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耳鼻咽喉科医の現状(厚労省医師数調査から)

■ 記事作成日 2016/12/16 ■ 最終更新日 2017/12/6

医師数は微増、飽和状態に近いか?

 

厚生労働省の調査によると2014年の耳鼻咽喉科医の人数は9,211人でした。医師の多さランキングでは全40科中11位ですので「国内に多くいる医師」といえます。全医師296,845人に占める割合は3.1%でした。

 

ただ、増加率には鈍化が見られます。耳鼻咽喉科医は、2004年から2014年の間に135人しか増えてなく、増加率は1.5%の微増でした。医師全体では15.7%も増加しているので、臨床研修医の人気は落ちているのかもしれません。

 

一般的なビジネスの世界では、働き手が多いのに働き手の数が増えていない市場は「成熟産業」「低成長分野」とみなされます。この考えを応用すると「耳鼻咽喉科医は飽和状態にある」と予測できそうです。

 

医師数 2004年(32科中順位) 2014年(40科中順位) 増加数(率)
耳鼻咽喉科医 9,076人(9位/32) 9,211人(11位/40) 135人(1.5%)
全医師合計 256,668人 296,845人 40,177人(15.7%)

 

医師全体を上回る高齢化のスピード、研修医は耳鼻咽喉科には興味薄?

 

2014年の耳鼻咽喉科医の平均年齢は51.9歳で、医師全体の平均年齢49.3歳より、2.6歳「年上」です。さらに2004年から耳鼻咽喉科医の平均年齢は2.1歳上昇していて、医師全体の1.5歳上昇を上回る高齢化のスピードです。若さランキングでは、2004年の26位から2014年は32位に落ちています。

 

この高齢化トレンドと、先ほど導き出した「耳鼻咽喉科医は飽和状態にある」という予測は、整合性が取れています。

 

臨床研修医に「飽和状態にある」という認識があるため、耳鼻咽喉科に進む人が少なく、それで高齢化していると考えられるからです。

 

平均年齢 2004年(若さ順位) 2014年(若さ順位) 増減
耳鼻咽喉科医 49.8歳(26位/32) 51.9歳(32位/40) 2.1歳
全医師 47.8歳 49.3歳 +1.5歳

 

診療所医≒開業医の人気が高く、開業マインドも上々

 

それでは次に、耳鼻咽喉科医の病院医と診療所医の比率をみてみると、2014年は病院医数が3,741人(40.6%)、診療所医が5,470人(59.4%)という結果でした。

 

圧倒的に診療所医が多く、診療所医≒開業医とすると「耳鼻咽喉科は独立開業しやすい診療科」といえるでしょう。

 

2004年の耳鼻咽喉科医の診療所医の比率は57.7%でしたので、2014年までの10年間で1.7ポイント増加しています。つまり「開業マインド」は強まっているといえます。

 

しかし、全医師に占める診療所医の割合は2004年の36.2%から2014年の34.3%に減っているのです。これは将来的に「医師余剰時代」「診療所倒産時代」が訪れると言われている中で、当然の数字といえそうです。

 

全体的な診療所医離れのトレンドの中で、耳鼻咽喉科医の開業マインドは衰えていないということです。ちなみに眼科医も耳鼻科医と同じ傾向を示しています。

 

病院医・診療所医比 2004年 2014年 増減(増減率)
耳鼻咽喉科医数 9,076人(100%) 9,211人(100%) -
うち病院医数 3,836人(42.3%) 3,741人(40.6%) 1.7ポイント減
うち診療所医数 5,240人(57.7%) 5,470人(59.4%) 1.7ポイント増

 

病院医・診療所医比 2004年 2014年 増減(増減率)
全医数 256,668人(100%) 296,845人(100%) -
うち病院医数 163,683人(63.8%) 194,961人(65.7%) 1.9ポイント増
うち診療所医数 92,985人(36.2%) 101,884人(34.3%) 1.9ポイント減

耳鼻咽喉科医の求人票ひろい読み

耳鼻咽喉科医師の年収・収入・将来性と転職条件

専門医なら2000万円台は難しくない

 

医師求人サイトの「リクルートドクターズキャリア」には、耳鼻咽喉科医の求人が146件掲載されています(2016年12月時点)。

 

この診療科の求人票の特徴は「2000万円台は難しくない」ということでしょう。年収の上限額が2000万円を超えているのに、「耳鼻咽喉科専門医」を必須にしない求人票が目立ちます。

 

他科ではあまり見られない傾向で、特に外科系の求人票では、執刀医か手術助手かで年収が2.5倍近く異なることが珍しくありません。

 

さらに、年収の下限額が1000万円を切る求人票が少ないので、耳鼻咽喉科医の転職環境は良いといえるでしょう。

 

目立つ都会の求人、ワークライフバランスは保てそう

 

耳鼻咽喉科には、都心部の求人が多いという特徴もあります。

 

また、病院医であっても当直がなかったり、年間休日数が120日以上だったりと、求人票を概観した範囲では労働環境に欠点が見つかりません。ワークライフバランスが良い診療科といえそうです。

 

地域
病院or診療所

年収 業務内容 当直 勤務/休み

東京都世田谷区
病院

1000万~ 専門医、外来 なし 週4.5or5日勤務

年129日休

東京都中央区
診療所

900万~

 1500万円

外来 なし 週5日勤務

年120日休

東京都多摩市
診療所

1100万~

 2500万円

専門医、外来 なし 週4or5日勤務

年105日休

大阪市阿倍野区
診療所

2160万円~ 外来 なし 週5.5日勤務

鳥取県
病院

1200万~

 1400万円

記載なし 記載なし 日、祝休

佐賀県武雄市
診療所

1800万円~ 外来 なし 週4or4.5or5日勤務

耳鼻咽喉科の気になる最新トピックス

 

高校生の「聞こえない」は「聞こえている」?

 

高校生が「聞こえが悪い」と訴える場合そのほとんどは正常の聴力を有している、というユニークな研究結果を、耳鼻咽喉科専門医、浅野尚氏(浅野耳鼻咽喉科医院院長、千葉県香取市)が発表しました。

 

一般社団法人日本耳鼻咽喉科学会が2016年1月に発表した「耳鼻咽喉科学校保健の動向」に掲載されました。

 

浅野医師は2015年に、千葉県香取市内の公立高校で、聴力に関するアンケート調査を行いました。その結果、生徒の2.6%が「聞こえが悪い」などの難聴を訴えました。

 

しかもその聞こえの悪さは、「いつも難聴」(16.0%)や「とても不便」(16.0%)、「治療してぜひ治したい」(32.0%)、「先生の話がときどき聞こえない」(20.0%)と、かなり深刻でした。

 

( )のパーセンテージは、難聴を訴えた生徒の内数です。難聴に加えて耳鳴りやめまい、頭痛、腹痛を訴える生徒もいました。

 

そこで浅野医師が難聴を訴えた生徒に聴力検査を行ったのでずが、なんと全例で「正常」という結果が出たのです。
原因は特定できていないのですが、浅野医師は「あくまで印象」としながら、次のような傾向があったといいます。

 

  1. 難聴を訴えた生徒は皆優秀そうだった
  2. 部活が盛んな高校ほど難聴を訴える生徒は少ない
  3. 男子より女子の方が多い

 

浅野医師はこの調査結果を受けて、「聴力が正常でも、聞こえが悪いと感じている生徒が存在する。今後も面談を重ねて、症状の解消に務めたい」と述べています。

 

「老舗」の耳鼻咽喉科医は頑なに自由診療を貫く

 

「自由診療」というと、混合診療問題を連想すると思いますが、ここで紹介するのはそれとは違ったお話しです。2014年10月の日本経済新聞に掲載されていました。

 

蓄膿症に悩む73歳の男性患者は、耳鼻咽喉科クリニックに長年通って薬を飲み続けてきましたが、一向に改善しません。そこでかかりつけ医を、横浜市の仁保耳鼻咽喉科医院に変えたのですが、1年ほどで症状が軽くなったそうです。

 

同院の仁保正和院長が行った施術は、「上顎洞穿刺洗浄」でした。

 

この治療法は効果が知られていますが、診療報酬はわずか60点。ところが医師が行う手技はというと、鼻の穴から注射針を入れて生理食塩水で流すという、とても手間がかかる内容です。

 

それでこの治療法を採用する医療機関は多くないそうです。

 

しかし仁保耳鼻咽喉科医院は一貫して自由診療を行っています。初診料は5000円とかなり割高な設定です。日経新聞の取材に対し仁保院長は「質の高い治療には自由診療が欠かせない」と答えています。

 

仁保耳鼻咽喉科医院は1919年(大正8年)に、仁保正和院長の祖父が開設しました。仁保院長の父親も同院院長でした。

 

仁保院長は、患者から「一生のかかりつけ医」として選ばれる理由について「自由診療を行うことで守り続けている医療の質」と述べています。

 

参考資料:

 

●厚生労働省「診療科別にみた医師数」2014年
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/14/dl/kekka_1.pdf

 

●厚生労働省「診療科別にみた医師数」2004年
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/04/index.html

 

●リクルートドクターズキャリア
https://www.recruit-dc.co.jp/jokin/search/

 

●「平成28年1月 耳鼻咽喉科学校保健の動向」(一般社団法人日本耳鼻咽喉科学会・学校保健委員会)
http://www.jibika.or.jp/members/iinkaikara/pdf/doukou_201601.pdf

 

●「保険外でも質の高い治療、自由診療という選択肢」(日本経済新聞、2014年10月)
http://style.nikkei.com/article/DGXKZO79081270Q4A031C1NNMP01?channel=DF140920160921&style=1

 

●仁保耳鼻咽喉科医院院長ごあいさつ(仁保正和)
http://www.niho-jibika.com/about_us/career/

 

この記事を書いた人


野村龍一(医師紹介会社研究所 所長)

某医療人材紹介会社にて、10年以上コンサルタントとして従事。これまで700名を超える医師の転職をエスコートしてきた。担当フィールドは医療現場から企業、医薬品開発、在宅ドクターなど多岐にわたる。現在は医療経営専門の大学院に通いながら、医師紹介支援会社に関する評論、経営コンサルタントとして活動中。40代・東京出身・目下の悩みは息子の進路。

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