シリーズ医師の年収と未来:「耳鼻咽喉科医」編

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シリーズ医師の年収と未来:「耳鼻咽喉科医」編  

耳鼻咽喉科医の現状(厚労省医師数調査から)

■ 記事作成日 2016/12/16 ■ 最終更新日 2016/12/16

医師数は微増、飽和状態に近いか?

 

厚生労働省の調査によると2014年の耳鼻咽喉科医の人数は9,211人でした。医師の多さランキングでは全40科中11位ですので「国内に多くいる医師」といえます。全医師296,845人に占める割合は3.1%でした。

 

ただ、増加率には鈍化が見られます。耳鼻咽喉科医は、2004年から2014年の間に135人しか増えてなく、増加率は1.5%の微増でした。医師全体では15.7%も増加しているので、臨床研修医の人気は落ちているのかもしれません。

 

一般的なビジネスの世界では、働き手が多いのに働き手の数が増えていない市場は「成熟産業」「低成長分野」とみなされます。この考えを応用すると「耳鼻咽喉科医は飽和状態にある」と予測できそうです。

 

医師数 2004年(32科中順位) 2014年(40科中順位) 増加数(率)
耳鼻咽喉科医 9,076人(9位/32) 9,211人(11位/40) 135人(1.5%)
全医師合計 256,668人 296,845人 40,177人(15.7%)

 

医師全体を上回る高齢化のスピード、研修医は耳鼻咽喉科には興味薄?

 

2014年の耳鼻咽喉科医の平均年齢は51.9歳で、医師全体の平均年齢49.3歳より、2.6歳「年上」です。さらに2004年から耳鼻咽喉科医の平均年齢は2.1歳上昇していて、医師全体の1.5歳上昇を上回る高齢化のスピードです。若さランキングでは、2004年の26位から2014年は32位に落ちています。

 

この高齢化トレンドと、先ほど導き出した「耳鼻咽喉科医は飽和状態にある」という予測は、整合性が取れています。

 

臨床研修医に「飽和状態にある」という認識があるため、耳鼻咽喉科に進む人が少なく、それで高齢化していると考えられるからです。

 

平均年齢 2004年(若さ順位) 2014年(若さ順位) 増減
耳鼻咽喉科医 49.8歳(26位/32) 51.9歳(32位/40) 2.1歳
全医師 47.8歳 49.3歳 +1.5歳

 

診療所医≒開業医の人気が高く、開業マインドも上々

 

それでは次に、耳鼻咽喉科医の病院医と診療所医の比率をみてみると、2014年は病院医数が3,741人(40.6%)、診療所医が5,470人(59.4%)という結果でした。

 

圧倒的に診療所医が多く、診療所医≒開業医とすると「耳鼻咽喉科は独立開業しやすい診療科」といえるでしょう。

 

2004年の耳鼻咽喉科医の診療所医の比率は57.7%でしたので、2014年までの10年間で1.7ポイント増加しています。つまり「開業マインド」は強まっているといえます。

 

しかし、全医師に占める診療所医の割合は2004年の36.2%から2014年の34.3%に減っているのです。これは将来的に「医師余剰時代」「診療所倒産時代」が訪れると言われている中で、当然の数字といえそうです。

 

全体的な診療所医離れのトレンドの中で、耳鼻咽喉科医の開業マインドは衰えていないということです。ちなみに眼科医も耳鼻科医と同じ傾向を示しています。

 

病院医・診療所医比 2004年 2014年 増減(増減率)
耳鼻咽喉科医数 9,076人(100%) 9,211人(100%) -
うち病院医数 3,836人(42.3%) 3,741人(40.6%) 1.7ポイント減
うち診療所医数 5,240人(57.7%) 5,470人(59.4%) 1.7ポイント増

 

病院医・診療所医比 2004年 2014年 増減(増減率)
全医数 256,668人(100%) 296,845人(100%) -
うち病院医数 163,683人(63.8%) 194,961人(65.7%) 1.9ポイント増
うち診療所医数 92,985人(36.2%) 101,884人(34.3%) 1.9ポイント減

耳鼻咽喉科医の求人票ひろい読み

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専門医なら2000万円台は難しくない

 

医師求人サイトの「リクルートドクターズキャリア」には、耳鼻咽喉科医の求人が146件掲載されています(2016年12月時点)。

 

この診療科の求人票の特徴は「2000万円台は難しくない」ということでしょう。年収の上限額が2000万円を超えているのに、「耳鼻咽喉科専門医」を必須にしない求人票が目立ちます。

 

他科ではあまり見られない傾向で、特に外科系の求人票では、執刀医か手術助手かで年収が2.5倍近く異なることが珍しくありません。

 

さらに、年収の下限額が1000万円を切る求人票が少ないので、耳鼻咽喉科医の転職環境は良いといえるでしょう。

 

目立つ都会の求人、ワークライフバランスは保てそう

 

耳鼻咽喉科には、都心部の求人が多いという特徴もあります。

 

また、病院医であっても当直がなかったり、年間休日数が120日以上だったりと、求人票を概観した範囲では労働環境に欠点が見つかりません。ワークライフバランスが良い診療科といえそうです。

 

地域
病院or診療所

年収 業務内容 当直 勤務/休み

東京都世田谷区
病院

1000万〜 専門医、外来 なし 週4.5or5日勤務

年129日休

東京都中央区
診療所

900万〜

 1500万円

外来 なし 週5日勤務

年120日休

東京都多摩市
診療所

1100万〜

 2500万円

専門医、外来 なし 週4or5日勤務

年105日休

大阪市阿倍野区
診療所

2160万円〜 外来 なし 週5.5日勤務

鳥取県
病院

1200万〜

 1400万円

記載なし 記載なし 日、祝休

佐賀県武雄市
診療所

1800万円〜 外来 なし 週4or4.5or5日勤務

耳鼻咽喉科の気になる最新トピックス

 

高校生の「聞こえない」は「聞こえている」?

 

高校生が「聞こえが悪い」と訴える場合そのほとんどは正常の聴力を有している、というユニークな研究結果を、耳鼻咽喉科専門医、浅野尚氏(浅野耳鼻咽喉科医院院長、千葉県香取市)が発表しました。

 

一般社団法人日本耳鼻咽喉科学会が2016年1月に発表した「耳鼻咽喉科学校保健の動向」に掲載されました。

 

浅野医師は2015年に、千葉県香取市内の公立高校で、聴力に関するアンケート調査を行いました。その結果、生徒の2.6%が「聞こえが悪い」などの難聴を訴えました。

 

しかもその聞こえの悪さは、「いつも難聴」(16.0%)や「とても不便」(16.0%)、「治療してぜひ治したい」(32.0%)、「先生の話がときどき聞こえない」(20.0%)と、かなり深刻でした。

 

( )のパーセンテージは、難聴を訴えた生徒の内数です。難聴に加えて耳鳴りやめまい、頭痛、腹痛を訴える生徒もいました。

 

そこで浅野医師が難聴を訴えた生徒に聴力検査を行ったのでずが、なんと全例で「正常」という結果が出たのです。
原因は特定できていないのですが、浅野医師は「あくまで印象」としながら、次のような傾向があったといいます。

 

  1. 難聴を訴えた生徒は皆優秀そうだった
  2. 部活が盛んな高校ほど難聴を訴える生徒は少ない
  3. 男子より女子の方が多い

 

浅野医師はこの調査結果を受けて、「聴力が正常でも、聞こえが悪いと感じている生徒が存在する。今後も面談を重ねて、症状の解消に務めたい」と述べています。

 

「老舗」の耳鼻咽喉科医は頑なに自由診療を貫く

 

「自由診療」というと、混合診療問題を連想すると思いますが、ここで紹介するのはそれとは違ったお話しです。2014年10月の日本経済新聞に掲載されていました。

 

蓄膿症に悩む73歳の男性患者は、耳鼻咽喉科クリニックに長年通って薬を飲み続けてきましたが、一向に改善しません。そこでかかりつけ医を、横浜市の仁保耳鼻咽喉科医院に変えたのですが、1年ほどで症状が軽くなったそうです。

 

同院の仁保正和院長が行った施術は、「上顎洞穿刺洗浄」でした。

 

この治療法は効果が知られていますが、診療報酬はわずか60点。ところが医師が行う手技はというと、鼻の穴から注射針を入れて生理食塩水で流すという、とても手間がかかる内容です。

 

それでこの治療法を採用する医療機関は多くないそうです。

 

しかし仁保耳鼻咽喉科医院は一貫して自由診療を行っています。初診料は5000円とかなり割高な設定です。日経新聞の取材に対し仁保院長は「質の高い治療には自由診療が欠かせない」と答えています。

 

仁保耳鼻咽喉科医院は1919年(大正8年)に、仁保正和院長の祖父が開設しました。仁保院長の父親も同院院長でした。

 

仁保院長は、患者から「一生のかかりつけ医」として選ばれる理由について「自由診療を行うことで守り続けている医療の質」と述べています。

 

参考資料:

 

●厚生労働省「診療科別にみた医師数」2014年
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/14/dl/kekka_1.pdf

 

●厚生労働省「診療科別にみた医師数」2004年
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/04/index.html

 

●リクルートドクターズキャリア
https://www.recruit-dc.co.jp/jokin/search/

 

●「平成28年1月 耳鼻咽喉科学校保健の動向」(一般社団法人日本耳鼻咽喉科学会・学校保健委員会)
http://www.jibika.or.jp/members/iinkaikara/pdf/doukou_201601.pdf

 

●「保険外でも質の高い治療、自由診療という選択肢」(日本経済新聞、2014年10月)
http://style.nikkei.com/article/DGXKZO79081270Q4A031C1NNMP01?channel=DF140920160921&style=1

 

●仁保耳鼻咽喉科医院院長ごあいさつ(仁保正和)
http://www.niho-jibika.com/about_us/career/

 

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厚生労働省の調査によると2014年の消化器外科医の人数は4,934人で、全40科中18位と、ほぼ中間に位置しています。消化器内科医は13,805人(7位)ですので、消化器でも「内高外低」が顕著です。
シリーズ医師の年収と未来:「心臓血管外科医」編
厚生労働省の調査によると2014年の心臓血管外科医の人数は3,048人で、全40科中22位と、ほぼ中間に位置しています。循環器内科医が11,992人、9位ですので、循環器領域でも「内高外低」の傾向は顕著です。
シリーズ医師の年収と未来:「脳神経外科医」編
厚生労働省の調査によると、2014年の脳神経外科医の人数は7,147人で、全医師数296,845人に占める割合は2.4%でした。「少ない」と感じるかもしれませんが、40科中14番目に多い数です。
シリーズ医師の年収と未来:「糖尿病内科医」編
厚生労働省の調査によると2014年の糖尿病内科医の人数は4,446人で、全40科中20位とちょうど中間に位置しています。糖尿病内科医が統計に登場したのは2008年からなのでこの年と比較すると、2014年までの6年間に1,492人増え、増加率は50.5%です。
シリーズ医師の年収と未来:「呼吸器外科医」編
厚生労働省の調査によると、2014年の呼吸器外科医の人数は1,772人で、全40科中28位と「医師の数が少なめの診療科」といえます。一方で、呼吸器内科医の人数は5,555人、17位と、この分野でも「内高外低」の傾向は顕著でした。
シリーズ医師の年収と未来:「乳腺外科医」編
厚生労働省の調査によると、2014年の乳腺外科医の人数は1,622人で、全40科中30位と「医師が少なめの診療科」といえます。2008年の乳腺外科医の数は913人(31位)でしたので、2014年までの6年間で709人増、77.7%アップ、1.8倍になっています。
シリーズ医師の年収と未来:「産婦人科医」編
厚生労働省は、産婦人科、婦人科、産科の3科に分けて統計を取っています。2014年の医師数と、全40科中の医師数ランキングでは、産婦人科医10,575人(10位)、婦人科医1,803人(27位)、産科医510人(35位)となっていて、圧倒的に「産科も婦人科もどちらも標榜する産婦人科医が多い」ことが分かります。
シリーズ医師の年収と未来:「肛門外科医」編
厚生労働省の調査によると2014年の肛門外科医の人数は432人でした。医師の多さランキングでは全40科中38位ですので「かなり少ない医師」といえます。全医師数296,845人に占める割合は0.15%にすぎません。
シリーズ医師の年収と未来:「泌尿器科医」編
厚生労働省の調査によると2014年の泌尿器科医の人数は6,837人で、全40科中15位と、「国内では比較的多い医者」という位置づけです。増加率をみると、2004年の6,032人から10年間で805人増え、増加率は13.3%でした。
シリーズ医師の年収と未来:「放射線科医」編
医師専用求人サイト「リクルートドクターズキャリア」には、放射線科医の求人票が169件掲載されています(2016年12月現在)。この数字は「比較的求人数が多い診療科」といえます。
シリーズ医師の年収と未来:「人工透析医」編
厚生労働省の統計には「人工透析医」という項目がないので、ここでは人工透析医療に携わることが多い「腎臓内科医」と「泌尿器科医」についてみてみます。
シリーズ医師の年収と未来:「麻酔科医」編
厚生労働省の調査によると2014年の麻酔科医の人数は8,625人でした。医師の多さランキングでは全40科中13位ですので「国内に多くいる医師」の部類に属します。全医師296,845人に占める割合は2.9%でした。

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