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産婦人科の先生が「交渉」で年収アップを勝ち取る方法

■作成日 2018/2/7 ■更新日 2018/2/7

 

年収だけで勤務先を変える医師はいません。
しかし、長年の研鑽によって身に付けた医療の知識と経験が、「正当な報酬」によって評価されることは、当然のことです。

 

ましてや産婦人科医は、いつ始まるか分からないお産に備えて、365日24時間待機していなければなりません。
その仕事は、他科の医師と比べても特別ハードです。

 

しかも、産婦人科医の先達たちが「世界で最も安全な分娩」を築いたことが、かえって多くの日本国民の中に「お産に危険など存在しない」という誤った認識を生じさせる原因となり、やむを得ない合併症が発症した場合でもすぐに「医療事故だ」と批判します。

 

その矢面に立たされるのは、自身の命を削りながら子供を取り出している産婦人科医です。

 

こうした大変な仕事をこなしている産婦人科医が適切な年収を得ることは、当然の権利といえるでしょう。
そこで産婦人科の先生が、次の転職で大幅年収アップを獲得する交渉術を紹介します。

 

【求人票ウォッチ】産婦人科の勤務医の年収傾向を探る

 

医師が転職希望先の病院経営者と年収交渉するときに、希望年収が低すぎることも高すぎることも禁物です。
希望年収を低く提示することは自身を安く売ることになりますし、高すぎると病院経営者に不信感を持たれてしまうからです。

 

また、採用面接のときに病院側から予想外の高額年収を提示された場合も、業務内容をきちんと確かめないと危険です。
わずかばかりのお金のためにワークライフバランスを大きく崩してしまっては、転職した意味が失われてしまいます。

 

転職で確実に年収アップを図るには、先生自身が「産婦人科勤務医の年収の相場」を把握しておく必要があります。
医師専用の転職支援サービスで定評がある「医師求人ドットコム」のサイトから、産婦人科医の求人票を抽出し、その年収傾向を分析してみました。

 

年収2,000万円を達成しやすい産婦人科

 

医師求人ドットコムには産婦人科医を募集する求人票が152件あります(2018年1月現在)。
メジャー診療科の一般内科医の求人票が約1,609件ですので、産婦人科医の求人票がその1割ほどというのは医師数の比率から考えると少ない印象があります。

 

2014年の医師数では、内科医61,317人に対し、産科医・産婦人科医は11,085人でした。

 

ところが、産婦人科医求人票の65%に当たる99件が、年収2,000万円以上も可能な求人票となっています。
65%は驚異的な数字であり、「産婦人科は高額年収を狙いやすい診療科」といえるでしょう。

 

これも一般内科と比較しますと、一般内科医求人の年収2,000万円以上が可能な求人票は552件でしたので、一般内科医の全求人票数1,609件に占める割合は34%にすぎません。

 

求人事例:千葉県船橋市の病院は仕事はハードだが10年目で1,900万円確実

 

それでは具体的に求人票を見てみましょう。
まずは千葉県船橋市の産婦人科病院の求人票を紹介します。

 

地域、機関 年収 業務内容 勤務形態
千葉県船橋市

産婦人科病院

20年目~:2,000万円~

10年目~:1,900万円~

分娩。外来5コマ。分娩1,100件/年、帝王切開270件/年、ハイリスク分娩なし、無痛分娩なし、麻酔科医は非常勤、助産師30名。10年目以上必須、産婦人科専門医必須。

週4.5日勤務、当直月4回、オンコールあり

 

こちらの病院は卒後10年以上の中堅以上の医師しか応募できません。産婦人科専門医も必須です。

 

他科の求人票で散見される「当直免除も可」という条件もありません。月4回の当直は必ずこなさなければなりません。
分娩が年1,100件ですので、365日毎日コンスタントに3件の分娩がわるわけです。

 

かなりハードな内容ではありますが、その代わり年収額は他科の医師がうらやむレベルです。
10年目で1,900万円が約束され、1年10万円ずつ上昇し20年目で2,000万円に到達するという賃金スケジュールとなっています。

 

求人事例:東京都豊島区の不妊治療クリニックは最大2,500万円

 

次に紹介するのは不妊治療に力を入れている東京都豊島区のクリニックです。
年収は最大2,500万円を提示しています。最低額でも1,500万円ですので、こちらもかなりの好条件といえます。

 

地域、機関 年収 業務内容 勤務形態
東京都豊島区

不妊治療クリニック

1,500万~

2,500万円

不妊治療、体外受精、外来・検査・手術(採卵)、産婦人科専門医は必須、生殖医療専門医は優遇、日本生殖医学会認定研修施設

週5.5日勤務(日祝、木半休)、当直なし

 

上記該当求人に応募できるのは産婦人科専門医だけです。
また、生殖医療専門医の資格についても言及しています。

 

生殖医療専門医は一応「優遇」となっているので必須ではありませんが、わざわざ求人票に記すということは、クリニック経営者は生殖医療専門医をかなり強く望んでいると考えていいでしょう。

 

生殖医療専門医は2018年1月現在、国内にわずか649人しかいません。

 

この求人票の年収表示は1,500万~2,500万円と、1,000万円もの幅がありますが、おそらく生殖医療専門医の資格ホルダーは限りなく2,500万円に近付くと考えていいでしょう。

 

これはすべての診療科でいえることなのですが、自由診療による治療を数多く用意しているクリニックほど収益が安定する傾向があります。
不妊治療を手掛ける産婦人科クリニックもその条件に合致します。

 

医療機関の収益増は、そこに勤める勤務医の年収に直結します。

 

ただし、上記クリニックの業務もタフな内容になっています。
当直こそありませんが、休みは日曜、祝日、木曜半日しかありません。
祝日がない週は5.5日勤務となります。

 

「医師は地方ほど高年収」の法則が産婦人科でもキッチリ当てはまる

 

かつてはどの診療科でも、地方に転身すればかなりの高確率で年収2,000万円が提示されましたが、最近の傾向では診療科によって都市部のほうが高年収になるケースもあります。
しかし産婦人科医については「地方ほど高年収」の傾向が残っています。

 

例えば、山形県鶴岡市は、日本海沿岸の人口13万人の街です。
JR鶴岡駅までは、東京駅から上越新幹線と在来線を乗り継いで約4時間かかる典型的な地方都市です。

 

その鶴岡市の地域周産期母子医療センターを備える総合病院も、かなりの高額年収を提示しています。

 

地域、機関 年収 業務内容 勤務形態
山形県鶴岡市

地域周産期母子医療センターの総合病院

30歳1,600万円

40歳1,900万円
50歳2,050万円
★当直手当(1回2万円、年24回で48万円)は別途支給

外来週2~3コマ、1コマ10~20名。病棟管理は医師3~4名で患者25人。分娩、手術。PRポイント「学閥なし」

週5日勤務、当直月2回

 

30歳で年収1,600万円は、他科ではなかなか見られない金額です。
しかもここには当直手当が含まれていません。

 

この病院の当直頻度は月2回なので、月2回×12カ月×2万円=48万円/年が年収に加算されます。
週5日勤務ですので、週休2日は確保されています。

 

ただし、鶴岡市の人口規模からすると、この病院は全市の周産期医療の「駆け込み寺」的な存在であると推測できます。
業務内容のハードさは想像に難くありません。

 

【集患・増患対策】不妊治療を手掛ける医師は啓蒙活動が鍵

 

シンプルな経営的視点から見て、医師の年収を上げるには、就業先に患者を集め、患者を増やすことが最も確実な方法です。
患者が増えると年収が増えるというあたりまえの法則は、開業医にも勤務医にもあてはまります。

 

次の転職で年収アップを図ろうと考えている産婦人科医も、「患者を呼べるスキル」を医師自身が身につけておくと年収交渉を有利に運ぶことができます。

 

そこで勤務医も(特に将来的に開業を考えている先生ならば)「患者は病院が連れてくるもの」という考えから、「自分の患者は自分で増やす」という考えに移行しましょう。
開業に興味がない先生でも、就業先病院から「集患に対する意識が高い先生という人事評価」は、直接的に年収に跳ね返ってくるはずです。

 

ここでは不妊治療の集患・増患について見ていきます。

 

他院の集患プロモーション手法に学ぶ

 

患者や一般の人向けの医療系雑誌では、不妊治療・生殖補助医療(ART)を手掛ける産婦人科クリニックやレディースクリニックなど(以下、不妊治療クリニックといいます)が、かなり熱心に広告を出しています。

 

不妊治療クリニックが広告を出す目的は増患や集患だけでなく、患者への啓蒙も含まれています。

 

なぜ不妊治療クリニックが患者啓蒙に力を入れるかというと、患者にとって不妊治療は、難解な医学の話でありながら赤ちゃんが授かるかどうかという身近な問題であり、切実でありながら1分1秒を争う治療ではないからです。

 

そのため患者はじっくり学ぶ意欲を持ち、学ぶための時間もあります。
それでより詳しい情報を求めるようになるのです。

 

その情報収集は、自分が受診する不妊治療クリニックを選ぶ際の資料にもなっています。
実際、評判が高い不妊治療クリニックには、他都道府県から患者が自主的に集まってくる傾向があります。

 

しかも、メディア媒体などで露出するようなプロモーションを通じ、出演医師を直接指名する患者も多いため、そうなると患者は病院につくのではなく、医師という個人につくという関係性がより一層成り立ってきます。

 

自分自身の患者を増やす方法は、他院の広告の中に隠れているかもしれないのです。

 

産婦人科医が広告や広報誌に力を入れる意義

 

不妊治療クリニックや産婦人科医は、広告や自院の広報誌、または市民向け講演会などを活用し専門的な内容を分かりやすく患者に伝えましょう。
PR活動に力を入れている不妊治療クリニックや産婦人科医は患者の信頼を得ることができ、増患や集患につながるのです。

 

医師があまり目を通さない雑誌にヒントがあるかも

 

医師たちにとって、患者や一般の人向けの医療系雑誌に掲載されている広告は、自院のPRポイントを探る上で参考になります。

 

例えば読売新聞社が発行している「病院の実力」では、日本生殖医学会理事長の苛原稔医師が執筆した「不妊治療・生殖補助医療の現状」という記事のページに、不妊治療クリックの広告が記載されています。

 

患者が読みやすい平易な文章で書かれた医療記事とクリニックのPRがコラボしているため、患者である読者への訴求力は高いといえるでしょう。

 

資料「不妊治療・生殖補助医療 広告特集、苛原稔・日本生殖医学会理事長」(病院の実力、読売新聞社)

 

産婦人科の集患ポイントは主に6項目

 

先にふれたように、広告に力を入れている余所の不妊治療クリニックの増患戦略は、とても参考になります。

 

不妊治療の患者を増やしたいと考えている産婦人科医は、他院の広告の「エッセンス」を把握したうえで、医師自身のアレンジを加えた広告戦略、PR戦略、広報戦略を打ち出してみてはいかがでしょうか。

 

集患力の高い不妊治療クリニックのプロモーションテーマは主に6項目あります。

 

  1. 医師が日本生殖医学会認定生殖医療専門医の資格を保有していることの告知
  2. ART実施回数が増加していることのデータの提示
  3. 安全分娩には〇歳までに出産したほうがよい、とする見解の提示
  4. 不妊症の原因の20~40%は男性であるとういデータの提示
  5. 自由診療料金の提示:体外受精胚移植20万~35万円、顕微授精胚移植25万~35万円、卵子凍結保存30万~100万円
  6. 特定不妊治療支援事業の制度の説明

 

上記の患者へのPR方法をもう少しだけ詳しくご説明します。

 

【集患PRポイント】生殖医療専門医であること

 

一般社団法人日本生殖医学会が認定している生殖医療専門医は2018年1月現在、国内にわずか649人しかいません。
一方、生殖補助医療(ART)の2013年の総治療数は368,764件にのぼり、ARTによって生まれた赤ちゃんは42,554人になります。

 

649 対 368,764 対 42,554

 

このように数字を並べてみると、我が国の生殖医療専門医の足りなさが際立ちます。

 

純粋にビジネスとしての広告業のセオリーからいうと、際立った数字はPR効果が高いといえます。
生殖医療専門医の「希少価値」は十分PRしがいがある数字といえますし、その希少性を患者自身も知っているケースが目立ちます。

 

生殖医療専門医の方は集患・増患戦略の中で、その資格を保有していることを存分にPRしない理由はありません。

 

【集患PRポイント】ART実施回数の増加データ

 

日本産科婦人科学会(JSOG)が公表している「FET(凍結融解胚)、ICSI(顕微授精法)、IVF(体外受精)の年別治療周期数・出生児数」のグラフは、朝日新聞や読売新聞など、数々のマスコミで使われている有名な資料です。

 

 

 

このグラフを見ればARTが急激に増加していることは一目瞭然で、不妊治療に踏み切れない患者の背中を後押しするでしょう。
医療機関による患者向けのPRでは、このようなデータを示すことはとても有効です。

 

【集患PRポイント】「〇歳までに出産したほうがよい」とする明確な見解

 

不妊治療を検討している女性にとって、年齢に関する情報はとても重要です。

 

「不妊治療に取り組む年齢は若ければ若いほどよい」ということは、女性たちも重々承知しています。
しかしこれだけ女性の社会進出が加速し、企業や職場が女性を必要とし、女性の側でも収入を確保する必要が高まると、不妊治療を最優先にすることは難しくなっています。

 

そこで産婦人科医から患者に、分娩やARTと女性の年齢に関する客観データを明示します。
該当する患者とってこの客観データは「あなたにはリミットがありますから、早く来院してください」というメッセージを意味します。

 

日本産科婦人科学会や日本生殖医学会が示している見解は以下の通りです。

 

  • ARTの受診回数が最も多いのは40歳
  • ARTにおいて年齢が上がるにつれて妊娠・出産率は低下する
  • ARTにおいて年齢が上がるにつれて流産率は増加する
  • 43歳を超えると妊娠高血圧症候群や前置胎盤などの妊娠合併症が急速に増える
  • 一般的には、安全分娩のためには42~43歳までに出産したほうがよい

 

このように短い文章で単純明快な事実を提示することは訴求力があります。

 

医師の中には「患者に目安年齢を示すと、妊娠出産を保証したかのようにとられかねないので避けたい」と考える方もいると思います。
ただ、妊娠を望みながら自身の年齢に敏感になっている女性に対し、産婦人科医がこのような数字を「(客観的立場である)学会の見解」として情報提供することは、意義あることといえるでしょう。

 

【集患PRポイント】不妊症の原因の最大4割は男性

 

不妊治療クリニックのPRでは、「不妊症の原因のうち20~40%は男性側にある」との数字を示すことも有効です。

 

女性は不妊治療が長期化してくると、次第に自分を責める気持ちが強くなってきます。
そんなとき「不妊の原因の最大4割は男性にある」という事実を聞かされると、女性側のストレスが軽減します。
(もちろん、この数字は男性に不妊治療を促す効果もあります)。

 

ある不妊治療クリニックは、自院の広告で「男性4割」の数字を紹介したうえで、「当院は男性向け不妊治療を行う泌尿器科と連携しています」とPRしています。

  • 不妊の原因は男性かもしれない
  • 男性用の不妊治療も対応できます

 

この2点を紹介するだけで、この広告を見た不妊に悩む人は「総合的に診てくれそうなクリニックだ」という印象を持つ可能性が高まります。

 

【集患PRポイント】自由診療料金の提示

 

不妊治療・生殖補助医療が自由診療であることを知らない患者は、医師が思ったより多い割合で存在しています。
しっかり勉強した挙句、治療費の高さに驚き受診をあきらめるということもあるでしょう。

 

「お金の話をするのが苦手」という医師や医療機関は少なくありませんが、治療費は患者の最大の関心事の1つです。

 

一般的な不妊治療費相場は、

 

  • 体外受精胚移植20万~35万円
  • 顕微授精胚移植25万~35万円
  • 卵子凍結保存30万~100万円

 

程度に設定しているところが多いようです。
自院の治療費がこの幅に当てはまる場合、次のようなPR方法があります。

 

体外受精胚移植を最低額レベルの20万円で提供している不妊治療クリニックは、自院の治療費を良心的に設定しているとPRしてはいかがでしょうか。

 

一方、卵子凍結保存を最高額レベルの100万円で提供している不妊治療クリニックは、最新設備やスタッフの練度、立地の良さ、アメニティの充実度、ホスピタリティの質などをPRしてはいかがでしょうか。

 

患者視点からみて、価格相場観からズレたプロモーションをしているクリニックには足を運びづらい気持ちが芽生えます。
従って、相場より安いならばその理由を、逆に高いならば高い理由を「シンプルに納得できる背景」とセットで提示すると、人は納得して足を運びやすくなります。

 

【集患PRポイント】特定不妊治療支援事業の存在を教える

 

産婦人科医や不妊治療クリニックは、「不妊治療を考えている患者であれば、当然、厚生労働省の特定不妊治療支援事業のことを知っているはず」と考えがちなようですが、意外にそうでもありません。

 

産婦人科医や不妊治療クリニックは、不妊治療の治療費について国の費用助成が受けられるかもしれないということを、患者に知らせてあげてください。

 

患者への告知方法としては、同事業の内容を紹介するチラシなどをつくり、院内で患者が自由に手に取ることができるようにしてはいかがでしょうか。
「チラシをつくる」といっても手間をかける必要はなく、最初は厚生労働省の以下のページをA4用紙にコピーするだけでもかまいません。

 

参考までに特定不妊治療支援事業の概要を記しておきます。

 

●治療費の助成の対象となる治療
体外受精、顕微授精

 

●治療費の助成
初回は30万円
2回目以降1回15万円
凍結胚移植(採卵を伴わないもの)については1回7万5千円

 

●通算助成回数
40歳未満の場合6回、40歳以上は3回

 

●その他の助成
精子を精巣または精巣上体から採取する手術は1回15万円

 

●所得制限
夫婦合算の所得ベースで730万円

 

まとめ -患者を取り合う時代が近いこれからは、集患知識と意欲の高い産婦人科医が高給で迎えられる-

 

ご存じの通り少子高齢化が勢いを増し、医師求人が確実に減少しつつある時代を迎えています。

 

そんな時代に必要とされ、且つ、高給を得ることができる勤務産婦人科医は、就業先クリニックや病院の集患戦略に大きな理解を示し、積極的に参画する意思を持っている方となるのはまず間違いありません。

 

これまでのように、ただ分娩対応だけしていればよいだろう…という考えはそろそろ通用しなくなりそうです。
しかしながら、自分たちの医療実力をPRすることが苦手な産婦人科医は少なくありません。
ここで言う医療実力とは、単なる医療技術や臨床数だけでなく、集患につながる技術や専門医資格も大いに含まれるのです。

 

今回は不妊治療の集患PR方法を重点的に見ましたが、無痛分娩に取り組んでいる産婦人科医も、もっとアピールできる要素があるのではないでしょうか。

 

もちろん「これ以上患者が増えたら手が回らなくなる」状態で、広報や広告に手が回らないのかもしれませんが、その時代がずっと続く保証はどうやら難しいと言えそうな時代に入っていることだけは、少なくともクリニックや病院経営者側と認識一致させておく必要がありそうです。

 

【参考資料】

 

「常勤医師求人票、産婦人科」(医師求人ドットコム)
http://www.ishikyujin.com/searchjoukin/index/page:1/kamoku:19/opt:1

 

「生殖医療専門医 都道府県別一覧」(日本生殖医学会)
http://www.jsrm.or.jp/qualification/specialist_list.html

 

不妊治療・生殖補助医療 広告特集、苛原稔・日本生殖医学会理事長
「病院の実力」(読売新聞社)

 

日本産科婦人科学会
http://plaza.umin.ac.jp/~jsog-art/2014data_201701.pdf

 

「データで見る日本の生殖補助医療」(朝日新聞)
https://www.asahi.com/articles/SDI201603161359.html

 

特定不妊治療支援事業の概要(厚生労働省)
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000047270.html

 

 

この記事を書いた人


野村龍一(医師紹介会社研究所 所長)

某医療人材紹介会社にて、10年以上コンサルタントとして従事。これまで700名を超える医師の転職をエスコートしてきた。担当フィールドは医療現場から企業、医薬品開発、在宅ドクターなど多岐にわたる。現在は医療経営専門の大学院に通いながら、医師紹介支援会社に関する評論、経営コンサルタントとして活動中。40代・東京出身・目下の悩みは息子の進路。

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