医師が総合病院へ常勤転職することは、吉か凶か

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野村龍一

野村龍一

某医師紹介会社にて、10年以上コンサルタントとして従事。これまで700名を超える医師の転職をエスコートしてきた。担当フィールドは医療現場から企業、医薬品開発、在宅ドクターなど多岐にわたる。現在は医療経営専門の大学院に通いながら、医師紹介支援会社に関する評論、経営コンサルタントとして活動中。40代・東京出身・目下の悩みは息子の進路。

総合病院への医師転職事情の実際は?

近年、病床数の変更や病院の統合などによって、医師確保対策に乗り出している、いわゆる“総合病院”。現在の医療法では、この名称への基準は無くなりましたが、それでもまだ、医師の転職先の選択肢として“総合病院”が視野に入ることは多いのではないでしょうか。

総合病院への転職が、医師にとって吉なのか凶なのかを、考えてみました。

医師転職市場における総合病院の基準と定義とは?

まず転職市場における総合病院の基準を考えてみます。

“総合病院”という名称は、平成9年に改正されるまでは、医療法にて制定されていました。かつては、「病床数が100以上」「最低でも内科・外科・産婦人科・眼科・耳鼻咽喉科の5診療科を持つこと」などの規定がありました。
しかし現在では、医療法の改正により名称そのものが廃止されていますので、概念的な呼び方と言っても良いでしょう。

病院の名称として「○○市立総合病院」などの名称は残っていますが、一般的(患者さん視点)には単科ではなく、複数の診療科を受診できる、ある程度の病床を持つ、というイメージがあるのではないでしょうか。

総合病院の経営と未来

転職を検討するにあたり、気になるのが総合病院の経営状況とその未来像です。

平成27年の厚生労働省の病院報告によると、病院の病床数1 ,673,669床のうち1,565,968 床が“病院”のベッド数となり、日本にある病床の93.6%が“病院”のベッドとなるようです。

総合病院といわれる病院の中でも、特に地域医療支援病院は、厚生労働省の定めた役割として“救急医療の提供”と位置付けられており、地域医療支援病院の承認要件ともなっています。

実際に、地域医療支援病院の認可を受けている病院では、救急患者の受け入れ態勢として内科や外科についてはほぼ9割毎日対応可能、小児科や脳神経外科では6割の病院がほぼ毎日対応可能と回答しています。

それだけでなく、地域医療支援病院の承認要件としては患者の紹介率なども加わることから患者の流入、流出が非常に激しいということが分かります。

このことから、総合病院の中でも、特に地域医療支援病院としての特徴を持つ病院では、急性期医療を積極的に行っていると考えられることから、救急医療を学びたい医師にとっては格好の場となるのではないでしょうか。

他にも地域医療支援病院の承認要件には、地域の他の医療機関に所属する医師が使えるような、設備や機器の充実も挙げているため、先進医療について学ぶ機会も、十分にあり得ることが考えられます。

さらには、以前の医療法のなごりからか、地域医療支援病院は少なくとも5診療科以上を有している病院がほとんどです。

つまり、自分の専門外の疾患をもつ患者さんへの対応として、他科への紹介という形で、継続的な医療を提供することもできます。この辺りが、医師から見た“総合病院の特徴”となり、勤務するメリットにもつながります。

総合病院の勤務実態

総合病院の勤務実態はどのようなものなのでしょうか。

労働政策研究・研修機構(JILPT)では、勤務医の労働条件についての調査を行いました。

その結果、内科・外科といったメジャーな診療科や、医師不足が懸念されている小児科・麻酔科・救急科の労働時間は、他の診療科に比べると、日直や宿直の多さ、勤務時間過多、休日出勤によって、やや過酷な勤務状況にあることが分かりました。

総合病院の特徴は、複数の診療科を有して地域に根差した医療を展開していることがあります。そのため、他の形態の病院に比べれば、患者数が多くなることは必至です。

また、総合病院は救急患者を受けいれることが地域医療支援病院の承認要件であることから、救急患者を積極的に受け入れているところが大多数を占めます。

そのため急患への対応が必然的に多くなり、結果的に休日勤務や勤務時間過多、当番制夜勤が多くなるという実態へとつながるのです。

前述の調査によると、総合病院が網羅している診療科は、そのほとんどが“勤務実態が過酷である診療科”に該当することから、総合病院の勤務実態がどのようなものであるかがお分かりいただけるかと思います。

ただし、そういった環境であるからこそ、身に付く医師のスキルもあります。

多くの患者さんを診察し、急変に対応しながら、他科との関連性を学ぶ、こういったことは、総合病院(あるいは地域医療支援病院)へ勤務することで、学ぶことができるのです。

これらは、特に30代くらいまでには、身に着けておきたいスキルではないでしょうか。

総合病院の平均年収

総合病院等に勤務する医師の場合、その平均年収は、診療科による差というよりも、勤務時間や当直・休日出勤の有無などで左右されていることが多いようです。

年収で差をつけたい場合は、地方都市やへき地に勤務すること、フリーランスとして複数の医療機関を掛け持ちすること、自由診療科を持つ医師を目指すこと、開業医として勤務することなどが、ポイントとなるようです。

平成27年の賃金構造基本統計調査によると、一般的な医師の年収は、年齢層や医療機関の規模によって、大きく変わります。例えば、30歳~34歳くらいの医師であれば、

  • 従業員規模 10人以上計:およそ800万円程度
  • 従業員規模 1,000以上計:およそ700万円程度
  • 従業員規模 100~999人計:およそ1,240万円程度
  • 従業員規模 10~99人計:およそ1,420万円程度

これくらいの差が出ていることになります。

従業員規模と年齢というくくりで見ていますので、必ずしもこの範囲ではないこともありますが、地域の中核となりえるような総合病院では、30歳代前半でも1,200万円を超える年収となり、従業員規模が100人未満程度の中規模病院では1,400万円程度となります。

また、現在、地域医療支援病院に承認されている病院は、公立病院、医療法人、社会保険関係法人など、様々な経営母体があります。この経営母体によっても、医師への給与には差が見られることが多いようです。

こちらのグラフの通り、経営母体別で医師の給与がもっとも高いのは、“医療法人”です。日本全国の病院のうち、およそ60%を占めているといわれており、医療法では次のように定められています。

全国的な分布でみれば、どこの都道府県でも、人口が多く、医療資源が充実している地域には少なくとも数件の“医療法人による病院”が存在している傾向があります。

その周辺となる地域であれば、地域医療の中核を担い、二次救急患者の受け入れを行っているところが多いようです。このような地域では、公立医療機関や大学病院との棲み分け、共存体制などが整いつつあります。

地域によっては、未だ発展途上である部分もありますが、“地域に根差した病院”を目指している病院、と考えれば良いでしょう。

まとめ

総合病院の転職が吉であるか凶であるかは、やはり働く場所、働く人の感じ方次第となるところでしょう。きっかけとしては、やはり“良い求人情報”を見つけることが、明暗を分けることになりそうです。

※この記事は聴覚障害のある方向けに、音声化してYoutubeにアップされています。


参考資料

厚生労働省 医療法改正 http://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/isei/igyou/igyoukeiei/tuchi/091226.pdf

独立行政法人労働政策研究・研修機構 ~「勤務医の就労実態と意識に関する調査」調査結果~
http://www.jil.go.jp/press/documents/20120904.pdf

第18回医療経済実態調査(医療機関等調査)結果報告に対する見解 中央社会保険医療協議会
http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000001vfw2-att/2r9852000001vk98.pdf

厚生労働省 病院報告(平成27年) http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/iryosd/15/dl/02_01.pdf

承認の年度別に見た地域医療支援病院数(平成23年) 厚生労働省 http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000001hx9n-att/2r9852000001hxd5.pdf

厚生労働省 地域医療支援病院について  http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r985200000253pd-att/2r985200000253tc.pdf

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