麻酔科の医師転職 =市場分析=

麻酔科専門の医師紹介会社（株式会社アネステーション）が注目を集めたり、フリーランスの天才外科医、大門未知子（米倉涼子）を描く人気のテレビドラマ「ドクターX 外科医大門未知子」において、脇役とはいえ、内田有紀演じるフリー麻酔科医師、城之内博美のキャラクターが活躍するなどして、麻酔科医師への注目が高まっています。

ドラマ「ドクターX」における「フリーランス外科医」はノンフィクションの産物として捉えられますが、「フリーランス麻酔科医」の存在は、現実の医療現場でもそのプレゼンスが日々高まっている事を、既に皆さんは御存知でしょう。今回は実際の麻酔科医師における転職市場と求人傾向を調査してみます。

麻酔科医は、医師の中では珍しく、1日単位で完結することが多い仕事です。

麻酔科医は基本的に、術前回診で患者と初めて接し（ペインクリニックを除く）、患者入室後から患者のモニタリング、麻酔、必要に応じた投薬などを行いますが、患者が退室した後は、その患者の主治医が患者の状態を管理しますので、麻酔科医の仕事はここまで、といえます（もちろん、中には術後の状態管理が必要で、それを依頼されることもあります）。

また、例えば外科や整形外科の手術のように、複数の医師で1つの手術を担当するのではなく、ある程度のレベルの麻酔科医であれば、1人で手術全体を管理することも多々あります。

このように、1日単位での仕事、1人で対応できる仕事もあるわけですから、一匹狼にもなりやすいのです。麻酔をかけて欲しいという要望があれば、日本全国、どこの病院でも1日単位で仕事ができます。若干、不安定ではありますが、腕に自信がある麻酔科医であれば、1度は考える生き方かもしれません。
しかし、これにはやはり問題も指摘されています。

医療機関側からすれば、常勤の麻酔科医を雇うよりは、必要な時だけ来てくれれば良い、と考えるかもしれません。しかしそこには麻酔科医のモラルが必要となるのです。「手術中の麻酔下での管理を行う」ことだけみれば可能かもしれませんが、2度目にその患者と会う機会はほぼ無いでしょう。

患者から直接感謝されることが少ない分、やりっぱなしの医療になってしまう可能性もあり、自分の仕事の責任として、麻酔科医のモラルが大きく問われることになります

麻酔科医の求人ニーズは全国的にみても比較的高い方になります。

麻酔科医の求人ニーズが高い要因の1つとして、周手術期の患者管理が確実に行える点があります。

現在の日本のような超高齢化社会では、手術を受ける側の年齢層が高くなってくると同時に、当然ながら手術に対してハイリスクな患者が増えることになります。

今から20年くらい前までは、全身麻酔の手術であれば麻酔は麻酔科医行いますが、例えば外科の虫垂炎切除術や、予定の帝王切開、下肢の骨折に対する手術などは、当科の医師が腰椎麻酔を行い、術中の患者モニタリングおよび必要薬剤の投与は、間接介助の看護師が行っていることも珍しくはありませんでした。

しかし近年、ある程度の規模の医療機関であれば、腰椎麻酔も麻酔科医が担当し、術中のモニタリングや投薬も麻酔科医が行っていることが一般的です。

こういった状況変化の背景には、それだけの手術件数をこなせるだけの麻酔科医の絶対数が増えてきたこともあるでしょう。

実際に、厚生労働省が日本麻酔科学会へのヒアリングを行った結果の資料からは、日本麻酔科学会に登録されている医師の数は年々増加していることが分かります。

医師全体よりも、他科の医師よりもその伸び率が非常に高いことのです。

その背景には、手術に対してハイリスクな患者が増えたこと、手術を行う医師と間接介助の看護師では、患者の術中管理が十分行えないこともあるかもしれません。

近年は女性の初産年齢の高齢化もあってか、ハイリスクな帝王切開や無痛分娩など、産科領域での麻酔科医のニーズも高くなる傾向にあります。

平成22年発表の厚生労働省発表「必要医師数実態調査」によると、麻酔科の現役医師数7,421.7名（正規雇用、非正規雇用含む）と求人数などから割り出した、社会に必要とされている麻酔科医師数（必要医師数）の割合は、1.16倍となります。

これは、前回お伝えしている整形外科医と同等に、社会的に必要とされている医師であることがうかがえます。

全国的にみると必要とされる度合いが高い麻酔科医ですが、地域による違いもあります。

前述の厚生労働省が公表している資料によると、都道府県別に麻酔科医の数を見た時、2010年現在で人口10万人あたり12人以上の麻酔科医がいるのは、東京都だけです。次に北海道、岡山県、島根県、高知県、福岡県と続きますが、大阪府では10人程度。

関東でも埼玉県、茨城県は6人程度しかいないことになります。最も少ないとされるのは新潟県で5人程度です。

ところが、実際の求人医師数を、厚生労働省公表の「診療科別必要求人医師数（正規雇用+短時間正規雇用+非常勤）（二次医療圏別）」でみると、麻酔科医の求人数は多い順に、東京都（67.9）、大阪府（57.4）、愛知県（47.8）、兵庫県（43.2）、静岡県（41.8）と続き、最も少ないのが鳥取県、徳島県、佐賀県（いずれも4人）です。

東京都は大学病院など、高度医療を提供する医療機関が集中しているからか、現在の麻酔科医師数が最も多いにも関わらず、さらに多くの麻酔科医を求めていることになります。

麻酔科医の特徴としてもう1つ挙げられるのが、子どもがいる女性医師でも働きやすいという点です。

平日の日中はずっと手術室にこもりっきりとなりますが、緊急手術への対応や当直業務（外科系当直として割り当てられるケースもある）、オンコールでの呼び出しが無い限り、基本的に夜は職場を離れて過ごすことができます。年末年始や夏季の長期休暇も、他科よりは比較的まとめて取得しやすいでしょう。

こういった事情からか、ここ数年、女性医師を積極的に採用する医局も増えています。例えば、熊本大学医学部麻酔科学教室のサイトでは「女性医師の職場環境」と題したページを公開しています。

また、大阪大学大学院医学系研究科麻酔集中治療医学講座のサイトでは、あるコンテンツの中に「ママ麻酔科医制度」と謳った記事を掲載しています。

さらに、北里大学医学部麻酔科学教室のように「女性医師　子育て支援プログラム」が準備されているところもあります。

いずれも、週に数日からのローテーションが可能であったり、保育園の保育時間に合わせた勤務が可能など、以前では中々考えられなかった「母親としての医師」が働きやすい職場が増えているといえるでしょう。

特に大学の医局に属する場合は、こういった働き方が、系列病院でも可能なところが増えているようです。

今後さらに進む日本の高齢化と、医療の進歩に伴うハイリスクな手術の増加、そしてさらに高度な医療を提供する地域格差の拡大。この先の日本で必要とされるのは、本当に腕の良い麻酔科医かもしれません。

女性の社会進出をバックアップする意味でも、麻酔科女性医師の活躍が今後さらに期待されているといえるでしょう。

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