医師の需要は高いが、どうする?一般内科医への転職は正しい道なのか

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医師の需要は高いが、どうする?一般内科医への転職は正しい道なのか

■ 記事作成日 2016/11/28 ■ 最終更新日 2016/11/28

 

医師という職業は、非常に多くの専門領域に分かれますが、その中でもよく見かける「一般内科」という言葉。単純ですが、だからこそその責務が分かりにくい言葉かもしれません。

 

今回はこの「一般内科」と、今後増えてくるであろう「総合診療専門医」について考えていきたいと思います。

 

一般内科とは

 

医療機関の診療科としては「内科」と「外科」が最も代表的な診療科であるといえるでしょう。一般の人にもなじみやすい分け方ではあります。

 

  • 外科:手術による治療を行う科
  • 内科:手術を行わず薬物治療等で治療する科

 

というのが、一般的な(患者さん視点の)捉え方ではないでしょうか。

 

但し、近年はこれほど大ざっぱな分類ではなく、内科も治療部位などにより細分化されていますよね。代表的なところですと、消化器内科、循環器内科、神経内科、診療内科などがあるでしょうか。

 

そもそも、一般内科という表現には、はっきりとした定義はありません。病院や診療所で「一般内科」もしくは「内科」という標榜しかされていない場合は、「内科的な治療全般を行います」という意味で設置されているようです。

 

また、大きな病院で「呼吸器内科」「循環器内科」「消化器内科」と「一般内科」がある場合には「呼吸器・循環器・消化器以外の内科的治療をすべて請け負います」という意味合いになるのではないでしょうか。

 

一般内科で扱う疾患の代表例としては、原因不明の熱などがあります。

 

検査の結果、原因が特定された場合には別の専門の内科に回ることもありますし、そのまま一般内科で経過を診ることもあります。それ以外にも、原因不明の身体の不調、いわゆる不定愁訴などを訴える患者さんも多く訪れます。

 

病院にとっては、原因が不明確な疾患の最初の窓口になりますし、診療所ではかかりつけ医として様々な内科的疾患への治療に対する、総合的な知識が必要になるのが一般内科の特徴です。

 

病院によっては「総合内科」という名称で設置されている場合もあります。

 

診療科ごとの医師数

 

では、現在、各診療科に対してどれくらいの医師がいるのかをみてみましょう。

 

厚生労働省では2年ごとに、医師・歯科医師・薬剤師調査を行っています。これは、日本国内における医師等の性別・年齢・診療科名の分布等、明らかにすることを目的として行われているものです。

 

診療科については、複数の診療科に従事している場合は主として従事する診療科としています。

 

この調査結果より一部を抜粋して、各診療科に対する医師数を比較してみました。以下は平成26年の医師・歯科医師・薬剤師調査を基にしており、平成26年12月31日時点での実態を表しています。

 

医師の需要は高いが、どうする?一般内科医への転職は正しい道なのか

 

平成26年の調査では

 

  • 医療施設に従事する医師数は296,845人
  • その内、「内科医」が61,317人 = 全医師の中の約20%を占めている

 

ということが分かりました。呼吸器内科や循環器内科等、その他の専門的な内科も含めると、内科系医師の多さというのは圧倒的です。

 

内科は受診する患者数も多く、それだけ需要がある科なのだと思われますが、実際、医療現場で内科医の充足度はどれくらいなのでしょうか?

 

2015年に日本医師会が行った「病院における必要医師数調査」を見てみましょう。

 

この調査は、全国の病院8,462施設を対象に、地域別・診療科別必要医師数の実態を把握し、医師確保対策、医師の偏在解消対策を検討するために行なわれました。

 

このデータによると診療科別の必要求人医師数倍率は以下のようになっています。

 

※必要求人医師数倍率とは

 

必要求人医師数倍率 =(現員常勤換算医師数+必要医師数のうち求人中の医師数(常勤換算))÷ 現員常勤換算医師数

 

(必要医師数は、「地域医療において、現在、貴施設が担うべき診療機能を維持するために確保しなければならない医師数」と定義している)

 

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これによると、リハビリテーション科や救急科の必要求人医師数が、非常に高いことがわかります。

 

一方、内科について見てみると、全科総数の必要求人医師数倍率1.06に対し、1.07でしたので、需要に対しての供給が追い付いていない状況を表しています。

 

内科医というのは、医師全体の中で最も多くの割合を占めますが、それだけ多くの医師が必要な分野であり、全国的にも大きな需要もあるということが分かります。

 

一般内科とは違うのか?総合診療医の必要性

 

ところで、最近「総合診療医」という言葉をよく耳にするようになりましたが、総合診療医というのはどのような診療を行う医師なのでしょうか。

 

現在では、循環器専門医や呼吸器専門医といったように、臓器別の専門医の認定が行われており、外科の分野でも消化器外科や心臓血管外科など、専門医の認定がおこなわれています。

 

これら狭い分野に深く入っていくのではなく、身体全体の総合的な診察能力のある医師も必要ではないかという考えのもとに、総合診療医の専門医認定が始まろうとしています。

 

この総合診療専門医を専門資格として認定しようとするのにはいくつかの理由が存在します。代表的なものを挙げてみます。

 

理由1 患者さんが集中するのを防ぐ

 

欧米では従来から、プライマリケア医(例えば総合医や家庭医など)が、医療制度の一部として確立しており、専門医を受診する前にはプライマリケア医による診察が必要になっています。

 

しかし日本の場合、「どの医療機関でも自由に受診が可能」という社会保障の歴史があるため、患者さんには「行きたい病院に行く」という習慣が根付いています。

 

その結果、大病院や地域の中核病院等に患者さんが集中するという弊害が起きています。

 

その解決策として「かかりつけ医制度」がスタートしているのですが、患者さん側からすれば「通えるなら設備が整ったところへ行きたい」という希望が、未だ顕在しています。

 

理由2 医療需要の変化

 

日本の高齢化率(65歳以上の割合)は、全国で26.7%に達し(2015年時点)、地域によってはすでに30%を超えているところもあります。

 

高齢者の多くは慢性疾患を含め、複数の疾患を抱えている場合が多く、患者を総合的に診察できる医師の必要性が高まっているわけです。

 

この他にもいくつかの理由がありますが、「全身的な診察を行い、総合的に判断する医師」が求められているのです。

 

しかし、一般内科とはどう違うのでしょうか。

 

一般内科を極めていくと、「総合内科専門医」となるのでしょうか。しかしこれも、「総合内科専門医」から「新・内科専門医」と名称が変わるようです。

 

日本内科学会のサイトには、この「新・内科専門医」について多くの情報がありますが、内科全般にわたる標準的な知識や技能を習得した、チーム医療のリーダー的存在、と捉えることができます。

 

一方の総合診療医は、内科的な診療行為だけではなく、訪問診療、小児、救急、予防医療など、地域医療の側面が強く求められます。つまり、地域医療全般のリーダー的存在になり得る存在なのかもしれません。

 

2015年3月に日本医師会総合政策研究機構が発表したアンケート結果では、医学生のうち将来専門にしたい診療科で総合診療科を選んだ割合は14.6%でした。

 

この値は内科(33.8%)、小児科(19.3%)に次いで3番目とのこと。需要の高まりが、医学生にも波及していることが分かります。

 

今後、総合診療専門医の位置づけがどのようになっていくのか、一般内科とのすみ分けがどうなっていくのか、その動向に注目したいですね。

 

【参考資料】

 

厚生労働省 「平成26年(2014年)医師・歯科医師・薬剤師調査の概況」
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/14/index.html

 

日本医師会 2015年「病院における必要医師数調査結果」
http://www.jmari.med.or.jp/download/WP346.pdf

 

厚生労働省 平成25年「新たな専門医に関する仕組みについて」
http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r985200000300ju-att/2r985200000300lb.pdf

 

日本専門医機構 総合診療専門医に関する委員会
平成27年「総合診療専門医に関する委員会からの報告」
http://japan-senmon-i.jp/news/doc/150421.pdf

 

日本医師会総合政策研究機構 2015年「医学生のキャリア意識に関する調査」
http://www.jmari.med.or.jp/download/WP337.pdf

 

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医師の需要と供給のバランスは?その3=直近5年間の動向=
厚生労働省では、数年ごとに「必要医師数実態調査」を行っています。その一方で、「医療施設(静態・動態)調査」という調査も行い、その時点での診療科別、都道府県別などの医師数および歯科医師数を把握しています。
必要医師数と必要求人医師数とのギャップの意味は?=日本医師会調査より=
厚生労働省では、数年ごとに「必要医師数実態調査」を行っていますが、2015年には日本医師会がこの調査を行いました。この調査結果からは、「必要医師数」と「必要求人医師数」とのギャップを見て取ることが出来ます。
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医師の仕事は、患者さんがいないと始まりません。つまり、人口が多いところには多くの病院ができますし、医師の需要も高くなります。
病床機能の転換は進むのか?迫る転換期限
つい先日、厚生労働省の社会保障審議会の「療養病床の在り方等に関する特別部会」が行われました。この会議の中では、介護療養病床と25対1医療療養病床が、2017年度末以降にどう変わっていくのか、という課題への議論が行われています。
所謂「地域に必要な医師数」とはどのように決められているのか?
日本では全国的に「医師不足」が叫ばれて久しいですが、本当にそうなのでしょうか。 確かに、有効求人倍率は常に1倍を超えていますし、どこの地域で勤務する医師でも「人手が足りない」と感じることは多いでしょう。
医師転職の難しさを、地域医療の医師偏在問題から考える
日本全国で医師不足が公の場で議論されるようになって、早10年。実はそれ以前に一度、医学部定員を減らす、という動きがあったそうです。
ポイントは「高齢化社会への対応」 厚生労働白書からみる必要な医師
先日、厚生労働省より「厚生労働白書」が公表されました。厚生労働白書とは、厚生労働省がおこなっている行政に関する年次報告書として位置づけられており、毎年少しずつ、取り上げる内容が変化しています。
医師の転職先を病院機能から考える 中核病院の定義とは
医師が転職を考える時、何を基準に転職先を選ぶのでしょうか。例えば、病院が担う役割から考えることもありますよね。「病院が担う機能」にはいくつかの定義がありますが、その中でも、時折耳にする「中核病院」という言葉があります。現在では何気なく使われている言葉ですが、どのような病院のことを定義しているのでしょうか?
公立病院への転職 医師としてのメリットはあるのか?
医師が活躍できる場所は様々な分野にありますが、中でももっとも多くの医師が勤務するのが病院などの医療機関です。医療機関は規模や特性によって、様々に分類されており、それぞれに期待されている役割、担うべき役割があります。
医師の「外来のみ勤務」への転職は可能か?
医師が働く現場としてもっとも多いのが医療機関です。しかし、入院施設のある病院では、夜間勤務や当直、オンコールなどの対応がつきもので、そういった夜間の対応に負担を感じる医師も多いのではないのでしょうか。
止まらない医師の偏在問題 自治体が医師数を完全コントロールする時代へ?
日本で全国的に“医師不足”が叫ばれるようになってから、早10年以上。ここ数年は、国が中心となって“医学部増員”を図っており、推計では2024年(平成36年)頃には、医師の需要と供給は均衡すると考えられています。
医師が総合病院へ常勤転職することは、吉なのか凶なのか
近年、病床数の変更や病院の統合などによって、医師確保対策に乗り出している、いわゆる“総合病院”。現在の医療法では、この名称への基準は無くなりましたが、それでもまだ、医師の転職先の選択肢として“総合病院”が視野に入ることは多いのではないでしょうか。
医師の“急性期病院への転職事情”を考える(公立編)
医療業界は日々目まぐるしく変化を続けています。その影響は、病院の機能にも及んでいます。今回は、ここ数年で色々な“変化”を余儀なくされている、急性期病棟に焦点を当てていきたいと思います。
医師がクリニックへ転職するメリットとは?
医師の就職先といえば、“病院”というのが一般的でした。しかし、近年では勤務スタイルの多様化に伴い、クリニックへの就職・転職を希望する医師も増加しており、実際に求人情報も増加してきています。
医師転職サイトの“非公開求人”の実態とは?
日ごろから多忙な医師にとって、時間的・精神的な負担をかけずに、効率よく“優良な求人情報”を探す手段とは、どのような方法なのでしょうか?近年、医師の転職方法の主流になりつつある医師転職支援サービスの“非公開求人”について、詳しくご紹介していきたいと思います。
一般病院への転職、何を見てどう考える?
日本の医療分野では、一般病院という呼び方への明確な定義はありませんが、大学病院や特定機能病院との違いを明確にするために、一般病院と呼んでいる傾向にあります。
転職を考えるなら今!医師に求められる“地域医療”への対応力
現在の日本の医療は、抜本的な改革無しには立ちいかない状況に追い込まれています。そんな現在を生きる医師に対し、これまでの“狭く深い”分野での専門性から、“より広く深く”対応する力が求められています。今、医師が転職を考えるなら、このようなスキルを必要とされる“地域医療”に対応できる力を養うことも必要かもしれません。
いくつになっても可能なのか!?中堅医師の大学病院への転職
“大学病院”というとベテランの医師もいますが研修医も含め若い医師が多いというようなイメージがありませんか。医師以外の例えば看護師なども、卒後すぐに就職する先が大学病院である人が多いため、どうしても平均年齢は若くなります。今回は、大学病院で求められる医師の資質と、中堅以降での大学病院への転職について、考えてみます。

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