常勤医師の転職市場価値が高まるプライマリ・ケア医

何かと注目度の高いプライマリ・ケア医

常勤医師の転職市場価値が高まるプライマリ・ケア医

■ 記事作成日 2015/9/29 ■ 最終更新日 2015/9/29

 

転職を考える医師との面談で、在宅医療や地域包括医療などの方向性を考える時…頻繁に“プライマリ・ケア医”がトピックとなります。そしてドクターはこう言います。「プライマリ・ケア医の存在は知っているけれど、自分の周りでそれを生業にしているドクターはいないんだよね。」…と。

 

高齢化社会、医師不足、地域医療の偏在、地域包括医療の推進などを背景に、国の医療制度は大幅に変わろうとしています。そして、これまでの日本の医療文化である“地域のかかりつけ医”を、一歩進んだ“プライマリ・ケア医”という概念で、二階建ての医療制度化を図られようとしています。

 

プライマリ・ケア医とは、疾病や外傷などに関わる全ての医療を診療科の別に関係なく提供する専門医です。内科であろうと、外科であろうと、皮膚科であろうと、その人の一次医療は全てそのドクター(クリニック・診療科)が行い、入院などの二次医療や、ICUや高度先進医療などの三次医療は、必要に応じてそのドクターが手配するといった仕組みをとるものです。

 

これまでは“かかりつけ医”と言っても、内科はAクリニック、整形外科はB診療所と患者は診療場所を変える事が一般的でしたが、様々な市場背景から、それらを集中してプライマリ・ケア医が診療しようというのです。

 

しかし、まだまだこの概念での医療サービスははじまったばかり…実際に実現されたケーススタディが少ないため、まだまだ馴染み薄く、「興味はあるけれど、実際のところ、どんなものなの?」…という、医師転職の疑問符となっている訳です。


プライマリ・ケア医についてどこまで知っていますか?

常勤医師の転職市場価値が高まるプライマリ・ケア医

 

プライマリ・ケア医とは、社団法人日本プライマリ・ケア連合学会が認定する専門医です。この母体は、旧日本プライマリ・ケア学会、旧NPO法人日本家庭医療学会、旧日本総合診療医学会が統括され、2010年に発足した非常に新しい学会組織です。

 

プライマリ・ケアとは?

 

プライマリ・ケアとは、「身近にあって、何でも診療してくれる総合的な医療」の事を指します。それは、日常的におこる健康ケアの殆どに対応できる医療サービスです。

 

「風邪をひいた時」
「同時に複数の疾病になった時」
「子供が夜中に急に熱を出した時」
「じんましんが出た時」
「インフルエンザの予防接種を受けたい時」
「余命宣告されたけれど、住み慣れた町で余生を送りたい時」
「誤ってカッターで指を切ってしまった時」
「転んで捻挫をした時」
「腰痛や膝痛が慢性化した時」
「認知症の家族の介護に際し、主治医意見書が必要な時」
「更年期障害のような“だるさ”や“火照り”が出た時」
「精神的に落ち込む日々が続く時」
「禁煙をしたい時」…etc.

 

このような、家族全員の日常的な医療全てを、特定の医師・特定の診療所で対処するケアです。その疾病や外傷だけではなく、“その人”を診ていくという観点が従来の医療と大きく異なり、“その人”のあらゆる病歴や生活環境などを多角的に把握しながら、“その人”の健康に向き合っていく医療体制です。

 

ゼネラリスト医師という価値観

 

これまで日本の医療制度では、大学病院が中心となって成り立って来ました。そのような背景から、それぞれのドクターがその専門性を突き詰めていく事に重きをおかれていましたが、外来診療の多くは、極めて細分化されたり先端である事だけでは充分な医療を提供できない場合が多く(医療の地域偏在・医師不足・同時に複数の問題を抱える患者などが要因)、スペシャリストのみを“好し”とする価値観は、限界を見せ始めています。

 

そこで国は、新たな医療制度を敷設しようと議論を重ね、「国民の、国民による、国民のための専門医制度」として、新しい概念を確立させました。それは、基本領域とサブスペシャリティー領域という2階建ての専門医制度を確立し、基本領域において“総合診療専門医”を位置づけるというものです。これは、二つの目玉政策を掲げる、非常に大胆な制度改革だと言えるでしょう。

 

そしてプライマリ・ケア医は、この基本領域である“総合診療専門医”にあたる認定医です。臨床医として、幅広い健康問題に、外来・在宅・病棟診療を問わず的確に対処できる能力を持ったゼネラリストです。

 

今後、プライマリ・ケア医の概念を踏襲した新たな専門医制度もスタートする予定であり、継続的な診療による、その個人や家族、そして地域社会と密接に繋がりを持つ“ゼネラリスト・ドクター”は、益々注目を浴びる事でしょう。

 

プライマリ・ケア医のキャリア構築

 

「〇〇科でのキャリアしかないから、この年齢でプライマリ・ケアへの転向は、難しいのではないだろうか?」…という相談を受けますが、その心配は無用です。

 

プライマリ・ケア医は、 “これから”の新制度に則る、始まったばかりの概念です。ですから今現在、プライマリ・ケアにおいて長いキャリアのあるドクターなどいません。

 

今でこそ後期研修でプライマリ・ケアを選択する事はできますが、それはほんの何年か前に始まったもの。ですから、今まさに現場で活躍するプライマリ・ケア医は、一般内科や一般外科の専門医などからキャリアをスタートし、時代背景を鑑み、新たな概念の医療に従事しようとしている人たちです。

 

プライマリ・ケア医の特徴は、ドクターがこれまで心血を注いできた専門領域での経験が、全て活かせるところにあります。だからこそ転職を機に、この領域へのチャレンジを考えるドクターが多いのかもしれません。

 

ドクターがもし転職を検討しているならば、これからの医療市場をよくよく考え、プライマリ・ケア医という道も、選択肢の一つにする価値は、充分にあるでしょう。

 


プライマリ・ケア医の活躍ステージ

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もしもドクターがプライマリ・ケア医になった場合、どのようなステージでの活躍が見込めるのでしょうか?現在の医療市場背景をもとに、考えてみる事にしましょう。

 

大学病院や地域中枢病院の総合診療科

 

プライマリ・ケア医が誕生した事を受け、それを実地的に推し進めていくために、各都道府県程度のエリア単位で、大学病院や地域中枢病院などに、近年、「総合診療科」という部門が新設され続けています。

 

その診療科はまだまだ萌芽期で、多くの病院に存在している訳ではありません。どの病院の総合診療科も、プライマリ・ケア医というゼネラリスト医の可能性を探っている段階で、同じ診療科を標榜していても、その病院によって提供しているサービス内容は千差万別である事が特徴です。

 

しかしながら、今後も多くの地方でこの総合診療科を掲げる病院が増えていくと考えられるため、総合診療科で活躍するプライマリ・ケア医などは、高い注目を浴びています。

 

通常、大学病院や地域中枢病院で働きたい医師は、関連医局に属し続けていなければ、そのキャリア構築は不可能に近いと考えられます。しかし、この“総合診療科”は少し事情が違います。新しい制度に向けた新しいセクションですので、一度医局を離れた医師や、全く縁故のない医局出身の医師などが、外部から就任するケースも有り得る、特異な診療科だと言えるでしょう。

 

地域包括医療モデル

 

少子高齢化や過疎化や地方の医師不足問題により、各地で地域包括医療モデル構築が推進されている事情は周知の通りです。プライマリ・ケア医は、地域に根差し、その地域全体の一次医療を包括的に診療しようとするものですから、地域包括医療モデルを推進している自治体の特定関連病院などは、プライマリ・ケア医の採用に注力をしています。主に地方の市町村におけるニーズにはなりますが、自らの地元や、落ち着いた地方で医療に従事したいドクターなどには、好適な求人が多くあります。

 

在宅医療提供病医院

 

中枢病院に在宅診療部門が開設され、在宅医療専門のクリニックが増え続けている今、プライマリ・ケア医には在宅医療部門での活躍が期待されています。そもそも高いニーズが顕在化している在宅医療では、一般内科や一般外科や整形外科など、比較的幅広い診療が可能なドクターが重宝され、年々求人数が増えてきています。そんな市場でプライマリ・ケア医は、最も注目され、最も市場価値が高いと考えられている専門医です。一次診療の全てを担えるプライマリ・ケア医は、在宅医療というステージにおいて、引く手数多の環境にあり、その傾向はこれからも続いて行くと考えられます。

 

老健施設の施設長など

 

高齢化社会において増え続ける老健施設では、他の施設と差別化を図ってセールスポイントにするために、施設長などの要職を医師に依頼する事も増えているようです。勤務時間が固定化していて比較的高給待遇も多い事から、施設の立地によっては人気求人になる事も。そんな時、プライマリ・ケア医は最も重宝され、一般内科や整形外科などの専門医よりも、優位な転職活動を進める事が多いようです。

 

認知症患者のかかりつけ医

 

高齢化社会を背景に、認知症を患う患者さんも増え続けています。様々な健康問題を抱えがちな高齢者にとって、本人と家族がその解決の窓口を一つにできる事は、濃やかなケアを実現すると共に、負担の軽減にも繋がる重要な事です。外来・在宅・入院といった様々な診療方法にも適宜対応できるプライマリ・ケア医は、認知症患者の包括ケアとしても注目を浴びており、様々な医療機関がその方策を模索しています。

 

糖尿病患者のかかりつけ医

 

実に色々な合併症を引き起こす糖尿病ですが、複数の病医院にかかって複数の薬を同時に服用するようなケースに、対処できないでいる患者も多いようです。都市部には糖尿病専門クリニックも多いものの、地方では環境が整っていません。そんな時、プライマリ・ケア医にその役割を担って欲しいと、様々な医療機関がその方策を模索しています。


海外では一般的なプライマリ・ケア医

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日本では、プライマリ・ケア医の専門研修が始まったばかりですが、北米やヨーロッパなどの先進諸外国では、主に“家庭医”と呼ばれるプライマリ・ケアの専門家が、医療制度の基盤を担う環境が常識となっています。

 

患者と家族と地域に寄り添い、あらゆる心と身体の健康問題を、病気や怪我といった症状だけではなく、生活環境全体を鑑みて包括的に診療できる、総合的な能力を持った専門医が数多く存在しているのです。心身のどこかに異常を感じた場合、それがどんな部位のどんな症状であろうと、人々は自らのプライマリ・ケア医のクリニックを尋ねます。何年・何十年と、同じ医師に診てもらう事で、多様な因果関係に基づく最適なケアができる環境が整っているというのです。

 

上記図のように、欧米先進国では、一次医療が9割以上の異常や不調に対応できるよう、プライマリ・ケア医のクリニックが各地に開設されています。医師の半数程度がこの一次医療を担っており、地域に根差しているそうです。二次医療は地域の中小病院で、一次医療で対応できない入院等を担います。三次医療は大学病院で、二次医療では対応できない高度な医療が必要な患者を診る体制ができています。医療提供内容が完全に役割分担化され、一次医療を担当するプライマリ・ケア医は、生活者にかかせない重要な医療サービスを提供するドクターとして、しっかりとした地位を確立しています。

 

もちろん、欧米の環境や制度をそのまま日本に導入すれば好い…という訳ではありませんが、プライマリ・ケア医の制度化を推し進める際に参考にし、日本市場に即したものへと応用化する事はできるでしょう。加えてその際、その制度が「国際標準」を満たすものにする事は、非常に重要なポイントでもあります。

 

海外先進国の総合診療医研修制度

 

海外では、二次三次医療へと進む内科や外科などの診療科と同様に、一次医療に進む“総合診療医=プライマリ・ケア医”の研修制度が確立されています。医学部を卒業し、初期研修を終えた後の後期研修として、研修医自ら何次診療を担う医師になるのかを選択します。一次医療を目指す場合は“総合診療医=プライマリ・ケア医”の研修を受けるという訳です。

 

最も人数を要する“総合診療医=プライマリ・ケア医”は、海外では研修医に非常に人気があり、約半数程度の学生がこの道に進んでいるようです。

 

内科や外科などの専門医研修を受けるドクターは、その時点で二次三次診療に従事する者と道は分かれ、一次診療を担うドクターにはなりません。日本のように、細分化された専門クリニックが標榜をし、地域レベルで一次医療を提供する事はないのです。

 

このような研修・医療制度を徹底敷設している海外先進国では、プライマリ・ケア医の地位が確立され、そのドクターは誇りと責任を持って一次医療に従事しています。今後の日本においても、ドクターの“地位確立”は重要課題となっており、国がその制度化において、労働環境(収入・勤務時間・社会的地位)を相応しいものにする事が望まれています。つまり近い将来、ドクターがプライマリ・ケア医として働きやすい環境が実現され、転職の選択肢に入る可能性が高いとも言い替えられるのです。

 

国際標準で見るプライマリ・ケア医の役割

 

プライマリ・ケア医は、国際的に、6つの役割を担う事が求められています。

 

【1】患者のありとあらゆる心身の不調や異常の相談に対応し、適切なタイミングで適切な医療者を紹介する事。
【2】患者を中心に据えながら、継続的なケアを提供する事。(患者・家族・地域すべてに対し)
【3】過剰検査や過剰投薬などの無駄な医療行為を避けながら、重大な疾患を見逃さない優れた臨床サービスを提供する事。
【4】生活環境や地域医療の目線を持ち、包括的な医療を提供する事。
【5】優れたコストパフォーマンスの実現に向けた努力をする事。
【6】疾病や怪我と向き合うのではなく、患者を「人」として向き合い、バランス良くサポートする全人医療を提供する事。

 

これら国際標準は、あらゆる心身の不調や異常を全て受け止める、医療サービスの玄関口として、患者一人一人と真摯に向き合う、昔ながらの“日本の町医者文化”に近い医療サービスが、きちんと制度化されたものという印象を受けます。プライマリ・ケアとは、実は日本に馴染やすい医療文化であり、その制度化が遅れていただけなのものかもしれません。

 

国際的にも変化が求められている日本の医療制度

 

アメリカ政府の要職を歴任しているヒラリー・クリントン女史は、日本の医療制度をこう評しています。
"The Japanese medical care system is maintained by the Saint-like self-sacrifice of medical workers."
(日本の医療制度は、医療従事者のまるで聖職者のような自己犠牲により維持されている)

 

このコメントは、決して日本医療を賞賛しているものではありません。医師の献身に感嘆しながらも、医療制度の行き詰まりを痛烈に揶揄しているものです。

 

転職を考えるドクターの多くは、“生活がままならない位の異常な繁忙”…を、理由の一つに挙げています。国の医療制度を、医師個人の努力や犠牲に頼る現状は、少子高齢化や医師不足が進行する今、崩壊の危機に直面しています。

 

一次医療・二次医療・三次医療という役割分担が明確になり、一次医療を専門とするドクターが増えれば(ドクターの地位確立と共に制度化されれば)、医師不足や地域偏在の問題は解消されるかもしれません。医師の異常な献身が強いられる勤務環境が改善されるかもしれません。そして、高齢化社会にも対応できるかもしれません。

 

プライマリ・ケア医は、今後ますます注目される領域で、医師の転職市場においても欠かせない検討ポイントになってゆく事でしょう。

 


プライマリ・ケア医を中心とするチーム医療

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今後の日本の医療制度改革において欠かせない方向性に、「チーム医療」というキーワードがあります。そしてそのチーム医療の中心者に、プライマリ・ケア医が従事する事が期待されています。

 

地域包括ケアが叫ばれ、在宅訪問診療などが増加していく社会背景の中で、プライマリ・ケア医には、そのチームリーダーとしての役割が重要任務の一つになるでしょう。

 

日常のケアにおいては、看護師・薬剤師・ソーシャルワーカー・理学療法士・作業療法士・カウンセラーなどと連携し、患者の日常のあらゆる健康問題に対峙しながら、各スタッフからもたらされる情報を集約し、必要な医療関連サービスを提供できるように指示を出します。

 

入院や急性期医療・高度先進医療などが必要なケースでは、各分野の専門医や大学病院などと連携し、適宜対応しますが、その中心には必ずプライマリ・ケア医がいます。

 

患者のホームドクターとして、どんな時も側にいるのがプライマリ・ケア医ですから、他の医療スタッフと連携して、週末でも夜間でも、その患者に医療が必要な時には、安心で安全な適当なケアを提供する仕組みを作ります。患者がたらい回しにされたり、急患センターに自ら駆け込むなど、行き場を失くした医療難民になる事を防ぐ事もできるのです。

 

プライマリ・ケア医がチーム医療の中心者となる事で、より患者に寄り添い、患者の意思を尊重しながら委細な説明をし、治療方針を共に考えるという、より主体的な医療を提供できる社会になるでしょう。

 

チーム医療の中心者として望まれる専門性

 

プライマリ・ケア医は、幅広い健康問題に向き合う性格から、“浅く広く”という知識やスキルの担い手ではないかという誤解を受ける事があります。しかしそれは違います。各種専門医が持つ臓器別の専門診療能力とは別の観点による、“極めて高度な専門能力”が必要なものです。

 

各種専門医が“高度かつ多様な検査結果”から診断を行うのに対し、プライマリ・ケア医は“患者が訴える症状や感覚と身体検査”から初期診断を行い、必要に応じて最小限の検査を併用し、最終診断をします。

 

科学的な検査結果だけにロジカルに対応するのではなく、問診や触診や生活環境調査などに重きを置きながら、総合的に判断をする専門技能を身に着けています。

 

見落としてはいけない重大な疾患や、他の疾患との関連性などを、初期診療の段階で推察できる能力を身に着ける専門的な修練を行い、専門医としてのスキルを発揮する事が望まれているのです。

 

生活習慣や生活環境への配慮も望まれている

 

一般の専門医が、疾患と向き合うための“医療”を直接提供するのに対し、プライマリ・ケア医は、直接的な医療の前後左右にある“予防”や“健康増進”においても、チームの中心者としてスタッフと連携し、サービス提供をする事が望まれています。

 

食生活、運動習慣、飲酒や喫煙習慣などの個人領域の問題から公衆衛生まで、患者の生活に関わるあらゆるアドバイスや環境改善の推進など、これまでの医療とは異なる枠組みでの発想が必要なのです。

 

 

これからの社会で、益々重要度が増す「チーム医療」において、プライマリ・ケア医はその中心者を担う事になります。社会の問題に即し、国の施策に則った“プライマリ・ケア医”の将来は、転職を考える医師が無視できない市場価値を持つ事になるでしょう。


プライマリ・ケア医が担う医療の未来

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医療業界においても、まだまだ馴染み薄いプライマリ・ケア医ですが、少子高齢化や医師不足などの社会背景や、それを解決するための国の施策を考えると、近い将来、非常に高い市場価値を持つものになると予想されます。

 

採用側である各種医療機関の考え方にも変化が訪れつつあり、将来のビジョンを明確に示している所は既に、プライマリ・ケア医を優遇条件にしたり、その概念の下に研修制度を確立しようとする動きも見られます。

 

プライマリ・ケア医が、転職市場で無視できない重要なキーファクターになる時代は、すぐそこまで来ています。2017年目途に制度化される新たな専門医制度がスタートすれば、その傾向は加速化的に進むでしょう。

 

これから転職を考えるドクターが、外来や在宅診療などの一次医療に従事しようと考えるならば、プライマリ・ケア医という概念としっかり向き合い、中長期的なキャリアプランを考える必要があります。プライマリ・ケアの概念がある医療機関を選択するとか、その専門医取得を視野に入れるなど、やや長い目で見た転職活動が不可欠であると考えられます。

 

私、野村龍一が、医師転職コンサルタントの立場から、口を酸っぱくして言っている事があります。それは…良い転職は、転職エージェント選択時に決まっている…という事実です。特にプライマリ・ケアという新しい概念に早期対応するためには、しっかりとパートナーを選ぶ必要があります。ドクターがより良い転職を実現できるよう、当研究所がお勧めする優良なエージェントへのコンタクトを、心からお勧めします。

 

 

(文責・医師紹介会社研究所 所長 野村龍一)

 

この記事を書いた人


野村龍一(医師紹介会社研究所 所長)

某医療人材紹介会社にて、10年以上コンサルタントとして従事。これまで700名を超える医師の転職をエスコートしてきた。担当フィールドは医療現場から企業、医薬品開発、在宅ドクターなど多岐にわたる。現在は医療経営専門の大学院に通いながら、医師紹介支援会社に関する評論、経営コンサルタントとして活動中。40代・東京出身・目下の悩みは息子の進路。

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