眼科医師の年収・収入・将来性と転職条件

高収入の眼科医だが競争激化の暗雲も

眼科医師の年収・収入・将来性と転職条件

■ 記事作成日 2016/8/30 ■ 最終更新日 2017/9/17

「医師がうらやむ医師」といわれる眼科医。緊急手術がほとんどなく、治療の予定が立てやすいので、プライベートを重視する医師が専攻する傾向があります。

 

高齢者のQOLに関わる治療が多いことから、今後ますます高齢化が進む日本では眼科医の需要が落ちることは考えにくく、収入面では「高値安定」を維持しています。
しかし厚生労働省が診療報酬に目を光らせている状況で、これまでのように順風満帆というわけにもいかなそうです。

 

眼科医の待遇面を天候で表現すると「快晴の空の向こうに雨雲がぼんやり見える」といったところでしょうか。
ある眼科医は「10年前に歯科医を襲った価格破壊が眼科領域に起きるのでは」と危惧しています。

 

高値安定の年収水準は「手術可」でさらにアップ

 

まずは眼科領域の年収水準の高さを見ていきます。
この眼科医年収の高さは特筆に値します。

 

※今回の年収調査では、医師専用の転職支援サービスを提供している「m3キャリア」のサイトを参考にしました。m3キャリアは眼科医の求人票だけで600件以上も保有しているので、客観的なデータが得られると判断しております。

 

最低年収1,440万円、30代半ばで年収2,000万円の求人も見られる

眼科医の「年収の仕組み」が分かる例として、東京都新宿区と豊島区に眼科クリニックを展開している医療法人の求人票を見てみます。

 

地域、機関 年収/勤務日 業務内容
東京都

新宿区と豊島区
クリニック

1:週5日手術有

1,800万〜2,100万円
2:週5日手術無
1,440万〜2,000万円
3:週4日手術有
1,500万〜1,700万円
4:週4日手術無
1,440万〜1,600万円

外来1コマ50人。

主な手術は白内障。
その他の疾患:角膜疾患、結膜疾患、眼瞼涙道疾患、網膜硝子体疾患、白内障、緑内障、ドライアイ、斜視斜位など

 

このクリニックは白内障の手術を得意としているのですが、手術をしない眼科医も募集しています。また週4日勤務を選ぶこともできます。

 

「手術無し」「週4日勤務」でも、最低年収額が1,440万円となっています。他科の医師がこれを見たら溜息をつくことでしょう。
そして「手術有り」「週5日勤務」を選択すると、2,000万円への到達はそれほど難しくありません。

 

眼科専門医の取得は、最短で卒後9年ほどで可能です。つまり24歳で医師免許を取得した場合、33歳で「一人前の眼科医」になることができるのです。
もし33歳の一人前の眼科医がこのクリニックに入職し、週5日間勤務して白内障手術に専念すれば、30代半ばで2,000万円に近い年収を獲得できるわけです。
ただこのクリニックの外来患者数は1コマ50人もいます。治療現場のあわただしさは容易に想像できます。

 

最短9年間で「科専門医の資格を取得する流れは次の通りです。

 

卒業、医師免許取得→初期臨床研修2年→眼科を専攻し眼科臨床研修4年→角膜や網膜など自分の専門領域の臨床3年→眼科専門医取得

 

「週4日勤務」「保育所完備」女性医師に配慮した求人が多い

 

次は4件の眼科医の求人票を並べて見てみましょう。

これもm3キャリア保有の求人から引用しました。

 

地域、機関 年収 業務内容 勤務日
千葉県白井市

病院

1,500万〜

2,000万円

手術あり、外来、病棟、新病院、託児所あり、時短勤務可、紙カルテ 週4〜5日勤務
北海道(道東)

病院

1,400万〜

2,400万円

白内障中心の手術、外来、24時間保育所完備、退職金あり 4週6休

当直月3〜4日

横浜市

クリニック

1,400万〜

3,000万円

手術、外来、残業なし、時短勤務可 年間休日104日
静岡県浜松市

有床クリニック

週5日

1,100万〜
1,800万円

 

週4日
880万〜
1,440万円

白内障、緑内障、網膜硝子体、外眼部、近視矯正など総合眼科専門クリニック。

「外来のみ」「手術のみ」も可。
週8〜10コマ、1コマ30〜40人。
年間手術数4,500件。

週4〜5日勤務

当直月0〜3回

 

千葉県白井市の病院と北海道(道東)の病院は、託児所または24時間保育所を併設していることをPRしています。
眼科領域は女性医師が活躍しやすいので、こういった福利厚生を充実させているのでしょう。

 

また週4日勤務を選択できる医療機関が多いことも、女性医師を意識しているものと思われます。日本眼科学会の医師会員の約4割が女性医師ですので、眼科分野全体で「女性に優しい職場環境づくり」を行っているのでしょう。

 

横浜市のクリニックは年収の上限額として3,000万円を提示しています。この年収を獲得するには手術ができることが必須条件で、さらに年間休日数は104日しかありません。

 

年104日休みとは、祝日もGWもなく「土日休みのみ」の数字になります。つまり、年末年始に多く休みを取ると、週6日間になるということです。

 

静岡県浜松市の有床クリニックは自由な働き方ができそうです。週4日勤務を選択できる上に「外来のみ」「手術のみ」も選択できます。当直無しも可能です。

 

このクリニックの最低年収額は1,000万円を割り込む880万円となっていますが、この条件であれば「安い」とはいえないでしょう。

 

「患者増」と「顕微鏡手術」という眼科医にとって好ましい将来性の鍵

 

患者が増えることが確実で、「稼げる医療」が続々登場しているのが眼科です。
高齢化の波と顕微鏡手術というハードの導入が、眼科医の年収を今後も押し上げていくでしょう。

 

患者は毎年2万人増加。眼科医には再生医療のトップランナーとしての姿も

 

日本眼科学会は眼科領域の発展性について、「眼科医の需要は高まる」と太鼓判を押しています。
同学会がここまで自信を持つのは、患者の増加が確実視されているからです。
白内障や加齢黄斑変性は加齢に伴って罹患率が上昇するので、今後確実に訪れる超高齢社会では眼科医はまさに引く手あまたの状況になるでしょう。

 

国内の視覚障害の有病者数は2007年には160万人でしたが、2030年には200万人にまで増える見込みです。年間2万人ずつ増えている計算です。
さらに若い患者も増えそうです。パソコンやスマホの普及により目を酷使する作業「VDT」(visual display terminal)はますます拡大する一方で、眼科医はこうした人たちへのケアも必要になってきます。

 

また再生医療においても、眼科疾患は基礎研究や臨床応用が進んでいる領域のひとつです。
再生医療は国家プロジェクトでもあるので、将来性に加えて科学者としての「やりがい」も大きくなるでしょう。

 

白内障手術を1日3件やれば月1,000万円

 

「マイクロサージェリー」(手術用顕微鏡下手術、以下「顕微鏡手術」)は脳神経外科や耳鼻科の領域でも盛んですが、眼科領域では独自の進化を遂げています。

 

例えば白内障の手術は、かつては熟練した医師しか行えませんでした。
ところが顕微鏡手術の導入により、すべての診療科における手術の中で最も安全で確実な手術になりました。白内障手術の成功率は99.9%で「スリーナインサージェリー」と呼ばれています。

 

ここまで安全性が高まっているのは、顕微鏡の開発だけではなく、コンピューター制御の超音波乳化吸引装置など、さまざまなハードが導入されてきたからです。
コンピューターの導入や医療機器の進化は、「若い医師でも行える」という局面を脱し、「若い医師のほうが有利」という状況を生むかもしれません。

 

白内障の手術の診療名は「水晶体再建術」といい、1件の診療報酬は17万4400円です。
しかも白内障手術は日帰りがメインになっていますので、患者へのケアの量が少なくなり、その分クリニック側の投資額は減ります。
白内障手術を1日3件行い月に20日開院した場合、月の売上は1,000万円に届きます。

 

さらに、網膜剥離や黄斑円孔、糖尿病性網膜症などの治療で行う「網膜硝子体手術」(硝子体茎顕微鏡下離断術)も、日帰り可能なマイクロサージェリーですが、診療報酬は1件38万9500円になります。

 

顕微鏡手術なら1年目医師でも執刀可能

 

一般的に科学技術というものは、進化すればするほど、素人でも扱えるようになっていきます。
自動車の運転も、自動運転技術が本格的に導入されれば、誰でも可能になるはずです。

 

マイクロサージェリーも科学技術のひとつですので、同じような流れになっています。
眼科のマイクロサージェリー機器がさらに進化すれば、若い先生でも短期間で高い治療成績を残せるようになるでしょう。

 

宮崎大学医学部眼科学教室はホームページで、「多くの科では、実際に術者として手術を担当するには長い年月を要することが多いのですが、眼科では1年目の終わりから白内障手術などの内眼手術を執刀するのが普通です」と述べているほどです。

 

東京のある総合病院の眼科では、全手術の95%に眼科用手術顕微鏡を用いているそうです。眼科医療はますます「装置医療」になっていくことでしょう。装置医療は初期投資こそ必要ですが、人件費を削ることができるので治療が軌道に乗り始めると利幅が大きくなっていきます。

 

コンタクトレンズ業界との距離感

 

眼科領域はかつて、コンタクトレンズビジネスの波に乗り、大きな利益を上げていました。他の診療科ではあまり見ることができない、民間企業との連携がいち早く実現できたのです。

 

眼科医師の多くがが企業とのコラボを展開できたのは、コンタクトレンズという製品のお陰でした
コンタクトレンズは、「見えにくい」という身体上の障害を「見える」ようにする医療器具ですが、コンタクトレンズを装着するときに医師の処方せんが必要なわけではないので、車や自転車などと同じように耐久消費財でもあるのです。

 

コンタクトレンズメーカーは、正しいコンタクトレンズを装着してもらうために、眼科医による検査を推奨してきました。
日本は近視の人が多いので、国民の「見える」を確保するために医療と民間がタッグを組んだのです。

 

しかしインターネット経由でコンタクトレンズを買う人が増えてきたことで、コンタクトレンズ関連企業の足並みがそろわなくなり、「眼科医の処方箋は要らない」という流れを決定づけました。
これは眼科医の収入の致命的な押下げ要因になってしまいました。

 

レーシックに吹いた逆風はいまだに止まらない

 

今更の話ですが、レーシックは自由診療ですので、料金はクリニックが自由に設定できます。

 

都内の有名眼科クリニックのレーシック手術料は、両眼を行った場合、最も安いコースで7万円です。
ところが「安全」と「質の高い見え方」をPRするプレミアムなレーシック手術になると32万円にもなります。
さらに老眼治療をプラスしたレーシックですと40万円にまで跳ね上がります。

 

眼科クリニックにとって、レーシック手術は単価が高いだけでなく、手術時間30分という短さも大きなメリットです。
日帰り手術どころか、患者は数時間でクリニックを出ることができるのです。

 

レーシック手術が非常に投資コストが良い優れた商品なのは間違いありません。
簡単な試算をしてみましょう。

 

ある眼科クリニックの患者1人当たりのレーシック手術の平均単価が15万円だとします。
手術時間30分、医師の1日稼働時間7時間、月20日開院、眼科医が3名いる場合、月の売上は1億2600万円になります。
計算式は以下の通りです。

 

150,000円/人×(7時間/日×60分÷30分)×20日/月×3人=126,000,000円/月

 

ところが2008年ごろ、東京でクリニックを経営する眼科医がずさんな方法でレーシック手術を行い、患者が集団感染を引き起こすという事件が起きました。
被害者は100人を超えるともいわれ、医師は業務上過失傷害の容疑で逮捕され、2011年に東京地裁が禁錮2年の実刑判決を言い渡しました。

 

この事件を受け、「眼科を開業してすぐにレーシックに取り組むのはリスクが高すぎる」と警鐘を鳴らすクリニック開業支援コンサルタントもいます。
レーシック手術は売上を確保しやすい治療なのですが、失敗すると社会の厳しい目にさらされます。

 

眼科の患者は視力回復に対する要求がとても強く、ましてレーシックの手術料は患者が全額負担の自由診療です。
治療が失敗したわけではないのに、顕著な治療効果が感じられないと、患者はSNSに不満や批判の文章を載せられるケースも散見されています。
そのような望ましくない口コミが拡散した場合、眼科クリニックの経営はいとも簡単に傾く可能性が指摘されています。。

 

更なる眼科同士の競争激化傾向

 

眼科クリニック経営の高収益体質は、更に多くの独立開業希望者が増えることになり、勤務医としての眼科医志望者の数とにちょっとした歪な関係が発生しています。。
結果的に、眼科業界は熾烈な競争激化に直面することになっています。

 

当然のように患者は新しくてキレイなクリニックに集まる

 

白内障の手術も競争が激化しています。特に都心部では、誠実な医療を行っている眼科クリニックでも、生き残りが大変な状況です。
元々眼科医は、他科の医師に比べて開業意欲が高いといわれています。
そしてほとんどの開業医は、白内障の手術のスキルを身に付けてから開業しています。

 

白内障手術は決して簡単な手術ではないのですが、施術時間の短さや、日帰り手術が可能なことから、患者には「お手軽な手術」というイメージがあります。
そのような患者は、クリニックの内装や雰囲気で医療機関を決めてしまいます。

 

新しく開業した眼科クリニックのほうが、患者が集まりやすくなっているのです。
これは長い時間をかけて患者を増やしていく一般内科クリニックとは逆の傾向を示しています。
つまり、白内障手術を専門にする眼科医は、クリニックの内装を常にアップデートする必要があり、その分投資額がかさむのです。

 

また、ウェブサイトのリニューアルを頻繁に行ったり、医師ブログを継続したりと「企業努力」が欠かせません。

 

眼科医の開業意欲は非常に強い

 

眼科クリニックの競争激化は、数字でも表れています。
2004年の眼科医の人数は12,452人で、「病院医:診療所医比率」は病院医が5,037人(40.5%)、診療所医が7,415人(59.5%)でした。

 

この年の全医師256,668人の「病院医:診療所医比率」は病院医163,683人(63.8%)、診療所医92,985人(36.2%)ですので、眼科医では診療所医の割合がかなりの高率であることが分かります。

 

「診療所医≒開業医」と考えると、眼科は「開業意欲が旺盛な医師が多い」診療科なのです。

 

この傾向は年を追うごとに強まっています。
2014年の眼科医の人数は12,938人と2004年比3.9%増にとどまっているのですが、診療所医は8,245人と同11.2%のアップとなりました。

 

「眼科医になりたい医師」は増えていないのに、「眼科クリニックを開業したい眼科医」が急増しているのです。

 

全科の医師の傾向としては診療所医の割合は減少傾向にあるので、「眼科の診療所医の割合が1割増えた」ことは、急増といえるのです。
今後、眼科クリニックが激しい競争にさらされていることが予測できます。

 

眼科医の人数 診療所眼科医(全眼科医に占める割合) 病院眼科医(全眼科医に占める割合)
2004年 12,452人 7,415人(59.5%) 5,037人(40.5%)
2014年 12,938人 8,245人(63.7%) 4,693人(36.3%)
2004→

2014上昇率

3.9%アップ 11.2%アップ 6.8%ダウン

 

まとめ

眼科医師の年収・収入・将来性と転職条件

 

レーシックをやっている中京地区の開業眼科医は、このようにつぶやいています。

 

「いまの眼科医療は昔ほど簡単に儲からないシステムになっている」

 

特殊な技術、新しい治療への知識、集患努力、そして評判。高収入をゲットできている眼科医は、こうした高いハードルをいくつも超えているようです。

 

 

 

参考資料

 

「レーシック手術集団感染事件で銀座眼科医師に実刑判決」(朝日新聞DIGITAL、法と経済のジャーナル、2013.9.19)
http://judiciary.asahi.com/fukabori/2013091600003.html

 

「医師・歯科医師・薬剤師数の年次推移」(厚生労働省)
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/14/

 

「眼科の手術用顕微鏡について」(東京逓信病院)
http://www.hospital.japanpost.jp/tokyo/shinryo/ganka/lumera700.html

 

日本眼科学会
http://www.nichigan.or.jp/youngdoctors/qa.jsp

 

「眼科の先進性」(宮崎大学医学部眼科学教室)
http://www.med.miyazaki-u.ac.jp/ophtha/61hajimeni.html

 

「網膜硝子体手術」(医新会グループ)
http://www.ocular.net/treatment/retina/

 

「K282 水晶体再建術の診療報酬」(今日の臨床サポート)
https://clinicalsup.jp/contentlist/shinryo/ika_2_10_1_4_9/k282.html

 

「K280 硝子体茎顕微鏡下離断術」(今日の臨床サポート)
https://clinicalsup.jp/contentlist/shinryo/ika_2_10_1_4_9/k280.html

 

この記事を書いた人


野村龍一(医師紹介会社研究所 所長)

某医療人材紹介会社にて、10年以上コンサルタントとして従事。これまで700名を超える医師の転職をエスコートしてきた。担当フィールドは医療現場から企業、医薬品開発、在宅ドクターなど多岐にわたる。現在は医療経営専門の大学院に通いながら、医師紹介支援会社に関する評論、経営コンサルタントとして活動中。40代・東京出身・目下の悩みは息子の進路。

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厚生労働省の調査によると2014年の胃腸内科医を含む消化器内科医の人数は13,805人でした。国内の医師総数は296,845人ですので消化器内科医は4.7%を占めます。
循環器内科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると、2014年末時点の循環器内科医の人数は11,992人で、40科中9番目に多い数です。ただ、全医師に占める循環器内科医の割合は4.0%と「9位の割に占有率が低い」と感じるかもしれませんが、1位の一般内科医数が61,317人(20.7%)と、2位以下を大きく引き離しているからです。
呼吸器内科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省は診療科別の医師数を公表していて、データからは「その科の現状」がみえてきます。呼吸器内科医のいまをみてみましょう。
腎臓内科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の腎臓内科医の人数は3,929人でした。国内の医師総数は296,845人ですので腎臓内科医は1.3%となります。少ないように感じるかもしれませんが、40の診療科のうち21番目に多い数です。
消化器外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の消化器外科医の人数は4,934人で、全40科中18位と、ほぼ中間に位置しています。消化器内科医は13,805人(7位)ですので、消化器でも「内高外低」が顕著です。
心臓血管外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の心臓血管外科医の人数は3,048人で、全40科中22位と、ほぼ中間に位置しています。循環器内科医が11,992人、9位ですので、循環器領域でも「内高外低」の傾向は顕著です。
脳神経外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると、2014年の脳神経外科医の人数は7,147人で、全医師数296,845人に占める割合は2.4%でした。「少ない」と感じるかもしれませんが、40科中14番目に多い数です。
糖尿病内科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の糖尿病内科医の人数は4,446人で、全40科中20位とちょうど中間に位置しています。糖尿病内科医が統計に登場したのは2008年からなのでこの年と比較すると、2014年までの6年間に1,492人増え、増加率は50.5%です。
呼吸器外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると、2014年の呼吸器外科医の人数は1,772人で、全40科中28位と「医師の数が少なめの診療科」といえます。一方で、呼吸器内科医の人数は5,555人、17位と、この分野でも「内高外低」の傾向は顕著でした。
乳腺外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると、2014年の乳腺外科医の人数は1,622人で、全40科中30位と「医師が少なめの診療科」といえます。2008年の乳腺外科医の数は913人(31位)でしたので、2014年までの6年間で709人増、77.7%アップ、1.8倍になっています。
産婦人科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省は、産婦人科、婦人科、産科の3科に分けて統計を取っています。2014年の医師数と、全40科中の医師数ランキングでは、産婦人科医10,575人(10位)、婦人科医1,803人(27位)、産科医510人(35位)となっていて、圧倒的に「産科も婦人科もどちらも標榜する産婦人科医が多い」ことが分かります。
耳鼻咽喉科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の耳鼻咽喉科医の人数は9,211人でした。医師の多さランキングでは全40科中11位ですので「国内に多くいる医師」といえます。全医師296,845人に占める割合は3.1%でした。
肛門外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の肛門外科医の人数は432人でした。医師の多さランキングでは全40科中38位ですので「かなり少ない医師」といえます。全医師数296,845人に占める割合は0.15%にすぎません。
泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の泌尿器科医の人数は6,837人で、全40科中15位と、「国内では比較的多い医者」という位置づけです。増加率をみると、2004年の6,032人から10年間で805人増え、増加率は13.3%でした。
放射線科医師の年収・収入・将来性と転職条件
医師専用求人サイト「リクルートドクターズキャリア」には、放射線科医の求人票が169件掲載されています(2016年12月現在)。この数字は「比較的求人数が多い診療科」といえます。
人工透析医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の統計には「人工透析医」という項目がないので、ここでは人工透析医療に携わることが多い「腎臓内科医」と「泌尿器科医」についてみてみます。
麻酔科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の麻酔科医の人数は8,625人でした。医師の多さランキングでは全40科中13位ですので「国内に多くいる医師」の部類に属します。全医師296,845人に占める割合は2.9%でした。
神経内科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると、2014年の神経内科医の人数は4,657人で、40ある診療科の中で19番目に多い数でした。ほぼ中間に位置する「多くも少なくもない診療科」といえるのですが、特筆すべきはその増え方です。
一般外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の一般外科医の人数は15,383人でした。医師の多さランキングでは全40科中4位で、全医師296,845人に占める割合は5.2%でした。
形成外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
形成外科医の人数が急増しています。厚生労働省の調査によると2014年の形成外科医の人数は2,377人で、医師数の多さランキングでは40科中25位と「少ない方の医師」なのですが、2004年には1,765人しかいませんでした。
血液内科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の血液内科医の人数は2,534人でした。医師の多さランキングでは全40科中24位ですので「医師数が比較的少ない診療科」といえます。

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