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比較的新しい、患者が途絶えることが無い診療科

糖尿病内科の医師転職 =市場分析=

■ 記事作成日 2015/2/12 ■ 最終更新日 2017/12/6

 

糖尿病内科、という科が標榜されるようになったのは、1990年代頃。もちろん、それまでも糖尿病の診療は行われてきましたし、糖尿病自体には古くからの歴史もあります。

 

戦後復興の時代ともいえる昭和33年には、日本糖尿病学会が発足しています。

 

当時はまだ糖尿病という疾患自体が注目されていませんでしたが、いずれやってくるであろう、経済の発展やそれに伴う生活習慣に変化により、糖尿病患者が増加することを予見していたといいます。

 

日本において、糖尿病が世間的にも注目され始めたのは、健康診断が一般化し、日本の国民病が「結核」から、癌や成人病へ移行してきた頃でしょうか。

 

ちょうど、高度経済成長を遂げた1970年代は、糖尿病、高血圧、脂質異常症などが注目され始めた頃です。この頃から年々、糖尿病患者数は増加の一途をたどり、「2012年国民健康・栄養調査結果」では、糖尿病が強く疑われるのは950万人と最多、予備軍を合せると全国に2,050万人いると推計されています。

 

糖尿病は一度罹患すると、完治することはありません。常に食事療法・運動療法を行い、何らかの薬物治療を必要とするケースが大多数を占めます。

 

発症が分かった時点から、一生涯付き合っていく病気です。つまり、その間は定期的に医療機関を受診する疾患でもありますから、患者が途絶えることは無い科であるともいえるでしょう。


病院で働くか、開業するか

糖尿病診療を行う場所は、大学病院、地域の中核病院、中規模から小規模な病院、個人のクリニックなど、様々です。

 

糖尿病患者の診療は医師が行うものですが、患者への食事指導は栄養士(管理栄養士)が、運動療法は理学療法士が、生活指導や服薬指導は看護師や薬剤師が行うことが増えてきています。

 

糖尿病患者が合併症を起こさず、より良い療養生活を送るためには、これらコメディカルとの連携が不可欠です。検査データだけではなく、患者の生活スタイルや考え方、日々の食生活や運動、療養におけるキーパーソンなど、糖尿病治療に必要な情報は膨大です。

 

これを医師が1人で収集・分析し、適切な指導を行うことはほぼ不可能ですから、より専門性を高めたコメディカルからの情報は、糖尿病診療には不可欠です。

 

こういった背景もあってか、いわゆる「糖尿病センター」が大規模病院でも増えており、看護師による専門外来を持つような医療機関もあります。

 

中規模・小規模の医療機関でも、糖尿病内科を掲げている医療機関は増えています。

 

一方のクリニック等も、都会であれば街のあちこちに看板を見かけるようになりました。それだけ需要が大きな科でもあるのです。糖尿病内科のクリニックは、基本的には血圧などの測定や、血液検査(血糖値とHbA1cなど)の結果を迅速に出せれば日常診療は行えますから、例えばビルの一角でも開業することができます。

 

糖尿病専門医などの資格があることが条件になるかもしれませんが、新規患者を比較的集めやすいとも考えられます。ただし、糖尿病治療薬や、他の疾患との関係性など、新しい情報を常に集めることは必要です。

 

最近注目されているのは、脳血管障害や認知症との関係です。つい先日、九州大学による久山町研究からも、「認知症の有病率には、年齢・性別の他、生活習慣病(糖尿病)の有病率が影響する」という研究結果が公表されています。

糖尿病内科の地域格差は

日本全国、どこへ行っても糖尿病患者は一定数いますので、必要医師数もそれなりにはあります。

 

全国平均でみると、現役医師数と必要医師数の倍率は1.18。救急科(1.28)、リハビリ科(1.29)、呼吸器内科(1.20)、腎臓内科(1.20)、神経内科(1.20)などと比較するとやや少なめですが、今後も糖尿病患者数は増加すると考えられていますし、伸びてくる可能性はあります。

 

糖尿病内科医への求人は、地域差があります。下の図を見て頂くと分かりますが、最も求人数が多いのは大阪府の17.2人、第2位は静岡県の16.2人、東京は第3位で15.7人です。いずれも、全国平均のおよそ3倍です。

 

糖尿病内科の医師転職 =市場分析=

図1:都道府県別、糖尿病内科医の必要医師数

厚生労働省「必要医師数実態調査」より一部抜粋し作図

 

一方で、求人数が最も少ないのは、富山県・山梨県・奈良県・徳島県で、いずれも1人となっています。

 

理由としては、糖尿病患者が比較的少ない、すでに糖尿病内科医がたくさんいる、他科の医師が糖尿病治療も行っているなど、様々なことが考えられますが、これらの県では現在、糖尿病内科医の需要は高くないと考えて良いでしょう。

 

いずれにしても、超高齢化社会となる日本では、65歳以上のいわゆる高齢糖尿病患者も、年々増加傾向にありますから、糖尿病内科は今後も需要がある科です。

 

その一方で、糖尿病による合併症、癌や心血管障害、脳血管障害や認知症発症リスクの高さなど、他科との連携が強く求められる科でもあります。

 

深くなおかつ幅広い知識が求められる科ではありますが、「患者が途切れることはない糖尿病内科」を目指してみるのはいかがでしょうか。

 

 

厚生労働省 必要医師数実態調査 診療科別現員、必要医師数
http://www.mhlw.go.jp/bunya/iryou/other/dl/07.pdf

 

同上 国民生活基礎調査 平成25年調査結果
http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/20-21-h25.pdf

 

一般社団法人 日本糖尿病学会 理事長挨拶
http://www.jds.or.jp/modules/about/index.php?content_id=1

 

糖尿病ネットワーク 糖尿病人口が950万人に増加 予備群は減少 [国民健康・栄養調査]
http://www.dm-net.co.jp/calendar/2013/021148.php

 

厚生労働省 認知症施策推進総合戦略(新オレンジプラン) ~認知症高齢者等にやさしい地域づくりに向けて~の概要
http://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-12304500-Roukenkyoku-Ninchishougyakutaiboushitaisakusuishinshitsu/01_1.pdf

 

この記事を書いた人


野村龍一(医師紹介会社研究所 所長)

某医療人材紹介会社にて、10年以上コンサルタントとして従事。これまで700名を超える医師の転職をエスコートしてきた。担当フィールドは医療現場から企業、医薬品開発、在宅ドクターなど多岐にわたる。現在は医療経営専門の大学院に通いながら、医師紹介支援会社に関する評論、経営コンサルタントとして活動中。40代・東京出身・目下の悩みは息子の進路。

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