南関東地方（埼玉、千葉、東京、神奈川）のがん医療の現状と、看護師の働き方

 

元看護師ライター　紅花子です。

 

連載「看護師による看護師のための5疾病・5事業+在宅医療のミカタ」、前回は「5疾病・5事業および在宅」のうち、北関東・甲信地方の「がんの医療体制」について見てきました。今回は、南関東地方にある4都県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県のがんの医療体制について、見ていきたいと思います。

 

各県のがん診療拠点病院などの施設

 

南関東地方の各都県には、厚生労働省が指定するがん診療連携拠点病院の他にも、複数のがん診療を担う病院が指定されています（図1）。

 

 

南関東地方は都県によって、国や県から指定を受けている医療機関数にバラつきがあります。

 

東京都はもともと人口も多いですので、がん診療拠点病院数が多いのは、納得いく数値かと思います。しかしよく見ると、近畿地方の回でお伝えした「大阪府」の半分強くらいの数となっています。

 

それぞれの医療機関の場所と、図1には含めていないがん診療を行っている医療機関などを地図で示すと、次のようになります。

 

図2　南関東地方におけるがん連携拠点病院と高度先進医療施設

 

南関東というくくりでみると、やはり東京都とその周辺地域に、がん診療拠点病院等は集中しているように見えます。千葉県は広大な面積の割に、がん診療拠点病院が少ないように見えますが、実際のところはどうなのか、それぞれの都県の状況を見ていきます。

 

南関東地方におけるがん連携拠点病院と高度先進医療施設一覧

埼玉県

 

１．埼玉県立がんセンター
２．さいたま赤十字病院
３．さいたま市立病院
４．自治医科大学附属さいたま医療センター
５．川口市立医療センター
６．済生会川口総合病院
７．戸田中央総合病院
８．埼玉病院
９．埼玉医科大学総合医療センター
１０．埼玉医科大学国際医療センター
１１．深谷赤十字病院
１２．春日部市立医療センター
１３．獨協医科大学越谷病院
１４．埼玉メディカルセンター
１５．彩の国東大宮メディカルセンター
１６．さいたま市民医療センター
１７．埼玉協同病院
１８．朝霞台中央総合病院
１９．上尾中央総合病院
２０．埼玉石心会病院
２１．防衛医科大学校病院
２２．秀和総合病院
２３．越谷市立病院
２４．行田総合病院
２５．新久喜総合病院
２６．小川赤十字病院

 

千葉県

 

２７．国立がん研究センター東病院
２８．千葉県がんセンター
２９．千葉大学医学部附属病院
３０．千葉医療センター
３１．船橋市立医療センター
３２．東京歯科大学市川総合病院
３３．順天堂大学医学部附属浦安病院
３４．松戸市立総合医療センター
３５．東京慈恵会医科大学附属柏病院
３６．日本医科大学千葉北総病院
３７．旭中央病院
３８．亀田総合病院
３９．君津中央病院
４０．千葉労災病院
４１．さんむ医療センター
４２．放射線医学総合研究所病院

 

東京都

 

１．国立がん研究センター中央病院
２．東京都立駒込病院
３．がん研有明病院
４．虎の門病院
５．東京慈恵会医科大学附属病院
６．慶應義塾大学病院
７．国立国際医療研究センター病院
８．東京大学医学部附属病院
９．日本医科大学付属病院
１０．順天堂大学医学部附属順天堂医院
１１．NTT東日本関東病院
１２．昭和大学病院
１３．東邦大学医療センター大森病院
１４．三井記念病院
１５．国際医療福祉大学三田病院
１６．東京都済生会中央病院
１７．聖路加国際病院
１８．東京医科大学病院
１９．東京医科歯科大学医学部附属病院
２０．東京都立墨東病院
２１．東京女子医科大学東医療センター
２２．東京医療センター
２３．日本赤十字社医療センター
２４．日本大学医学部附属板橋病院
２５．帝京大学医学部附属病院
２６．東京新宿メディカルセンター
２７．順天堂大学医学部附属練馬病院
２８．東京医科大学八王子医療センター
２９．災害医療センター
３０．武蔵野赤十字病院
３１．杏林大学医学部付属病院
３２．青梅市立総合病院
３３．東京都立多摩総合医療センター
３４．公立昭和病院
３５．東海大学医学部付属八王子病院
３６．日本医科大学多摩永山病院
３７．東京慈恵会医科大学附属第三病院

 

神奈川県

 

４３．神奈川県立がんセンター
４４．横浜労災病院
４５．昭和大学横浜市北部病院
４６．済生会横浜市東部病院
４７．横浜市立市民病院
４８．横浜市立大学附属病院
４９．横浜市立みなと赤十字病院
５０．横浜市立大学附属市民総合医療センター
５１．聖マリアンナ医科大学病院
５２．川崎市立井田病院
５３．関東労災病院
５４．相模原協同病院
５５．北里大学病院
５６．横須賀共済病院
５７．藤沢市民病院
５８．東海大学医学部付属病院
５９．大和市立病院
６０．小田原市立病院
６１．昭和大学藤が丘病院
６２．けいゆう病院
６３．横浜医療センター
６４．横浜南共済病院
６５．済生会横浜市南部病院
６６．新百合ヶ丘総合病院
６７．川崎市立川崎病院
６８．相模原病院
６９．湘南鎌倉総合病院
７０．茅ヶ崎市立病院
７１．平塚共済病院
７２．平塚市民病院

 

埼玉県は、三次医療圏は県全域、二次医療圏は10に分かれていますが、二次医療圏のいくつかはさらに細分化され、「副次圏」が制定されています。がん診療拠点病院等は、おおむね二次医療圏ごとに整備されているようです。

 

千葉県は、国のがん診療連携拠点病院が、県北部にあり、ここには高度先進医療施設もあります。地域がん診療連携拠点病院等が、県内の全域に広がっているという状況です。千葉県内にはもう一つの高度先進医療施設がありますが、これは「がんの放射線治療および診断に特化」した病院となっています。

 

東京都は二次医療圏が13に分かれていますが、そのうちの7つは23区を分けた区分となっており、一つひとつの二次医療圏は、面積が非常に狭くなっています。

 

東京都の国指定のがん診療連携拠点病院は国立がん研究センター中央病院であり、その他の医療機関としては、都立病院、赤十字病院、大学病院などがあります。

 

神奈川県は、横浜市内にある「神奈川県立がんセンター」が、県内のがん診療連携のもっとも中核を担っており、高度先進医療施設もあります。神奈川県は、山梨県、静岡県とも隣接しており、県の西側には山間部に続く土地が広がっており、人口や医療資源などは横浜市とその周辺に集中しているようです。

 

各県のがん患者の状況

 

次に、主な部位別の死亡率を各県ごとに見ていきます。

 

図3　南関東　各都県のがん部位別死亡率と全国順位

 

南関東地方各都県のがんによる死亡率をみると、一部の都県、一部のがんでは全国ワースト順位高めのものもありますが、見事なまでにすべてが40位台。

 

例えば、神奈川県の乳がんは全国ワースト5位、東京都も同様に全国ワースト20位などがあります。

 

しかし肺がん、大腸がん、胃がん、膵がん、肝がんでは、どの都県も30位台後半から40位台を維持していますので、他の地方よりも「がんでは死ぬことは少ない」地方といえるのではないでしょうか。

 

各県におけるがん医療体制の特徴

 

次に、各県ごとのがんの医療体制に関する、細かな施策を見ていきましょう。

 

埼玉県

 

埼玉県の第7次保健医療計画からは、特筆すべき内容が読み取り難いのですが、埼玉県のがん検診受診率を平成25年の国民生活基礎調査から読み取ると、胃がん、肺がん、子宮頚がん、乳がんで、がん検診受診率が全国平均よりも低くなっています。

 

県では、精度管理も含めたがん検診への啓もう活動を、今後も続けていくようです。

 

埼玉県のがん診療拠点病院等の所在地をみると、県の中心地であるさいたま市と、その周辺のエリアが多いのですが、比較的、県内全域に点在しているようです。

 

県の西部は山梨県、長野県、栃木県に隣接する山間部であり、この地域は人口も少なく、医療機関自体が少ないエリアと言えます。

 

これらのエリアを含む二次医療圏には、がん診療拠点病院等が無い圏域もありますが、患者の多くは隣接する二次医療圏にて、治療を受けているようです。

 

千葉県

 

千葉県内でがんで亡くなる人は、平成28年には16,000人を超えています。南関東の中ではがん死亡率が高い県ではありますが、それでも全国的には41位ですから、がんの医療体制が整っている県といえるでしょう。

 

千葉県内でのがん検診受診率は、胃がん42.0％、肺がん49.8％、大腸がん44.4％、乳がん49.0％、子宮がん44.2％となっており、県の目標値である50％にごく近いところまできています。

 

今後は、検診対象者への個別勧奨、未受診者に対する啓発や受診勧奨を一層強化し、さらには検診後の精密検査についても、受診率向上に向けた取り組みを行う方針です。

 

緩和ケアについてみてみると、千葉県においてがん患者の在宅死亡割合は、平成27年の時点で14.4％であり、全国の13.3％よりも高くなりました。

 

しかしここ数年、この割合は横ばい傾向となっており、千葉県では、地域ごとの特性や医療資源等の把握、施設内の多職種連携、施設間のネットワーク、医療・介護従事者に向けた緩和ケア研修の実施等などを、対策として掲げています。

 

東京都

 

東京都は、依然として人口増加が続いており、労働者人口もさることながら、高齢者人口も増えている地域です。人口動態統計等のデータによると、東京都内でがんで死亡する人の割合は減少傾向にありますが、実際にがんで亡くなる実人数は、右肩上がりに増えています。

 

東京都のがん検診受診率をみると、大腸がん検診は40％を超えましたが、それ以外の部位については30％台後半くらいで推移しています。

 

検診後の精密検査受診率は、おおむね上昇傾向ではありますが、乳がんが80％を超えた以外は、50％台後半から70％台前半くらいで推移しています。

 

東京都内には、高度ながん診療を受けることができる医療機関が多数存在していますが、緩和ケアについては、実はそれほど多くの「緩和ケア病棟」などがあるわけではありません。

 

一般病床においても、緩和ケア病棟と同様に、終末期医療を提供している医療機関もあり、これらの機能整理が必要とされています。

 

神奈川県

 

神奈川県は、人口だけではなく、医療資源、医療人材ともに、横浜市とその周辺に集中しています。横浜市の中心地からは少し離れますが、神奈川県立がんセンターには、高度先進医療施設も整備されています。まさに、神奈川県のがん医療の中心地、といえるでしょうか。

 

神奈川県は、地方自治体が行う住民検診よりも、職域でのがん検診受診者が多いのだそうです。そのため、職域検診を中心として、さらなる検診受診率向上や、検診後の精密検査受診率を向上させたい考えです。

 

また、神奈川県の保健医療計画の中では、「未病」という言葉が出てきます。未病改善に向けた情報提供を行う「未病センター」や、未病改善の実践方法等を学ぶための研修（未病サポーター養成研修）等を実施していくとのことです。

 

神奈川県による施策として興味深いことの一つに、教育・義務教育学校における、外部講師を活用したがん教育の実施、というものがあります。

 

小中高校が対象となるようですが、この頃からがんについての理解を深めておくことは、少し先の将来の「がん患者数」に多少なりとも影響するのではないでしょうか。

 

各県のがん対策におけるナース需要

 

では、それぞれの県には、今どれくらいの認定看護師、専門看護師がいるのか。がんに関する分野の認定看護師と、がん看護専門看護師の人数を調べてみました。

 

図4　南関東　がん関連の認定看護師・専門看護師数

 

認定看護師・専門看護師数を、実際の人口と比較してみると、埼玉県と千葉県は、専門スキルをもった看護師が、やや少ない印象です。一方、東京都と神奈川県は、各分野の認定看護師・専門看護師の割合が、似通っているように見えます。

 

東京都は化学療法分野が、神奈川県はがん性疼痛分野が、ややバランス的には逆転しているようにも見えますが、これはそれぞれの地域での需要と供給のバランスなのかもしれません。

 

同様に、埼玉県では緩和ケア分野が、千葉県ではがん化学療法分野がやや多くなっていますが、県全域ではなく、その看護師が働いているエリアや、働いている医療機関等の役割などを合わせてみると、より明確になるのかもしれません。

 

まとめ

 

日本の中心地東京都を含む、南関東地方。二次医療圏内でのがん医療が完結できる環境は、どの都県でもおおよそ整ってきてはいるのですが、交通の便や「働きながらのがん治療」が増えてきたことを考慮すると、居住している医療圏に関わらず、「受けたいところで受けたい医療を受ける」という患者の生き方も、叶えられる地方といえるのではないでしょうか。

 

がんと生きる患者を支えるがん看護は、非常に奥が深いものだと思います。自分が考えるがん看護、自分にしかできないがん看護を目指すなら、南関東地方で探してみるのも良いのではないでしょうか。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

岐阜県は、岐阜大学医学部附属病院が、県内のがん医療の中心的な存在として、多くの役割を担っています。岐阜県の第7次保健医療計画によると、岐阜県の二次医療圏は5つの圏域に分かれており、「地域がん診療連携拠点病院については、各圏域に１ヶ所以上指定」となっています。

 

岐阜県は地形的な要因もあり、南北の2つに分けて捉えられることが多いようです。南側には県内のがん診療拠点7病院のうち、6病院が集中しています。
北側の離れたところに1つだけあるのが、高山赤十字病院です。おおよその人口分布も南北で大きく分かれますが、高山赤十字病院は、がん診療以外にも、地域における中核的な役割を多く担っている病院です。

 

静岡県は、一見すると（海沿い限定とはいえ）満遍なくがん診療拠点が存在しているように見えますが、実際は、4つのエリアに集中しています。

 

西側から順番にあげると、浜松市、焼津市とその周辺エリア、静岡市（県庁所在地）、沼津市とその周辺エリアです。

 

都道府県がん診療連携拠点病院は県立がんセンターですので少し外れた地域にありますが、地域がん診療連携拠点病院は、浜松市に4つ、静岡市に2つです。この2つの市はそれぞれ、1市のみで二次医療圏を形成しています。

 

愛知県は、県がんセンター中央病院と、名大附属病院のある名古屋市内に、がん診療拠点と先進医療施設が集中しています。しかしそれ以外の市町、豊田市や岡崎市にもがん診療拠点が複数存在しています。

 

ただし、放射線療法や薬物療法を行っている病院を医療圏別、がんの部位別にみると、医療圏による差がみられており、愛知県ではさらに医療のレベルの均一化を図るため、原則として二次医療圏に1か所以上のがん診療連携拠点病院の指定を目指す方針です。

 

三重県は、県庁所在地である津市からその西側にある伊賀市にかけての地域と、四日市市、鈴鹿市から愛知県堺にかけた地域に、がん診療拠点病院が集中しているようです。そこから少し南東方向に離れた地域は、伊勢神宮のある伊勢市になります。

 

三重県の北側は「北勢医療圏」ですが、ここの人口は県内でもっとも多く、県全体の半数近くがこの地域に住んでいることになります。そのため、医療機能も集中する傾向にあるようです。

 

各県のがん患者の状況

 

次に、主な部位別の死亡率を各県ごとに見ていきます。

 

図3　東海　各県のがん部位別死亡率と全国順位

 

東海地方の各県は、がんによる死亡順位が、比較的低位（全国比較）となっています。岐阜県は複数の部位のがんで中位～定位、静岡県と三重県も低位よりの中位ですが、愛知県は子宮がんと乳がんを除くと5つのがんで40位代です。

 

がんは、加齢とともに罹患者数、死亡者数ともに増えていく疾患ですが、愛知県は東海4県のうちでもっとも高齢化率が低く、印象としては比較的若い県ではないかと思います。

 

愛知県の第7次保健医療計画によると、平成 27年度の愛知県内でのがん検診の受診率は、胃がん検診 9.1％、子宮がん検診 29.2%、乳がん検診 26.5%、肺がん検診 14.9%、大腸がん検診 15.7％、となっています。

 

検診受診率は全国的にみても低い傾向にありますが、一方でがんによる死亡率も低いというのは、高齢化率の低さや、医療機能の充実度と関連しているのかもしれません。

 

各県におけるがん医療体制の特徴

 

次に、各県ごとのがんの医療体制に関する、細かな施策を見ていきましょう。

 

岐阜県

 

岐阜県は一見、がん診療拠点病院等が少ないように見えますが、人口 100 万人当たりの設置数は、全国と同水準とのこと。県全体でみれば、全国平均と同等レベルでの医療資源が確保できています。

 

病理専門医は全ての拠点病院に配置されていますし、人口10万人あたりのがん専門・認定薬剤師は、全国平均を上回っています。

 

しかし、がん治療認定医、放射線治療専門医、がん看護専門看護師・認定看護師・認定看護管理者については、人口10万人あたりの全国平均よりも、少ない状況のようです。

 

一方、緩和ケア病棟は、西濃圏域以外ではすでに整備されており、県全体の人口 10 万人当たりの病床数は、全国と比較すると高くなっています。しかし、リハビリテーションを実施する医療機関は、まだ十分には設置されていないようです。

 

さらに、緩和ケアを提供する体制にも拠点病院ごとのバラつきがあり、岐阜県では今後、こういった面での体制づくりにも力を入れていく方針の様です。

 

静岡県

 

静岡県は東西に長い県ですが、県立がんセンターが県の東部、県立病院や赤十字病院が中央、浜松医大の付属病院や聖隷病院グループの大病院が西側にあります。

 

がん医療体制に関してみると、県立がんセンターが国からの指定を受けており、AYA世代のがんを含む小児がんや希少がん、がんゲノム医療、先進医療などの中心的な病院といえます。

 

静岡県はがん検診の受診率が比較的高く、2016 年の検診受診率は、胃がん42.6％、肺がん52.4％、大腸がん43.5％、乳がん45.4％、子宮頸がん43.2％でした。

 

要精密検査となった者のうち、精密検査を受けた者の割合も、2014年は子宮頸がんをのぞいて軒並み65％を超えており、さらなる検診受診率の向上を目指すようです。

 

ところで、静岡県には現在、がん診療拠点病院の無い二次医療圏が1つだけあります。県ではこの圏域での拠点病院の設置を進めていくようです。

 

愛知県

 

愛知県内には、他の圏域と比較すると医療機能が不足する医療圏があり、県ではこの圏域について、他の医療圏との機能連携を推進していく方針です。

 

例えば、放射線療法や薬物療法を行っている病院を医療圏別、がんの部位別でみると、医療圏による差異があります。また、緩和ケア病棟が無い圏域もあるようです。

 

こうした「地域格差」は、どの都道府県でも起こり得ることではありますが、愛知県ではこうした格差を解消すべく、さまざまな課題をあげています。

 

しかし、がんの部位などによっては、手術などの治療を受けるために、名古屋・尾張中部医療圏や西三河北部医療圏へほとんどの患者が流出している圏域もあるのが現状のようです。

 

各県のがん対策におけるナース需要

 

では、それぞれの県には、今どれくらいの認定看護師、専門看護師がいるのか。がんに関する分野の認定看護師と、がん看護専門看護師の人数を調べてみました。

 

図4　東海　がん関連の認定看護師・専門看護師数

 

東海地方の4県について、実際の都道府県別人口と認定看護師・専門看護師の人数は、おおよそ比例しています。

 

しかし、岐阜県の第7次保健医療計画によると、岐阜県は人口10万人あたりの認定看護師・専門看護師が、全国平均よりも少ない状況にあり、分野によっては認定看護師・専門看護師が居ない圏域もあるようです。

 

一方、三重県では、看護師そのものの人数が不足しており、三重県「医師看護師需給状況調査」によると、看護師の需給ギャップ（需要と供給のギャップ）は平成32年頃には-5％に上る見込みです。

 

愛知県や静岡県でも、看護師の養成や確保、高度な知識やスキルを持つ看護師の養成など、看護師不足に対する課題を抱えており、今後も看護師教育や認定看護師・専門看護師の育成を後押しするような施策が講じられています

 

まとめ

 

本州のほぼ中央に位置し、温暖な気候の地域と、山間部の厳しい気候が隣り合わせに存在している東海地方。さまざまな顔をもつこの地方は、がんによる死亡率が全国的にみると比較的低い地域もあり、がん医療体制がある程度整いつつある地方なのかもしれません。

 

一方で、県や保健医療圏域によっては、医療機能の偏在や看護師不足が喫緊の課題となっている地域もあり、それぞれの県で看護師確保対策、がん看護に対する専門的な知識とスキルを持つ看護師の確保対策に力を入れています。

 

これからがん関連のキャリアアップを目指したいナースには学びを得られる地域であり、すでに高いスキルを持つナースにとっては充実した「がん看護」を実践できる、2つの側面を持つ地域ではないでしょうか。

 

 

 

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