマスターピースの一つです。直近の条件だけではなく、数年~十年後程度の展望を検討しなければ、ハードな労働環境や割に合わない雇用条件などに悩まされたり、何度も転職を繰り返してしまう羽目になるかもしれません。

 

医師転職の成功は、転職エージェントの選択時に決まっていると言っても過言ではありません。

 

もしもあなたの担当コンサルタントが、「医療費削減政策」を鑑みた将来展望を語れない場合、転職検討先の組織からその情報を引き出せない場合、ドクターのあなたは、転職を急がず、少し立ち止まってみて下さい。その転職エージェントは、目先の利益だけを優先した、質の良くないサービスかもしれません。

 

あなたが転職エージェントに少しでも疑義を感じた場合は、本サイトが認定する優良エージェントにも登録し、キャリアプランニングを再考する事を、強く推奨します。


新たな医師派遣機能への取組

医療費削減政策と医師市場の展望

 

医療費削減政策を多角的に推進すると、地域や施設によって相対的な医師不足や医師余り、特定の専門医のニーズなどが顕在化されると考えられます。

 

これまで地域医療の中枢は、大学病院の「医局」が担い、大学病院の医師を医局がプールする事で、医師を派遣し、地域の各病医院を支援する体制が敷かれていました。しかし、昨今の医局において、各医療機関に医師を派遣するという機能は弱まってきています。

 

その要因は、転職エージェントの台頭によるものが大きく、医師が自由に自分の意志で職をコーディネートできる環境が整った点が挙げられます。しかし、転職エージェント自体に地域医療を掌握し、医師派遣の問題を是正する力はありません。

 

そこで新しい医師の供給体制が注目されています。
医局に代わって、元来医局が持っていた「医師の派遣機能」を、優秀な医師を集める事のできる特定の病院が担うというものです。

 

医師派遣機能を持つ特定の病院は、地域医療の貢献を、重要なキャリアアップの一つと位置づけ、医師の派遣を推奨します。医師不足の状況を鑑み、地域の拠点病院などは、医師が集約された病院に、医師の派遣を依頼できるという仕組みです。

 

この新たな仕組みは、深刻な医師不足が問題視されている、産婦人科医や小児科医の派遣などに特に有効に機能するだろうと考えられています。

 

しかし、もしも「特定の病院」が「医局」に代わる機能を有するならば、その地域のドクターは、医局と別の勢力にも気を遣う必要が出てきます。

 

ある地域においては、「特定の病院」に何らかの所属をしなければ良い就業先が見つからないかもしれませんし、医局と特定の病院が事実上の勢力争いをする可能性もあります。

 

もしも何も知らないドクターが「特定の病院」が存在する地域に転職しまったならば、予期せぬ事態に陥り、不本意な職務に従事せざるを得ない事もあるでしょう。

 

これからの医師派遣の仕組みは、地域によって様々に、個別具体的に構築される見通しです。全国一律に同じ体制が敷かれるケースが減り、転職する医師には、個別具体的なリサーチが必要になります。

 

このような事態に備えるための仕組みが「転職エージェントを介したリサーチ」なのですが、どんなに大手のエージェントでも、全国津々浦々全てに充分な機能を有している訳ではありません。転職エージェントにはそれぞれ、得意なエリアとそうでないエリアが存在します。

 

転職エージェントを選ぶ際は、あなたが就業を希望するエリアに拠点があり、そのエリアの求人取扱い件数が多く、地域医療の状況を把握しているところに依頼をすべきです。

 

安易に「全国どこでも紹介OK!」と大きく広告しながら、ドクターが就業するそのエリアに、訪れた事もないエージェントも非常に多いのが現状です。

 

もしも転職活動において、予め就業希望地域が決まっている場合は、そのエリアに強い転職エージェントを探してみてください。最大手エージェントではなくても、地域密着型で優良なエージェントは存在しているものです。できれば大手優良エージェントと地域密着型優良エージェントの双方に登録し、「該当地域の医療や医師派遣体制の特徴」について質問をぶつけてみてください。具体的で委細な答えが返ってきたところが、あなたが手を組むべき転職エージェント・コンサルタントであり、転職成功への近道であると考えられます。


生活習慣病予防の徹底

医療費削減政策と医師市場の展望

 

医療費削減のための最たる軸は、そもそも国民が病気にならない事に他なりません。

 

中年期以降の病因の多くが生活習慣病に起因する事から、生活習慣病有病者とその予備軍を、大幅に減らそうとする政策・事業が推進されています。そのような環境下で、医師の仕事においても新たな切り口が多角的に台頭してきています。

 

トクホなどの認可取得のための業務

 

生活習慣病予防の徹底…例えば身近な所で言うと、「トクホ」と呼ばれる「特定保健用食品」の推進もその一つです。食品メーカーが製造販売するお茶や食品などに「特保マーク」が認可されると、健康増進のための飲食物として、たちまち市場の支持を得ています。「脂肪の吸収を抑える」「脂肪を分解する」…といった広告を、あらゆる所で耳にしている事でしょう。

 

最近では、野菜や魚や肉などの生鮮食品の健康効果を表記できる、「機能性表示食品」の認可も進んでいます。

 

国民の日々の生活において、健康への注意を呼びかける契機になる施策ですが、これらの認可には、実際にその飲食物を一定数の人が摂取し、科学的根拠に基づく効果が表れたか?というデータを提示する必要があります。

 

そこで、「特定保健用食品」や「機能性表示食品」の認可を得るために、飲食物摂取者の指導を行い、経過観察をしながら管理し、医師としての所見を示すと言うような、新たな医師業ニーズも増えてきているようです。

 

医師の就職先として、食品会社や臨床実験機関やコンサルティング企業などへのニーズも増えており、病医院や製薬会社以外にも、多様に業務が存在していますので、転職という新たなキャリアプランニングの機会に、一考してみても良いでしょう。

 

健診・保健指導のための業務

 

生活習慣病予防の徹底のために…未病の段階で生活習慣の改善を促したり、軽症のうちに治療を開始する事で、その効果を得ようとする政策も本格化しています。

 

40歳以上の保険加入者に対し、糖尿病等に着目した健康診査及び保健指導の実施が義務付けられるなどがその例で、健診や人間ドックに注力した専門病医院なども増えてきています。
当直やオンコールがなく、プライベートな時間を充足させられる事から、前職で多忙を極めた医師や、子育て中の女性医師などに人気が高い求人です。特に都市部において、求人と同時に定員に達するようなケースが多く見受けられます。

 

健診・保健指導業務は、疾病前の健康な人を対象にする事が多いため、サービス業に近いようなコミュニケーション能力や、サービス精神を求められる事もあり、女性医師のニーズが比較的高いのも特徴です。

 

 

医療費削減政策の推進により、医師の新たな業態が増えてきているのは事実です。しかし、その職業が医業の多くの求人を占める訳ではありません。転職時に多角的なキャリアプランニングを試みる事は重要ですが、新たな職業に就くには、その業界の綿密なリサーチと、そのニーズに見合う医師本人のプレゼンテーションが重要です。

 

もしもドクターが新たな分野での就業を希望する場合、キャリアプランニングとプレゼンテーションの両方で力を貸してくれるのが、転職エージェント…そしてコンサルタントです。未知の分野へ進むのは、通常の転職以上に不安がつきまといます。それらをしっかりサポートしてこそのエージェントですので、希望要件も市場調査も不安な気持ちも洗いざらい話し、予め協力を仰ぐのが得策です。

 

キャリアプランニング・プレゼンテーションの二つの切口のサポートを依頼した結果、うまく立ち回れなかった転職エージェント・コンサルタントに当ってしまった場合は、速やかに別のエージェントに転向される事をお勧めします。


医療費削減政策に順応しよう

医療費削減政策と医師市場の展望

 

「生き残るのは、最も強い者でも、最も賢い者でもなく、変化に対応できたものだ。」…この有名なダーウィンの進化論は、半ば手垢がついた感がするほど、しばしば転職シーンで引用されます。

 

医療費削減政策などで、医師の就業環境は大きく変化をし続けるのは明白です。そう、博学なドクターでも、時には素直に言い得て妙を聞き入れる事が、転職成功の道かもしれません。

 

医師免許はゴールドライセンスではありますが、もはや水戸黄門の「葵の御紋」のように、それだけで絶対的な力を持つ物とは違ってきています。現在の転職市場においては、「医師免許+〇〇」という、セルフマネージメントが有用な場合も多く、特に重篤な患者ではない方への医療提供には、その傾向が強まってきています。

 

例えば医師が…
「在宅医療」の分野で深い造詣があれば、地域包括医療の枠組みを作るための指針を示せるでしょう。
「ルックス力」を兼ね備えていたら、コミュニケーション力を高めるのに役立つでしょう。
「食系資格」を兼ね備えていたら、食物摂取のアドバイスも、より興味深いものとして受け入れられるでしょう。

 

「医師免許+〇〇」という意識を持ち、自分の特色や方向性を、どう打ち出すか?…という視点でキャリアを再考するのは、荒海のような医師市場で成功するためのヒントかもしれません。実はこの視点は、ゴールドライセンスを持っていない成功者は皆、以前から当り前にやっている事なのです。

 

(文責・医師紹介会社研究所 所長 野村龍一)

 

この記事を書いた人


野村龍一(医師紹介会社研究所 所長)

某医療人材紹介会社にて、10年以上コンサルタントとして従事。これまで700名を超える医師の転職をエスコートしてきた。担当フィールドは医療現場から企業、医薬品開発、在宅ドクターなど多岐にわたる。現在は医療経営専門の大学院に通いながら、医師紹介支援会社に関する評論、経営コンサルタントとして活動中。40代・東京出身・目下の悩みは息子の進路。

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