10年後には就職難？これからの医師転職の場はどこにある？

医師が少ない、医師が足りていないと言われ、医師が重宝されていた時代は終わりを見せ始めており、これからは医師が充足し、むしろ有り余っているという時代が来ることが示唆されています。

そんな時代の中、医師が今後も必要とされ続けるためには、働き方を見直すことが必要となってくることが考えられます。今回は医師の需要と働き方の見直しについて考えていきます。

医師が過剰になる時代はすぐそこに

現在、医師を目指す医学生の門戸が広がっていることをご存知でしょうか。

医学部定員の変遷を見てみると、昭和48年に閣議決定された「無医大県解消構想」の推進等によって医学部定員増加が図られ、昭和58年頃まで全国の医学部定員の合計は、年間8,280人でした。

しかし、昭和61年、「将来の医師需給に関する検討委員会最終意見」で将来の医師過剰が見込まれたことを踏まえて医学部定員を削減し、医学部定員は年間7,625 人で推移していきました。

ところが平成18年、時代の移り変わりによって大都市への人口集中や、高齢化社会の影響によって医師の必要性が考え直され、平成28年度には医学部定員9,262人と過去最高値で推移しているのが現状です。

これには、国が「医師の需要」を考え直す、ある事件がきっかけになっているといわれています。

厚生労働省の推計によると、現状のまま医学部定員が推移したと仮定した場合、医師が過剰となるのは2033年以降とされています。
つまり、あと10年もすれば、医師が過剰となる時代がやってくることが考えられているのです。

医師の需要は何で求められるのか

医師の需要については、国が定めている計算式があります。
具体的には、将来の医療需要に、医療需要当たりの医師数を掛けることで求められます。

しかし、純粋な掛け算で求められるわけではなく、現在の医療体制で必要な医療サービスについて、概ね提供できている前提に立って推計されていたり、仕事量を考慮して女性医師や高齢医師の仕事量を0.8としたりと手が入れてあるため、「純粋な値を求められているのか」というとやや疑問が残るところではあります。

結局のところ、入院医療に関わる医師数の大元となるのは、各都道府県の地域医療構想によるものであるとされていますが、これも都道府県ごとに出されている保健医療計画の基準病床数のような数え方ではなく、高度急性期・急性期・回復期・慢性期という分け方で算出されたものとなっています。

これを全国でまとめることで、2025年の医師需要推計が計算されています。

医師の働きかたあれこれ

厚生労働省では医師の働き方、働く場所として、入院医療、外来医療、介護老人保健施設、臨床以外と分類しています。

それぞれの分野での医師の需要推計から、総数を求める積み上げ方式としており、それに対して医師の供給推計を重ねると、2033年頃に均等となり、それ以降は医師が余るとされています。

医師の需要推計は、上位・中位・下位の3段階で計算されていますが、2033年以降に「過剰」となるのは、上位推計だったとき、つまり医師の需要をもっとも多く見積もった場合です。

仮に「中位推計」を基準で考えると、それよりも早い2024年ころに、医師の需要と供給は、すでに「供給過剰」の時代になっていくようです。

これからの医師の働き方、どう選ぶ？

同じ入院医療であっても、一般病床および療養病床、精神病床という分け方で考えてみると、やはり一般病床および療養病床が一番多いのは当然の結果といえます。

しかし、今後の高齢化の状況から考えると、介護老人保健施設などの「高齢者が利用する施設」は、2025年以降は減少傾向に転じることが考えられます。
今現在、この環境で働く医師にとっては、淘汰される時代が来ることになります。

そんな状況の中でも、需要が高くなると注目されているのが「臨床以外の医師」です。これには、医育機関以外での従事者や産業医、行政機関や民間企業に雇用される医師、産業医、国際協力での保健衛生業務などがあります。

医育機関の従事者とは具体的に、

• 臨床系以外の大学院生や勤務者
• 医育機関以外の教育医機関、又は研究機関の勤務者

が該当します。

これらの職種では、従事者が年々減少傾向にあり、現在5,000人前後で推移しています。

しかし全国医学部長病院長会議が実施したアンケー トでは、現状よりも20％増しが求められているため、今後医師の需要が高い分野と言えるでしょう。

また、産業医は年々増加傾向であるものの、従業員の人数当たりの産業医を確保しきれていない企業が100～200件はあるとされ、まだまだ増え続けても問題のない分野と言えるでしょう。

さらに行政機関に勤務する医師、具体的には厚生労働省や地方自治体で働く医師も年々減少傾向であり、現在は定員を200人ほど割っているようです。
この分野も今後20％の増員を希望しており、医師の需要が高まると考えられています。

今回紹介していない民間企業や国際協力などの他の分野も合わせたトータルで見てみると、現状数が8,640人であるのに対して将来的には13,100人+αの増員が必要とされています。

これらのことから、今後は比較的安定する職業と言えるかもしれません。

まとめ

医師が過剰となる時代まであと10年。
そう考えると、医師であっても「需要の高い職場での従事を検討する必要性」がでてきました。
特に入院医療の分野では医師が飽和状態となることが目に見えています。

さらに、医師が「過剰」となる頃にはすでに、高齢社会がピークを迎え、さらなる人口減少が起こることから、介護老人保健施設などの介護分野も医師の安住の地とは言えなくなります。

そんな中で医師の需要が高まっている臨床医以外の医師のポジションは今後、まさに争奪戦となるでしょう。
早いうちからこの分野に目をつけておくのも、これからの時代を乗り切るための、一つの手段だと言えそうです。

この記事を書いた人

医師キャリア研究のプロが先生のお悩み・質問にお答えします