精神科医師の年収・収入・将来性と転職条件

独特な存在だが開業は比較的容易

精神科医師の年収・収入・将来性と転職条件

■ 記事作成日 2016/9/2 ■ 最終更新日 2017/9/5

ある精神科医は「はっきりいって総合病院の精神科医は浮いた存在です」とぼやいています。

精神科医は残業が少なく救急対応もほとんどないため、他科の医師から、うらやみとやっかみを合わせた視線が向けられています。

 

しかし精神科医は、その独特な立ち位置から、年収アップが狙いやすく将来性が高い診療科といえます。

 

精神科医は独特な存在ゆえに開業は比較的容易

 

精神科医師への誤解はまだあります。
他科の医師たちは、精神科医の仕事は「患者の話を聞いて薬を処方するだけ」と思っている節があります。

 

こうした大きな誤解が生まれるのは、精神科の診療は「科の壁」を越えた連携が少ないことが原因かもしれません。

 

1つの科で完結するからメリットが大きい

 

例えば、心臓疾患であれば患者の症状に合わせて主治医が循環器内科医から心臓血管外科医に変わることは珍しくありませんが、精神科領域では症状が悪化しても寛解しても、1人の患者は1人の精神科医が診つづけます。

 

他科の先生の誤解は精神科医にとっては嬉しくありませんが、しかし1つの科で独立した診療が行える精神科は、年収面において大きなメリットがあります。

 

年収メリットの1つは、開業のしやすさです。精神科や心療内科は独立開業しやすい診療科といえます。開業のしやすさは厚生労働省のデータでも明確に出ています。

 

次の表は、2014年の科別の診療所医と病院医の割合を示しています。

 

2014年

診療所医割合の
多さランキング
(40科中)

診療所医の人数
(診療所医割合)

病院医の人数
(病院医割合)

全医師
(296,845人)

-

101,884人
(34.3%)

194,961人
(65.7%)

美容外科
(497人)

1位/40

484人
(97.4%)

13人
(2.6%)

心療内科
(903人)

2位/40

617人
(68.3%)

286人
(31.7%)

内科
(61,317人)

3位/40

39,726人
(64.8%)

21,591人
(35.2%)

精神科
(15,187人)

15位/40

3,774人
(24.9%)

11,413人
(75.1%)

臨床研修医
(15,340人)

40位/40

19人
(0.1%)

15,321人
(99.9%)

 

※資料「2014年医師・歯科医師・薬剤師調査の概況、主たる診療科、施設の種別にみた医療施設に従事する医師数」(厚生労働省)

 

診療所医が多い科は開業医が多いと考えられるので、「開業しやすい診療科」とみなすことができます。

 

心療内科医に占める診療所医は68.3%で、診療所医の多さランキングで2位に入っています。
多くのクリニックが心療内科と精神科の両方を標榜しているので、この時点ですでに「精神科医は開業しやすい」といえるでしょう。

 

また精神科だけを見ても診療所医の割合は24.9%で、診療医割合の多さランキングでは全40科中15位です。
「上位グループ」に入っていることから、やはり精神科医は比較的開業しやすい科といえます。

 

診療所医割合が10年間で7.1ポイント上昇

 

しかも、精神科医の開業意欲は年々強まっている傾向にあります。

 

以下の表は、2004年と2014年の精神科医の診療所医割合を示したものです。
この10年間で、精神科医の診療所医の割合は7.1ポイントアップしています。
診療所医割合の多さランキングでも5ランク上げているのが精神科医です。

 

精神科の診療所医割合の推移
年度 精神科医数 診療所医割合の多さランキング

診療所医
(診療所医割合)

病院医
(病院医割合)

2004年 12,151人 20位/32科中

2,158人
(17.8%)

9,993人
(82.2%)

2014年 15,187人 15位/40科中

3,774人
(24.9%)

11,413人
(75.1%)

*厚生労働省が把握している診療科の数は、2004年の32科から40科に増えています。

 

精神科は年収が高い診療科だが、若干変化の兆しも出ている

 

気兼ねなく自分のペース、自分の経営方針に法って人生プランを実行できる開業は、精神科医の多くの医師にとっても、非常に重要な人生のマイルストーンです。

 

高額なイニシャルコスト(医療機器)が不要で、スタッフが少なくて済むことも、開業希望精神科医の背中を押してきました。
また、精神科疾患の患者はウェブサイトで通院先クリニックを選ぶことが多く、新規開業ほやほやの先生が不利になるケースが少ないです。

 

精神科の場合も御多分にもれず、医師年収は、勤務医より開業医の方がはるかに高くなります。
従って、開業医の割合が高い精神科医は「科別年収ランキング」で上位にランクインしています。

 

しかしこうした状況にも変化の兆しがあるといわれています。
少し詳細をみてみましょう。

 

精神科開業医の年収は眼科に次ぐ2位

 

日本医師会のシンクタンク「日本医師会総合政策研究機構(日医総研)」によると、精神科の開業医の手取り年収は1,393万円で、比較した10科の中で眼科1,486万円に次ぐ2位でした。

10科の手取り年収は以下の通りです。

 

順位 診療科 手取り年収
1位 眼科 1,486万円
2位 精神科 1,393万円
3位 耳鼻咽喉科 1,182万円
4位 内科 1,088万円
5位 泌尿器科 1,010万円
6位 小児科 942万円
7位 産婦人科 709万円
8位 皮膚科 655万円
9位 整形外科 584万円
10位 外科 526万円

 

※参考資料「診療所開設者の年収に関する調査・分析(2006 年分)」(日本医師会総合政策研究機構)

 

一見してこの金額に少ない印象を持たれるかもしれませんが、これは「開業医の手取り年収」だからです。

 

手取り年収は、事業所得から社会保険料や税金、借入金の返済、院長退職金積み立て金などを差し引いた額である上に、開業医の財務戦略上の節税対策として、できるだけ手取り金額が小さくなるような調整が自然と働くのが一般的です。

 

いずれにしましても、精神科は開業しても年収を上げやすい診療科であることが、このデータからも分かりました。

 

50代に入っても年収を増やすことができる精神科医

 

精神科医の年収には「50代から年収アップが加速する」「60代でも落ち込みが少ない」という特長があります。
どちらも他科の医師がうらやむ現象です。

 

まず最初に紹介するデータは、精神科医の各年代における「年収1,400万円以上」を得ている医師の割合です。

 

精神科医の各年代に占める「年収1,400万円以上」の割合
20代精神科医 30代精神科医 40代精神科医 50代精神科医 60代精神科医
0% 22% 64% 75% 0%

 

30代から40代にかけて年収が加速するのは、ほぼすべての診療科に共通する傾向ですが、40代から50代にかけて11ポイントも上昇するのは精神科ならではといえるでしょう。

 

さらに「50代からの加速」が際立つのは、「年収1,400万年以上」のうち、「年収2,000万円以上」の数字です。
それが以下の表です。

 

精神科医の各年代に占める「年収2,000万円以上」の割合
20代精神科医 30代精神科医 40代精神科医 50代精神科医 60代精神科医
0% 0% 8% 20% 0%

 

50代精神科医の2割が年収2,000万円以上となっています。
他科の先生の溜息が聞こえてきそうです。

 

もう1つ興味深い数字があります。

それは各年代に占める「年収1,000万〜1,400万円」の割合です。

 

精神科医の各年代に占める「年収1,000万〜1,400万円」の割合
20代精神科医 30代精神科医 40代精神科医 50代精神科医 60代精神科医
0% 56% 24% 6% 100%

 

30代で「年収1,000万〜1,400万円」が56%を占めることも驚くべき数字ですが、それよりも注目していただきたいのは、60代精神科医の100%が年収1,000万円以上を獲得しているということです。

 

精神科の治療で問われているのは、年齢を重ねるほど衰える手先の器用さや体力ではなく、年齢とともにスキルアップが可能なカウンセリングの力や薬のコントロールだからでしょう。

 

※資料「精神科の年収事情」(リクルートドクターズキャリア)

 

このランキングとは別の調査になりますが、精神科医の年齢別年収が公表されています。

 

  • 20代 684万〜852万円
  • 30代 936万〜1068万円
  • 40代前半 1200万円
  • 40代後半 1344万円
  • 50代前半 1440万円
  • 50代後半 1380万円
  • 60代前半 972万円

 

まず20代を見てください。最大で168万円も年種高低差があります。
研修期間が終了してバリバリ働き出す世代ですので、民間病院勤務であれば1年で数十万円の昇給も不可能ではありません。
しかし20代医師の年収を決定するのはアルバイト収入であるのは、精神科医も例外にもれず否めない事実です。

 

精神科医のバイトは2〜3時間という短時間が多く、時給は12,000円程度が相場です。
労働強度的にもバイトがしやすい環境であり、単価も悪くありません。バイトOKの病院に勤務すれば、本業とバイトと合せて年収1000万円を超える20代精神科医は珍しくありません。

 

精神科医は加齢による年収低下率が相対的に柔らか

 

精神科医の年収は50代前半にピークを迎えます。このこと自体は他科と変わりありませんが、ポイントはその後です。
50代前半から50代後半にかけての「下げ幅」がわずか60万円と、とても小さいのです

 

脳外科医や心臓外科医、眼科医ですと、この年代は老眼や体力の衰えによってパフォーマンスの低下が懸念されます。
ですので、この年代になるまでに院長や診療部長などそれなりの地位を得ていないと、大幅な年収減を招くことになります。

 

しかし精神科医には、老眼や筋力の衰えは大きなマイナス要因になりません。つまり精神科医は「加齢による年収低下の壁」が低い事が改めてよくわかります。

 

精神保健指定医の資格は年収を大きく左右する

 

さて、精神外科医の保健指定医を不正に取得したとのニュースが世間を騒がせたことがありました。
資格取得要件である、症例レポートの提出において、架空症例や(禁止されている)他者との同一症例などが多分に見つかったという話です。

 

精神保健指定医は、重症の精神障害患者を強制入院させる、いわゆる「措置入院」や「医療保護入院」を判断できる精神科医師であるため、この資格そのものが「不正」と判断されると、その不正医師に診断された「措置入院」そのものの判断にも、大きな疑問符が付くわけです。

 

一刻も早い事件解決を望みます。

 

精神科医師の年収・収入・将来性と転職条件

読売新聞より引用

 

それはさておき・・・話を精神科医の年収に戻します。

 

ハードルが高い指定医資格の取得、40代でようやく取得できる医師も

 

精神科医が40代以降急速に年収を増やすことができるのは、「精神保健指定医」資格と深くかかわっているでしょう。
それは、「精神保健指定医」を取得するまでにそれなりの年月が必要となり、指定医となってから開業に臨む精神科医が多いからでしょう。

 

しかも「精神保健指定医」は国家資格です(2016年7月時点で、指定医は全国に1万4793人います)。

 

他診療科にも「専門医」や「指導医」といった資格がありますが、これらは学会が認定したものです。学会が独自に資格取得の難易度を決めることができます。

 

しかし国家資格である精神保健指定医は、精神科3年以上を含む5年以上の臨床経験に加えて、統合失調症や老年期精神障害などのレポートを提出しなければなりません(※先にふれた、不正問題で揺れているレポートです)。

 

これは実務的にはかなり高いハードルであり、合格率は50%程度しかありません(受験者が全員現役の医師である点を鑑みて、この合格率という点に注目してください)

 

従って、40代でようやく精神保健指定医資格を取得する医師も少なくありません。

 

病院の経営者も患者もこうした資格には敏感ですので、資格取得が年収を左右します。この資格を応募条件に挙げている求人票はとても多く、精神保健指定医は引く手あまたの状況です。

 

逆にいうと、精神保健指定医の資格がない精神科の医師は、転職市場における相対的求人弱者となってしまう点、開業市場においても「看板資格」がないということで、年収アップ戦略に関しても容易ざらなる暗雲が立ち込めてしまうわけです。

 

(※とはいえ、今回の不正資格取得事件が、今後どのように波紋を広げるかには当方も注目をせざるをえません。場合によっては、指定医の転職ニーズや開業指定医に対する「世間の目線」も大きく変わるのかもしれません)

 

精神科指定医と非指定医の年収差は「数百万円」以上

 

「精神保健指定医の資格が年収を押し上げる」ことは事実であり、エビデンスがあります。
以下に紹介する2つの求人票は、いずれも医師専用の転職支援サービスとして定評がある「mc3キャリア」に掲載されていたものです。

 

募集条件 募集地域 報酬条件 就労条件
精神保健指定医が条件の求人

東京都北区
病院

年収1,800万〜2,000万円

週5日勤務
当直なし
病棟管理
外来週2〜3コマ
1コマ20〜30人

非指定医も応募可能

東京都練馬区
病院

年収1,000万円以上

週5日勤務
病棟管理
外来、統合失調症が中心
臨床経験5年以上
当直月2〜3回

 

精神保健指定医だけが応募できる東京都北区の病院は、1,800万〜2,000万円を提示しています。
一方、非指定医も応募できる練馬区の病院は、臨床経験が5年以上あっても年収1,000万円からとなっています。
しかも練馬区の病院の求人票には「統合失調症中心」「当直月2〜3回」と明記されていることから、業務内容としては北区の病院よりハードかもしれません。

 

そのほか、別の練馬区の病院の求人票は「精神保健指定医歓迎」とうたっています。つまり「できれば指定医に来ていただきたいが、指定ではない精神科医も応募できます」という内容です。
この求人票が提示する年収は「1,000万〜1,600万円」となっています。下限額と上限額に600万円も差を付けているのです。
当然ながら、指定医は1,600万円に近づき、非指定医は1,000万円に近づくことになります。

 

介護施設の精神科求人は高報酬

 

介護施設が精神科医の求人を出すことがあります。介護施設は介護保険で運営されているので、働く人の給料は一般的には低水準です。しかし精神科医だけは事情が異なり、相当な高待遇で迎えられることが多いです。

 

年収1,400万円は可能だが仕事は相当にハード

 

精神保健指定医の資格を持っていれば、年収1400万円代もめずらしくありません。しかしこれほどまでに、介護施設による精神科医求人が高給なのは当然理由があります。仕事が特殊で非常にハードだからです。

 

介護施設での精神医療では、患者のみならず、その家族とも濃厚な人間関係を築かなければなりません。また、重症患者により不慮の事故(いわゆる警察沙汰)になることも珍しいことではありません。

 

さらに、介護施設には1人しか常勤医師がいないことがほとんどです。看護師求人市場においても、介護施設は「超ハード労働、低人気、だが高収入」の職場代表といえる存在であり、若い看護師よりも民間病院やクリニックで働かない「理由あり」の中高年看護師が多いうようです。

 

こういった困難事例が多い前提がある職場であり、医師一人の職場では同僚もいないわけで、医療スタッフによる満足な支援が受けにくいという悪条件が揃っているケースが目立ちます。

 

しかも介護施設における精神科医の役職は、施設長となるケースがあります。こうなると、一見聞こえのいい役職名ではあるものの、本来の医療現場以外にも、施設の全般運営という「余計な仕事」も立場上任されてしまい、ただ疲弊する日々を送ることになる場合もあり得ます。

 

99歳精神科医でも活躍できる

 

それではここでも「mc3キャリア」に掲載されている「精神科医を募集している介護施設の求人票」を見ていきましょう。

 

募集地域・施設 年収条件 病床数 勤務日数

東京都目黒区
老健

1,000万〜1,500万円

120床(一般86床、認知症専門棟34床)

週4日以上勤務

横浜市戸塚区
老健

1,200万〜1,600万円

140床

週4〜5日勤務

 

いずれも医師を常駐させなければならない、介護老人保健施設(老健)の求人です。
1,500万円に到達することが難しくないことが分かります。

 

もちろん、1,500万円以下の求人もありますが、年収が低めに設定してある老健の求人はたいてい「ゆったり勤務」や「年齢不問」とうたっています。

 

いわゆる「居るだけでいい」勤務内容になります。
大阪市の老健は99歳まで応募可能ですし、墨田区の老健は夜中にオンコールがあったとしても電話で看護師に指示を出すだけでよく、緊急出勤する必要はありません。

 

募集地域・施設 年収条件 病床数 勤務日数

大阪市
老健

900万〜1,200万円

応募は99歳まで可能
入居者の身体管理中心のゆったり勤務

週4〜5日勤務

東京都墨田区
老健

1,200万円〜

オンコールは指示出しのみのゆったり勤務

週5日勤務

 

開業精神科医の将来性

 

精神科クリニックは、特に中規模都市部で活況を呈しています。初診が1カ月待ちはざらです。これは、仕事によるうつ病の発症や大人の発達障害などが社会問題化したことで、国民の精神疾患に対する理解が深まったためと考えられます。「重症になる前に精神科に通おう」と考えるようになったのです。

 

このことは、精神科医の収入面を考えると「プラス効果」といえます。

 

認知症治療の需要の高まりが精神科医の年収を押し上げる

 

精神科分野には、高年収が期待できる治療がもうひとつあります。認知症の治療です。超高齢社会に突入し、認知症治療へのニーズがかつてないほど高まっています。

 

認知症を根治することはできませんが、発症を遅らせたり、症状を悪化させない治療が好成績を上げているのです。
認知症は患者本人はもとより、その家族にとっての日常生活に大きな負荷をかける可能性が高いため、症状を薬を使ってコントロールできる医師は、家族の絶大なる信頼を得ることができます。こうした精神科医の中には、講演会などに呼ばれ、ときにはテレビ番組に出演し副収入を得られる機会も増えています。

 

講演会やマスコミへの露出は、本業の患者を爆発的に増やすことになり好循環が生まれます。

 

精神科医への転科組

 

精神科医の将来性でもっとも気がかりなのは市場における競争激化です。

 

都心部では、これまで精神科疾患の治療をしたことがない医師が、精神科医の高収益性に着目をして、転科もしくは臨床経験なしでの集患営業を始めているケースが目立ってきています。

 

重労働且つ責任が重く、個人のQOL充実もままならない外科や他の診療科に「嫌気」がさしてしまった先生方もそれらの中には含まれています。

 

ただし、一部のクリニックでは誤診、真面な診療なしでの薬処方乱発、誤処方などの問題が指摘されており、マスメディアによって糾弾されるケースもでています。

 

これによって、本来は評価されるに足るべき精神科医の先生が、ひいては、精神科医全体が無用な風評被害や批判にさらされてしまう事を懸念せざるをえません。そうなれば、精神科医全体の収益(年収)が漸減していってしまうこともあり得るでしょう。

 

精神科医数の増加率を上回るスピードで増え続ける精神科クリニック

 

ここで精神科を標榜するクリニックの数と、精神科医人数の推移をみてみます。
いずれも厚生労働省が公開しているデータです。

 

精神科クリニック数の推移
2008年 2014年 2008→2014年増加率
3,193件 3,890件 22%増

 

精神科医師数の推移
2008年 2014年 2008→2014年増加率
13,534人 15,187人 12%増

 

2008年から2014年にかけて、精神科医は12%しか増えていないのに、精神科クリニックは同じ期間に22%も増えているのです。
確かに精神科の勤務医の開業が増えたとも考えられますが、医師数の増加スピードより倍近い速さで精神科クリニックが増えているということは、他科の医師が精神科を標榜するケースも相当増えている見るべきでしょう。

 

資料:「一般診療所数及び精神科診療所数の推移」(厚生労働省)
資料:「2014年医師・歯科医師・薬剤師調査の概況、主たる診療科、施設の種別にみた医療施設に従事する医師数」(厚生労働省)

 

患者ニーズに応えてはいるが…医療倫理面で葛藤を抱えることも

 

精神科クリニックの増加は、「面倒な事を聞かれずに、薬さえもらえればいい」と考える患者にとっては、薬物療法以外の治療に取り組もうとする「まっとうな精神科医」より、すぐに薬を処方してくれる「都合の良い精神科医」の方がはるかに便利です。

 

医療倫理に触する一面となってしまいますが、現実的に「稼げている精神科医」は、できるだけ診療に手間をかけず回転率を上げていく手法(まるでコンタクトレンズ併設眼科のように)を取っているケースが割と多い…ということになってしまいます。

 

もちろん、こういった「都合の良い」精神科医クリニックとは明確な差別化をし、患者教育を行いながら熱心に臨床に取り組んでいる(且つ、事業体としての収益もしっかりあげている)クリニックもあるわけですから、難しいところではあります。

 

どちらのやり方が正解か、といったような子供じみた議論はここでは控えます。

 

子供の発達障害と女性のメンタルヘルス障害分野での女性医師活躍が鍵、女性精神科医も年収を大きく上げる機会に。

 

精神科医師の年収・収入・将来性と転職条件

 

日本精神神経学会は、「精神医学は女性医師が実力を発揮できます」と述べています(https://www.jspn.or.jp/)。それは、子供の発達障害と女性のメンタルヘルス障害の分野において「原因」「発症機序」「診断評価」「薬物療法」の研究が遅れているからだそうです。

 

そこで同学会は、女性医師にこの分野の治療に取り組んでもらおうと考えています。発達障害も女性のメンタルヘルスも、生活体験を通じて磨いた完成が重要で、女性医師はその点で有利だと考えているからです(日本精神神経学会ホームページから)。

 

そのため日本精神神経学会は、国に予算配分を要請したり、大学病院に協力を仰いだりして、女性医師が育児などのライフイベントによって仕事が一時的にできない場合でも、キャリアが中断しないような取り組みに着手しています。

 

キャリアの中断は生涯年収に大きく響くので、こうした取り組みが進める学会が存在することは、女性医師には心強いでしょう。当然、年収にこだわる女性精神科医ならば、こういった業界の流れには敏感になっておくことをお勧めいたします。

 

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この記事を書いた人


野村龍一(医師紹介会社研究所 所長)

某医療人材紹介会社にて、10年以上コンサルタントとして従事。これまで700名を超える医師の転職をエスコートしてきた。担当フィールドは医療現場から企業、医薬品開発、在宅ドクターなど多岐にわたる。現在は医療経営専門の大学院に通いながら、医師紹介支援会社に関する評論、経営コンサルタントとして活動中。40代・東京出身・目下の悩みは息子の進路。

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2011年創業にも関わらず、一気に事業展開を加速させて業界を驚かせている新興企業の1社です。大手医師紹介会社のベテランコンサルタントが集結して立ち上がった企業であり、特徴としては常勤転職へのオーダーメイド求人クリエイト、転職後のアフターフォローの徹底等があげられます。新興企業ですが、担当となるスタッフはベテランが多いため、初めて転職をする医師でも安心して業務を委託できるのが心強いです。

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業界歴10年、全国10拠点展開の老舗企業メディカルステージでは、賞味期限の維持管理を徹底された保有求人数6000件以上を誇示する、常勤転職の「Dr.転職なび」に加えて、医師のニーズやご意向を中心に求人を組み立てて創りだすオーダーメイド型の求人サイト「AgentxMedicalStage」等を新たに展開。実際の業務量がわかる求人票の作成へのこだわりや、コンサルタント全員が医療経営士資格取得者として、能力担保を対外的に明示した転職サポーティング体制を打ち出している、高評価の医師転職支援会社です。

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厚生労働省の調査によると2014年の胃腸内科医を含む消化器内科医の人数は13,805人でした。国内の医師総数は296,845人ですので消化器内科医は4.7%を占めます。
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厚生労働省の調査によると、2014年末時点の循環器内科医の人数は11,992人で、40科中9番目に多い数です。ただ、全医師に占める循環器内科医の割合は4.0%と「9位の割に占有率が低い」と感じるかもしれませんが、1位の一般内科医数が61,317人(20.7%)と、2位以下を大きく引き離しているからです。
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厚生労働省は診療科別の医師数を公表していて、データからは「その科の現状」がみえてきます。呼吸器内科医のいまをみてみましょう。
腎臓内科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の腎臓内科医の人数は3,929人でした。国内の医師総数は296,845人ですので腎臓内科医は1.3%となります。少ないように感じるかもしれませんが、40の診療科のうち21番目に多い数です。
消化器外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の消化器外科医の人数は4,934人で、全40科中18位と、ほぼ中間に位置しています。消化器内科医は13,805人(7位)ですので、消化器でも「内高外低」が顕著です。
心臓血管外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の心臓血管外科医の人数は3,048人で、全40科中22位と、ほぼ中間に位置しています。循環器内科医が11,992人、9位ですので、循環器領域でも「内高外低」の傾向は顕著です。
脳神経外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると、2014年の脳神経外科医の人数は7,147人で、全医師数296,845人に占める割合は2.4%でした。「少ない」と感じるかもしれませんが、40科中14番目に多い数です。
糖尿病内科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の糖尿病内科医の人数は4,446人で、全40科中20位とちょうど中間に位置しています。糖尿病内科医が統計に登場したのは2008年からなのでこの年と比較すると、2014年までの6年間に1,492人増え、増加率は50.5%です。
呼吸器外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると、2014年の呼吸器外科医の人数は1,772人で、全40科中28位と「医師の数が少なめの診療科」といえます。一方で、呼吸器内科医の人数は5,555人、17位と、この分野でも「内高外低」の傾向は顕著でした。
乳腺外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると、2014年の乳腺外科医の人数は1,622人で、全40科中30位と「医師が少なめの診療科」といえます。2008年の乳腺外科医の数は913人(31位)でしたので、2014年までの6年間で709人増、77.7%アップ、1.8倍になっています。
産婦人科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省は、産婦人科、婦人科、産科の3科に分けて統計を取っています。2014年の医師数と、全40科中の医師数ランキングでは、産婦人科医10,575人(10位)、婦人科医1,803人(27位)、産科医510人(35位)となっていて、圧倒的に「産科も婦人科もどちらも標榜する産婦人科医が多い」ことが分かります。
耳鼻咽喉科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の耳鼻咽喉科医の人数は9,211人でした。医師の多さランキングでは全40科中11位ですので「国内に多くいる医師」といえます。全医師296,845人に占める割合は3.1%でした。
肛門外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の肛門外科医の人数は432人でした。医師の多さランキングでは全40科中38位ですので「かなり少ない医師」といえます。全医師数296,845人に占める割合は0.15%にすぎません。
泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の泌尿器科医の人数は6,837人で、全40科中15位と、「国内では比較的多い医者」という位置づけです。増加率をみると、2004年の6,032人から10年間で805人増え、増加率は13.3%でした。
放射線科医師の年収・収入・将来性と転職条件
医師専用求人サイト「リクルートドクターズキャリア」には、放射線科医の求人票が169件掲載されています(2016年12月現在)。この数字は「比較的求人数が多い診療科」といえます。
人工透析医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の統計には「人工透析医」という項目がないので、ここでは人工透析医療に携わることが多い「腎臓内科医」と「泌尿器科医」についてみてみます。
麻酔科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の麻酔科医の人数は8,625人でした。医師の多さランキングでは全40科中13位ですので「国内に多くいる医師」の部類に属します。全医師296,845人に占める割合は2.9%でした。
神経内科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると、2014年の神経内科医の人数は4,657人で、40ある診療科の中で19番目に多い数でした。ほぼ中間に位置する「多くも少なくもない診療科」といえるのですが、特筆すべきはその増え方です。
一般外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の一般外科医の人数は15,383人でした。医師の多さランキングでは全40科中4位で、全医師296,845人に占める割合は5.2%でした。
形成外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
形成外科医の人数が急増しています。厚生労働省の調査によると2014年の形成外科医の人数は2,377人で、医師数の多さランキングでは40科中25位と「少ない方の医師」なのですが、2004年には1,765人しかいませんでした。
血液内科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の血液内科医の人数は2,534人でした。医師の多さランキングでは全40科中24位ですので「医師数が比較的少ない診療科」といえます。

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