「病院看護実態調査」で見るナースが病院をやめる理由
■作成日 2018/2/27 ■更新日 2018/5/9
元看護師のフリーライター 紅花子です。
2月になると、転職や再就職がいよいよ本格化しますね。当コラムではこれまで、各都道府県の「保健医療計画」をもとに全国の看護師確保状況をお伝えしていますが、今回は看護師転職の契機となる「離職」について、日本看護協会から2017年度はじめに公表された「病院看護実態調査」をもとに見ていきたいと思います。
看護職員の中でも特に離職率が高い「看護師」
こちらの取材企画では、これまで各都道府県における医療状況や、看護師の働く環境や制度について見てきましたが、どの県でも看護師が不足していること、そして人手不足解消の手段として、離職率を少しでも低くして看護師の職場への定着を目指すことは共通の課題でした。
平成27年度の保健師・助産師・看護師・准看護師の常勤看護職員の離職率は10.9%。平成22年度に11.0%を記録して以来、横ばいで推移しています。
新人に限定すると離職率は7.8%で、前年より0.3%とわずかに増加していますが、平成23年度以降は7%後半で推移しています。
全体に比べて新人の離職率が低くなっているのは、法改正によって平成22年から新人看護師の研修 が努力義務となり、病院の管理者・教育担当者にも研修を行うなど新人の離職防止や労働環境の改善に力を入れていることで、新人が定着しやすくなったためと考えられます。
看護師が離職する理由についてより詳しく見てみましょう。
厚生労働省「看護職員就業状況等実態調査 」によれば
- 出産・育児のため(22.1%)
- 結婚のため(17.7%)
- 他施設への興味(15.1%)
- 人間関係がよくないから(12.8%)
- 超過勤務が多いため(10.5%)
- 通勤が困難なため(10.4%)
- 休暇がとれない・とりづらい(10.3%)
- 夜勤の負担が大きいため(9.7%)
- 責任の重さ・医療事故への不安があるため(9.6%)
などが挙げられていました。
看護職員は女性が多いため、結婚・出産・育児は仕事を続けるうえで大きなハードルとなっているのが現状です。
また、夜勤負担が多い病院ほど看護師の離職が多く、さらに超過勤務、休暇がとりづらいなど、労働環境のハードさが病院の慢性的な人手不足を招き、さらに離職希望者が増えていくという負の連鎖になっていることも考えられます。
規模の小さな病院ほど離職するナースが多い
次に病院の規模別に離職率を見てみると、常勤・新人共に病床数の少ない小規模病院の離職率が高い傾向が見られ、病床数が多くなるほど離職率が低くなるという相関関係が見られました。
さらに病院の種別ごとに見ていくと、常勤・新人共に最も離職率が高いのは「個人病院」で、常勤17.3%、新人17.6%となりました。
他の医療機関は多くても13%前半なのを見ると、その離職率の高さが分かります。
一方、常勤で最も離職率が低いのは都道府県・市町村の公立病院(常勤7.6%、新人7.6%)となりました。
公務員の身分が保証され、年功賃金制度や福利厚生が手厚いなど、長く勤めるメリットが大きいのが要因かもしれません。
看護師のニーズが高い施設は
病院に自院の看護職員数について質問したところ、「不足感がある」「やや不足感がある」と答えたのは全体の75.7%に上りました。
中でも500 床以上の病院は不足感が強く、全体の4割、40.9%が「不足感がある」と回答しています。
一方、99 床以下の病院では「不足感がある」が27.7%にとどまり、4分の1となる24.6%が「適正である」と答えていました。
100~400床台の病院はいずれも「不足感がある」が30%台、「やや不足感がある」が40%台、「適正である」は16~17%台と、大きな違いは見られませんでした。
あれ?小規模病院(個人病院)はやめる人が多いのに適正という回答が多いのはなぜ?と思いませんか?
看護師不足の判断基準には大きく分けて2つの面があります。
診療報酬算定の配置基準など病院の「経営上の観点」と、必要な看護サービスの実現や看護師のワークライフバランス確保といった「現場の観点」です。
この2つは必ずしも一致しないため、現場はもっと人を増やしてほしいと感じていても、収支の都合などで適正人数であると経営側が判断し、人を増やさない場合もあるのです。
病院の求人が、「現場をよりよく改善するために必要な人数の確保」が目的なのか、「(職場環境が悪くて)どんどんやめていく看護師を補充する」ためなのか。長く勤めるにはこの点もチェックする必要があるでしょう。
都道府県別の離職率トップ10
次に、都道府県ごとの離職率を見ていきましょう。
常勤看護職員の離職率が最も高いのは東京都で14.4%となっています。以下、神奈川(13.9%)、大阪府(13.1%)、埼玉県(12.7%)と続き、離職率は大都市で高い傾向が見られます。
都道府県離職率ワースト10(%)※常勤看護師
東京都 | 14.4% |
---|---|
神奈川県 | 13.9% |
大阪府 | 13.1% |
埼玉県 | 12.7% |
兵庫県 | 12.6% |
沖縄県 | 12.5% |
京都府 | 12.1% |
愛知県 | 12.0% |
福岡県 | 11.8% |
千葉県 | 11.7% |
その理由は、大都市には医療機関が多いため、離職してもすぐに次の転職先を見つけやすいためかもしれません。
あるいは研修制度が整っている、勤務条件が良い、自身のキャリアアップができるなど、それぞれの希望や条件に合う病院を見つけやすいといった事情もありそうです。
一方、新卒看護師の離職率ワースト10は、少し順序が変わります。
都道府県離職率ワースト10(%)※新卒看護職員
兵庫都 | 11.4% |
---|---|
高知県 | 10.5% |
広島府 | 10.1% |
東京都 | 9.9% |
大阪府県 | 9.3% |
福岡県 | 9.2% |
神奈川県 | 8.8% |
滋賀県 | 8.4% |
徳島県 | 8.4% |
岡山県 | 8.2% |
東京都、神奈川県、大阪府といった大都市もランクインするのですが、高知県、滋賀県、徳島県といった比較的人口が少ない、少子高齢化が進んでいる県も入ります。
新人への離職防止策が、まだ追い付いていないのかもしれません。
現在、厚生労働省や自治体は、看護職員の不足を解消するため、看護師が働きやすい職場づくりを積極的に進めています。
院内保育所の設置や正職員の時短勤務など、ワークライフバランスの確保を目指して柔軟な働き方を導入する病院も増えています。
そうした動きにフットワーク軽く対応している病院かどうかを見極めることも、よい職場を探す大きなポイントになりそうです。
参考資料
公益社団法人 日本看護協会
http://www.nurse.or.jp/up_pdf/20170404155837_f.pdf
厚生労働省「看護職員就業状況等実態調査」(平成23年)
http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r98520000017cjh-att/2r98520000017cnt.pdf