山口県の医師転職事情と未来～保健医療計画と地域医療から読む

保健医療計画からみる山口県の医師転職事情

元看護師のライター紅花子です。

「保健医療計画からみる都道府県の姿」というこのコラム、今回は日本の中国地方の一部、九州地方と海を隔てて隣接する山口県の医療の現状について、山口県の第六次保健医療計画をもとにお伝えしていきます。

山口県の現状を分析

山口県は本州の最西端に位置し、東側の隣が広島県と島根県、西側は海を挟んで九州の福岡県と隣り合う地域です。
日本海、瀬戸内海、響灘と三方を海に囲まれ、約1500キロメートルに及ぶ長い海岸線が特徴となっています。

面積は6,114.13平方キロメートルと全国で23番目。
沖合には約 240 の島々が点在し、21 の有人離島があります。
小規模連山、中小河川、盆地、海岸段丘等が入り組んだ独特の地形は、さまざまな観光名所となっており、温泉の数も豊富で日本有数の温泉地としても知られています。

三方が海に開かれているため漁業も盛んであり、中でも取扱量日本一であるフグや、全国有数の漁獲量を誇るハモ、水揚げ量日本一のアンコウなどが有名です。
清らかな水が流れているため、日本酒作りも盛んに行われている地域です。

そんな山口県の総人口は、平成27年10月現在で1,405,000人。
全国で27番目となっています。
総人口は、昭和60年をピークに年々減少し、平成25年3月に国立社会保障・人口問題研究所が出した「日本の地域別将来推計人口」でも、山口県の人口は今後も減少し続けることが予測されています。

山口県の人口動態は

引き続き、山口県の人口動態に関するデータをいくつか見ていきたいと思います。

図1　山口県 人口の推移

県内の平成27年の出生率は、人口1000人当たり7.4です。
全国平均が8.0となるため日本の平均値よりも結果は低くなっています。

一方、合計特殊出生率は1.61であり、その年の平均値である1.46を大きく上回っています。
山口県の女性の婚姻率を見てみると全国で16番目に少ないという結果もあり、子を産める女性は多くいるものの、そのうちの一定数が未婚あるいは子を産まないという選択をした結果として、これらのデータに表れているのかもしれません。

一方の高齢化率を見ると、平成26年の時点での高齢化率は31.3％となり、全国で3番目に高齢化率の高い地域となっています。

また、年齢区分別人口割合を見ると、平成23年の時点で生産人口が59.5％、老年人口が27.8％、年少人口が12.7％でした。
生産年齢人口、年少人口は年々減少している中で老年人口は年々上昇しています。

全国の高齢化率都道府県別ランキングでは、山口県は第4位ですが、市区町村別にみると、すでに高齢化率50%を超えている地域が2つありますので、山口県の少子高齢化は、かなり進んでいることが分かります。

図2　山口県の高齢化率と人口増加率の推移

続いて死亡に関するデータを見ていきます。

平成27年の死亡者数は18, 210人で、人口1000人当たりで見ると13.1となり、全国平均の10.3を大きく上回るという結果になりました。
この結果も、高齢化率が高いことが影響していると考えられます。

また、その死因は悪性新生物が最も多く、平成23年のデータでは悪性新生物が27.3％、続いて心疾患が16.7％、次に肺炎が12.1％、脳血管疾患が9.8％となっており、脳血管疾患を除く上位3つの疾患の死亡率は、全国平均を上回っています。

人口10万対の死亡率では、悪性新生物、心疾患（高血圧性を除く）、脳血管疾患、肺炎ともに、全国平均を大きく上回っています。

図3　4大死因別にみた死亡率の比較（人口10万対）

山口県の医療状況はどうなっているのか

次に、山口県の受療率を見ていきます。

平成26年度の入院については、全国平均が人口10万人当たり1,038に対して山口県は1,745と全国平均を上回っており、入院率は全国で5番目に多い県です。
外来受療率は、全国平均が人口10万人当たり5,696に対して山口県は6,502とこちらも平均を上回り、全国で8番目に多くなっています。

図4　入院および外来受療率の全国比較

入院患者の割合を見てみると、74.2％が65歳以上の高齢者であり、さらに75歳以上では56.3％となっています。
高齢化率が他県に比べて高い県であることから、医療の需要も非常に高くなっていると考えられます。

また、外来受療においては61.3％が一般診療所で受療しており、病院への受療は22.4％となっています。
山口県は全国的に見ても一般診療所が多い県で、一般診療所の利用率が高く、病院への外来受療率は目立っていないことから、一般診療所への受診で済む症状で病院を利用する人は少なく、病院と診療所の役割分担が一般にも広く認知されていると言えるでしょう。

山口県の保健医療圏はどうなっているか

山口県の二次医療圏は、県庁所在地を含み、人口が最も多く面積も最も広い山口・防府保健医療圏、次いで人口の多い順に下関保健医療圏、宇部・小野田保健医療圏、周南保健医療圏、岩国保健医療圏、有人離島を最も多く抱える柳井保健医療圏、高齢化率が35％と最も高い萩保健医療圏、高齢化率が県内で2番目に高い（34％）長門保健医療圏と、8つの医療圏に分かれています。

図5　山口県の二次保健医療圏

患者の受療動向を見てみると、病院数が少ない萩医療圏からの患者流出が多く、圏域内から27.9％もの患者が他医療圏に流出しています。

また、患者流入率を見てみると、最も多いのは病院数の多い医療圏ではなく、柳井医療圏になっています。

柳井医療圏と隣り合っている岩国医療圏の患者流出率が29.2％、周南医療圏も19.5％と高いため、この医療圏の患者が柳井医療圏に流れ込んでいると考えられます。

また、自医療圏での医療の完結率を見てみると、下関医療圏は96.3％と医療をほぼ完結できている一方で、患者の流出が多い萩医療圏は74.6％に留まっています。
保健医療圏ごとに高齢化率の高さにばらつきがあることや、病院数など医療資源にも偏りがあることから、患者の流入、流出にもばらつきが出てしまっていることがこの状況から分かります。

特に萩・岩国医療圏の患者流出の割合は20％を超えており、本来ならば二次保健医療圏の見直しを検討すべきレベルに達しています。
しかしながら面積で見ると適正の範囲であり、半島や山地、離島などの地理的条件のもとで二次医療圏を変更すると、医療機関へのアクセス時間が長くなってしまうことから、二次医療圏については現状を維持しながら、圏域内での完結率を高める方向に医療体制を整備する方針となっています。

錦帯橋と城山

山口県内の既存病床数と基準病床数について見ていきます。
平成23年時点でのデータによると、山口県の病院病床数は21,035 床で、基準病床数である16,585床を大きく上回っています。

図6　山口県の二次保健医療圏

結核病床や精神病床など、一般病床以外の病床数も大きく上回っており、県全体で病床数が過剰となっています。

病床数を見てみると、平成8年をピークに、年々その数は減少していますが、人口10万人当たりの病床数を見ると、平成11年から徐々に増加を続けており、平成26年がピークとなっています。
これは減床の速度よりも、県人口の減少スピードの方が速いことを意味しています。

図7　山口県の既存病床数の推移

しかし、今後さらに加速する高齢化の進行や医療の専門化、多様化によって、将来的にはますます医療の需要度が高まると予測されるのは、他の都道府県と同様です。

山口県内にはどのような機能を持つ医療機関があるか

山口県では、入院外来受療率が全国的に見て多い一方で、病院数については地理的条件もあいまって、医療分野によっては地域ごとに大きく差があることが課題となっています。

周産期医療については、県内では総合周産期母子医療センターが2施設と、地域周産期母子医療センター5施設が各圏域をカバーするよう配置され、適正に対応できる搬送体制が整備されています。

救急診療では高齢者の受療が増えており、さらに救急医療を必要としない軽症患者、中等症患者の救急搬送が増加しています。
二次救急は圏域ごとに分散して設置されているものの、こうした時間外受診者や当直医の減少によって、夜間の診療体制が弱体化しつつある医療圏があり、適正な救急受診の見直しと医療体制の整備が急務となっています。

図8　山口県　特定の医療機能を有する病院数

県では救急医療の高度化を進めており、救命救急士による救命救急処置範囲の拡大を推進しているほか、救命措置の必要な重篤な患者に速やかに対応できるよう、ドクターカーを整備しています。
また、有人離島が多いことや、県土の7割が中山間部であるという地理的特徴から、ドクターヘリを活用して有人離島の救急診療にも備えています。

また、全国と比較してがんによる受療者・死亡者が多い山口県では、がん医療へも力を入れており、治療だけでなく予防から緩和ケアに至るまでの医療体制を整えています。
圏域ごとにがん診療拠点病院や緩和ケア病院を整備してはいるものの、萩・長門医療圏には、がん拠点病院がないため、これが流入・流出率に大きな影響を及ぼしていることも考えられます。

さらに、全国的に見ても老年人口が多い山口県では、在宅医療が注目されています。
在宅医療を希望する患者が6割超と多い一方で、訪問診療を行う病院や診療所数、在宅医療を支えられる地域の体制整備が追い付いていないのが現状のようです。
入院受療率も高い山口県では、こうした在宅医療体制を手厚くすることで、入院受療、外来受療の割合を改善できるのかもしれません。

県は平成29年度までに在宅療養支援を行う病院数を7施設から10施設に、診療所数を142施設から160施設に増加させるという数値目標を設定しています。

山口県内の医師数と今後の確保対策

平成22年現在の山口県の医師数は3,383 人で、人口 10 万人当たりは 233.1人となります。
県内の医師数は年々増加傾向であり、全国平均の人口10万人当たり219人を超えています。

図9　山口県　医師数の推移

しかし、医療圏ごとに見てみると、下関、宇部・小野田医療圏以外は県平均を下回っており、地域ごとの医師の偏在が見られます。

また、診療科ごとの医師の偏在も著明であり、外科、脳神経外科は全国で3番目に医師数が多い一方で、小児科の医師数は全国で34番目と少なくなっています。

さらに山口県は若い医師が少なく、平成10年の45歳未満の医師数を100とすると、平成22年は全国が98.1人と、ほぼ人数を維持しているのに対して、山口県では年々減少し、平成22年には80.7人と2割減少している状況です。

そのため、山口県では医師確保、特に若手の確保に力を入れており、医師の臨床研修体制の強化や臨床研修医支援を行い、その定着、教育に努めています。
また、研修医研修資金制度を導入して即戦力となる専門医研修医の確保を進めるほか、地域の偏在を是正するために特定の地域や診療科で働く医師、へき地で働く医師の確保、定着も行っています。

さらに年々増えている女性医師のための環境改善もあわせて行っています。

まとめ

角島大橋

地域や診療科の医療機能にばらつきがある山口県。
今後高齢化が急ピッチに進んでいくため、高齢者に対する強固な対策が進められています。

山口県の現状から分析すると

• 45歳未満の若手医師
• 小児科、産科、在宅医療、救急医療に就ける医師

については、需要が高いと考えられます。
若手医師が少なく、研修などの教育に積極的な県なので、専門医を目指す医師にとってはキャリアアップに適した県と言えるでしょう。
この条件に当てはまる医師は、ぜひ一度検討してみてはいかがでしょうか。

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