一般内科医師の年収・収入・将来性と転職条件

一般内科医師の年収相場は1300万円

一般内科医師の年収・収入・将来性と転職条件

■ 記事作成日 2016/9/2 ■ 最終更新日 2017/7/26

国内の医師数は約30万人で、そのうち一般内科医は約3割弱を占めており、最多を誇ります。しかも2位の一般外科医は約8%ですので、圧倒的なのトップ人口診療科です。

 

医師数の多さは、転職市場における年収相場にも反映しています。ある調査会社によると、開業医、勤務医を含む一般内科医の平均年収は1300万円強程で、これは医師全体の平均年収と大きなずれが生じていません

 

※勤務年齢、職場諸条件により年収には差異は当然生まれるため、あくまで平均値です。

 

診療科別の年収ランキングでは、一般内科医は5位でした。上には、1位の在宅医療医1364万円、2位腎臓内科医・透析医1329万円、3位整形外科医1317万円、4位精神科医1302万円がランクインしています。

 

ちなみに、医師数では2位だった一般外科医は、年収ランキングでは9位1287万円に甘んじています。

 

介護部門への転進で年収ダウン

 

次に、一般内科医の年代別年収をみてみましょう。

 

  • 20代:770万〜960万円
  • 30代:1050万〜1200万円
  • 40代:1350万〜1510万円
  • 50〜54歳:1620万円
  • 55〜59歳:1550万円
  • 60〜64歳:1090万円

 

50歳から5歳刻みで表記したのは、このあたりで年収のピークを迎えるからです。

 

60歳以上の一般内科医は、30代前半並みにまで落ち込みます。これは、一般内科医の場合、60歳を超えると介護老人保健施設など介護部門に転身するケースが増えるからだと考えられています

 

「介護保険制度」の施設であっても医師は医療行為を行うのですが、「医療保険制度」の施設である病医院と比べると給与水準はどうしても見劣りしてしまいます。

 

一般内科医師は30代→40代に年収を上げることがカギ

 

医師免許を取得して2年間の研修の後、再び大学病院に戻りそのまま在籍し続けると、30代後半でも1000万円に届かないことが珍しくありません。「平均年収」を誇る一般内科医も例外ではありません。

 

研究分野に進む医師や、大学でのポストを狙う医師は、年収以外の要素を重視するので問題ありませんが、そうではない一般内科医は、20代から転身先を検討することをおすすめします。

 

20代で進む道を決めたら、30代前半で実際に行動に移しましょう。

 

というのは、年代別年収ランキングの通り、一般内科医は30代から40代にかけて年収が大きく伸びるからです。

 

医師の転職後の年収は、前の勤務先の年収を参考に決まることが珍しくありません。医師の転職を支援するコンサルタントは、支援対象の医師に現在の年収を聞き、それより上乗せする形で求人元と交渉するのです。

 

なので、30代から遅くとも40代前半までにスキルアップや転職などを重ねて年収をアップさせておかないと、生涯年収を大幅に減らす結果にもなりかねません。

 

「もうひとつの武器を持つこと」が理想的

 

それでは、一般内科医は、転職によってどの程度の年収アップが期待できるのでしょうか。実際の転職事例をみてみましょう。

 

千葉県の46歳の男性一般内科医は、大学医局でのポスト争いに敗れ、民間病院に転身することにしました。大学での年収は1400万円でした。転職先では100万円アップの1500万円で契約しました。

 

一方、愛知県の42歳の一般内科医は、民間病院から別の民間病院に転職しました。この方も男性です。転職前の病院では病棟管理がメインでした。

 

しかし残念ながら、この先生にとっては、非常にやりがいが薄い業務だったそうです。そこで内視鏡治療のスキルを活かせる外来業務ができる病院に転職したところ、年収は1500万円から1680万円にアップしました。

 

大学→民間より、民間→民間の方が、年収アップをはかりやすいことが時としてある例です。また、一般内科医であっても、内視鏡技術など「もうひとつの武器」があると、高待遇で迎えられる機会がより増えます。

 

50代だと年収ダウンのケースも

 

一般内科医は、病院では「何でも屋」になりやすいで一面があります。もちろんそれ自体はネガティブなことではないのですが、年収ダウンの原因になることもあります。ある病院で、こんなことがありました。

 

外来窓口の新人事務員が、風邪疑いの外来患者を循環器内科医の診察に回したところ、外来の看護師長が事務室に怒鳴り込んできたのです。看護師長が怒鳴り込んだのは、循環器内科医に叱られたからでした。

 

新人事務員は、患者の問診票に「高血圧」と記載されていたことから、循環器内科医に回してしまったのですが、この対応がなぜ問題になったのでしょうか。

 

この病院では風邪のような軽い症状の外来患者は、消化器内科医が診ることになっていたからです。この消化器内科医は、以前の病院で一般内科医として働いていたため、この病院でも医師やスタッフから、一般内科医としての診察を期待されていたのです。

 

一方、循環器内科医は、この病院に入職するとき、経営者に「循環器の患者しか診ないでよろしい」と約束させたのです。
当然、消化器内科医も本音は、消化器疾患を専門に診たいのですが、「消化器疾患しか診ない」という契約を結んでいなかったため「何でも屋」になってしまったのです。この消化器内科医は間もなくこの病院を退職しました。

 

このように、一般内科医は「自分が望む医療」ができないケースが多く、医師のやりがいを減らす大きな原因になることが少なくないように感じます。

 

このような事例もあります。

 

53歳の一般内科医は、病棟管理を専門に行うという条件である病院に入職しましたが、同僚の医師が退職したり産休に入ったりして外来が回らなくなり、いつしか業務は外来のみになってしまいました。

 

モチベーションが落ちて転職したのですが、年収はそれまでの2000万円から1800万円にダウンしました。一般内科医の50代での転職は、減収を伴う覚悟が時には必要となるようです。

 

開業すると年収2500万円に到達

 

一般内科医の開業医の平均年収は2500万円というデータがあります。内訳は次の通りです。

 

診療報酬735万円/月
経費@院長以外の人件費175万円/月
経費A医薬品費160万円/月
経費Bその他経費190万円/月
診療報酬−経費@AB=210万円/月
210万円/月×12カ月=2520万円

 

一般的に開業資金は5000万〜7000万円が必要になります。医療機器にこだわれば、開業資金は天井知らずです。

 

これはあくまで見本ですが、開業医が年収を上げる方法としては、「もうひとつの武器」が欠かせません。

 

胃内視鏡は「もうひとつの武器」になるか?

 

先ほど、一般内科医にとって、内視鏡検査は年収を上げる「武器」になると紹介しました。しかしそれは、勤務医の場合です。クリニックを開業した一般内科医の場合、内視鏡検査技術や専門医資格は単純に武器になりづらい側面があります。。

 

クリニックが大腸内視鏡を行うことは設備的にハードルが高いので、ここでは胃内視鏡について考えてみます。

 

胃内視鏡のスキルを持つ一般内科医は、開業医であっても単価を稼ぎやすいといえます。しかし、長期的な視野に立つと、それが減収の原因になるかもしれないのです。

 

それは近隣の民間病院も、同じように胃内視鏡検査で利益を上げていることが多いからです。

 

クリニックの安定経営には、近隣の民間病院からの患者紹介が欠かせません。しかしクリニックでも胃内視鏡検査ができてしまうと、民間病院としては「あそこに紹介したら胃内視鏡検査の件数が1件減る」と考えてしまうのです。

 

消化器内科の専門医が経営するクリニックでは「消化器内科・一般内科」と標榜しているところが多いと思います。しかし民間病院は、「一般内科」とのみ標榜しているクリニックに患者を紹介したいと考えます。

 

「一般内科」のみの標榜は、「困ったら近隣の病院に依頼します」と宣言しているように見えるからです。

 

在宅医療の求人人気がないのは今だけ?

 

開業した一般内科医の「もうひとつの武器」は、在宅医療のスキルです。在宅医療を行っている医師の年収は、着実に伸びています。

 

それは厚生労働省が在宅医療の診療報酬を手厚くしているからです。医療費が天文学的な金額に跳ね上がっていることから、国は現在「病院から在宅医療へ」というキャンペーンを張っています。

 

在宅医療は病院医療よりはるかにコスト安に運営できます。診療報酬を上げても「元が取れる」と考えているわけです。

 

ただ、病院やクリニック外来での勤務経験しかない一般内科医には、在宅医療への進出は簡単ではないでしょう。

 

在宅医療では、患者の自宅や介護施設などに医師が赴き、「暮らしている場所」で治療を行います。患者は、自力で病院やクリニックに足を運べない人、イコール高齢者です。つまり在宅医療医は、夜間の急変時対応や、看取り対応も必要になります。

 

さらに自宅や施設への訪問は車で移動することになるので、絶えず交通事故のリスクがつきまといます。また当然に「治療現場」は、医療器具やスタッフが十分でない場合が多いでしょう。

 

このプラスαの労力が、在宅医療医の年収と考えると、一概に「うらやましい高収入」とはいえないでしょう。実際に、こういった年収面での好条件をもつ在宅医療求人は、常に医師応募者の少なさに頭を悩ませています。

 

しかし、そんな「選り好み」をすることができる時代も、ひょっとして過ぎ去ろうとしているのかもしれません。

 

内科医師の人口は2025年以降どう影響してくるか

 

一般内科医師の年収・収入・将来性と転職条件

 

一般内科医の先生は現状でもたくさんいらっしゃるのは周知のとおりです。医師人口は2024年に需給が均衡し、その後は医師人口過剰時代に入ると予想されています。

 

来るべき医師過剰供給の未来を考えると、一般内科医師にとってはその人口の多さが一気に「弱点」になってくる可能性もはらんでいます。まさに内科医師の大競争時代が始まるわけで、その中での年収アップ施策は容易ざらなるものがあると予想できます。

 

あなたが勤務医であろうと開業医であろうと、今のうちから第2、第3の武器を人知れず研ぎ澄ましておくことこそが、内科医師にとって年収アップの秘訣になってきそうです。

 

それを望まないならば、在宅医療でもなんでも、内科医師の求人応募が殺到するかもしれないこれからの時代をどう生きるのか、いまから真剣に考えておく必要が、別途ありそうです。

 

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この記事を書いた人


野村龍一(医師紹介会社研究所 所長)

某医療人材紹介会社にて、10年以上コンサルタントとして従事。これまで700名を超える医師の転職をエスコートしてきた。担当フィールドは医療現場から企業、医薬品開発、在宅ドクターなど多岐にわたる。現在は医療経営専門の大学院に通いながら、医師紹介支援会社に関する評論、経営コンサルタントとして活動中。40代・東京出身・目下の悩みは息子の進路。

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厚生労働省の調査によると2014年の腎臓内科医の人数は3,929人でした。国内の医師総数は296,845人ですので腎臓内科医は1.3%となります。少ないように感じるかもしれませんが、40の診療科のうち21番目に多い数です。
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厚生労働省の調査によると2014年の消化器外科医の人数は4,934人で、全40科中18位と、ほぼ中間に位置しています。消化器内科医は13,805人(7位)ですので、消化器でも「内高外低」が顕著です。
心臓血管外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の心臓血管外科医の人数は3,048人で、全40科中22位と、ほぼ中間に位置しています。循環器内科医が11,992人、9位ですので、循環器領域でも「内高外低」の傾向は顕著です。
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厚生労働省の調査によると、2014年の脳神経外科医の人数は7,147人で、全医師数296,845人に占める割合は2.4%でした。「少ない」と感じるかもしれませんが、40科中14番目に多い数です。
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厚生労働省の調査によると2014年の糖尿病内科医の人数は4,446人で、全40科中20位とちょうど中間に位置しています。糖尿病内科医が統計に登場したのは2008年からなのでこの年と比較すると、2014年までの6年間に1,492人増え、増加率は50.5%です。
呼吸器外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると、2014年の呼吸器外科医の人数は1,772人で、全40科中28位と「医師の数が少なめの診療科」といえます。一方で、呼吸器内科医の人数は5,555人、17位と、この分野でも「内高外低」の傾向は顕著でした。
乳腺外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると、2014年の乳腺外科医の人数は1,622人で、全40科中30位と「医師が少なめの診療科」といえます。2008年の乳腺外科医の数は913人(31位)でしたので、2014年までの6年間で709人増、77.7%アップ、1.8倍になっています。
産婦人科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省は、産婦人科、婦人科、産科の3科に分けて統計を取っています。2014年の医師数と、全40科中の医師数ランキングでは、産婦人科医10,575人(10位)、婦人科医1,803人(27位)、産科医510人(35位)となっていて、圧倒的に「産科も婦人科もどちらも標榜する産婦人科医が多い」ことが分かります。
耳鼻咽喉科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の耳鼻咽喉科医の人数は9,211人でした。医師の多さランキングでは全40科中11位ですので「国内に多くいる医師」といえます。全医師296,845人に占める割合は3.1%でした。
肛門外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の肛門外科医の人数は432人でした。医師の多さランキングでは全40科中38位ですので「かなり少ない医師」といえます。全医師数296,845人に占める割合は0.15%にすぎません。
泌尿器科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の泌尿器科医の人数は6,837人で、全40科中15位と、「国内では比較的多い医者」という位置づけです。増加率をみると、2004年の6,032人から10年間で805人増え、増加率は13.3%でした。
放射線科医師の年収・収入・将来性と転職条件
医師専用求人サイト「リクルートドクターズキャリア」には、放射線科医の求人票が169件掲載されています(2016年12月現在)。この数字は「比較的求人数が多い診療科」といえます。
人工透析医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の統計には「人工透析医」という項目がないので、ここでは人工透析医療に携わることが多い「腎臓内科医」と「泌尿器科医」についてみてみます。
麻酔科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の麻酔科医の人数は8,625人でした。医師の多さランキングでは全40科中13位ですので「国内に多くいる医師」の部類に属します。全医師296,845人に占める割合は2.9%でした。
神経内科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると、2014年の神経内科医の人数は4,657人で、40ある診療科の中で19番目に多い数でした。ほぼ中間に位置する「多くも少なくもない診療科」といえるのですが、特筆すべきはその増え方です。
一般外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の一般外科医の人数は15,383人でした。医師の多さランキングでは全40科中4位で、全医師296,845人に占める割合は5.2%でした。
形成外科医師の年収・収入・将来性と転職条件
形成外科医の人数が急増しています。厚生労働省の調査によると2014年の形成外科医の人数は2,377人で、医師数の多さランキングでは40科中25位と「少ない方の医師」なのですが、2004年には1,765人しかいませんでした。
血液内科医師の年収・収入・将来性と転職条件
厚生労働省の調査によると2014年の血液内科医の人数は2,534人でした。医師の多さランキングでは全40科中24位ですので「医師数が比較的少ない診療科」といえます。

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